ロボットビジネス推進協議会（会長：内山田 竹志氏・トヨタ自動車副社長）は2009年4月21日、ロボットテクノロジーの技術領域と知識領域を横断的に評価する検定制度「メカトロニクス／ロボット検定（略称：ロボ検）」を同日から開始すると発表した。

　センサ技術／知能・制御技術／駆動技術など、さまざまな技術や知識の集大成であるロボットは、従来のメカトロニクスに付加価値を与えるだけでなく日本のモノづくりの国際競争力を高める意味でも重要な技術と位置付けられており、産官学一体での取り組みが進められている。その一方で、大学や企業での研究・学習成果や技術スキルを体系的に評価する指標が確立されておらず、メカトロニクス・ロボット技術者の人材を育成するうえでも評価制度の構築が課題とされていた。

ロボットビジネス推進協議会 事務局長 飯倉 督夫氏

　ロボットビジネス推進協議会で事務局長を務める飯倉 督夫氏は、ロボ検を策定した背景について「ロボットテクノロジー産業の創生促進を掲げるロボットビジネス推進協議会での取り組みの1つである“ロボット開発に携わる人材育成”の一環として立ち上げたのが今回のロボ検。ロボットテクノロジーを横断的に評価することで、技術・知識取得の励みになり、産業の現場でも活用してもらえるのではないだろうか」と語る。

　ロボ検の主な対象者となるのは、企業の若手エンジニアや研究者、大学生、高等専門学校生など。日本ロボット工業会、科学技術振興機構がこの検定制度を後援する。

　ロボット工学分野での検定試験では、2007年11月にゼットエムピー、FRI、パソナテックの3社共同出資で設立発表された「ロボテスト」がある。今回のロボ検は、このロボテストが実務の運営を行う。

　FRI代表取締役の竹中 恭二氏は、「社会に有用なロボットづくりには、人材を育成していくというモノづくりの基本に立ち返った施策が大切。少子高齢化が進む日本社会で、介護・医療・リハビリといった課題が顕在化し、その解決策としてロボットへの期待は高まっている。モノづくり立国である日本の国際競争力を、今後高めていくのはロボット。そのための重点課題は人材育成。ロボ検はそのための第一歩となる」と、ロボ検の目的やビジョンについて語る。

　記者説明会では、ロボ検の実施体制、評価シートや方法、テスト問題の例、また2008年から同協議会が試験的に実施してきたロボ検α版／β版の実績紹介も行われた。

　「ロボ検の特長は、技術領域と知識領域をマトリックスにして横断的に出題しているところ。受検者はネット上で受検番号とパスワードを入力すると、自分のスコアレポートを見ることができる。どの分野が強くてどの分野が弱いかが一目で分かるほか、全国平均が出ることで、自分のロボットテクノロジーのスキルを客観的に把握できる」（ロボテスト社長の谷口 恒氏）。

技術領域と知識領域をマトリックスにして横断的に出題

　検定時期は6月と11月の年2回実施を計画しており、2009年度の第1回検定は個人会場受験が6月20日、団体受験（学校や企業）は6月15〜26日で行われる予定。本日4月21日から同協議会のWebサイトや電話で受付を開始する。受検料は一般が8800円、学生が4900円。検定方式は多肢選択問題マークシート解答方式で、出題数は45〜50題、解答時間は90分。正答数と正答率、偏差値、順位、領域別評価などをまとめたスコアレポートを7月下旬に受検者に提供するという。

（＠IT MONOist編集部 西坂 真人）