＠IT MONOist

東日本大震災以降、蓄電池に対する関心が急速に高まっている。市場調査会社のシード・プランニングによれば、けん引役は住宅市場だ。鉛蓄電池とリチウムイオン二次電池の価格差が1.2倍まで縮まっており、リチウムの伸びが期待できる。

春節前後の総経理は多忙を極める。一時帰国などもってのほかだという、中国ならではの意外な事情とは？

太陽電池を製造するには、高温でシリコン原料を溶かさなければならない。このときに大量の電力を使う。さらに太陽電池には寿命がある。このため、「太陽電池は元が取れない」という意見をよく耳にする。実際はどうなのか。火力発電や原子力発電とも比較した。

Cambrios Technologiesは、直径がナノオーダーの銀（Ag）ワイヤーをメッシュ状に形成し、光の透過性と導電性を両立させた透明導電インクの市場展開を本格化する。

2011年から無線充電技術の研究開発に取り組むIHIが実証実験の段階に進む。三井ホームと共同で、「戸建て住宅＋EV」という無線充電のシステム作りに乗り出す。

ユビキタスは、2011年10月にリリースしたLinux／Androidシステムの高速起動ソリューション「Ubiquitous QuickBoot Release 1.2」の“マルチコア（SMP）対応版”SDKの提供を開始した。

記事前半は神奈川県の湘南地区のほか、北九州市の産学連携事例を、後半は「全日本製造業コマ大戦」について紹介する。

米Cypress Semiconductorと東京エレクトロン デバイスは、USB 3.0デバイスインタフェースカード「TB-FMCL-USB30」を共同開発。東京エレクトロン デバイスの自社ブランド「inrevium（インレビアム）」として販売する。

スズキは燃料電池車の開発方針を一新させる。これまでは燃料電池の供給を受け、燃料電池に適合する既存の車種に合わせて開発していた。今後は、新たな合弁会社を中核として、一から燃料電池車を作り上げる。

宇宙航空研究開発機構（JAXA）と海洋研究開発機構（JAMSTEC）は、海洋・宇宙開発分野の進展を目指し、連携協力協定を締結した。これまで行ってきた連携協力をより一層強化する構えだ。

省エネ型データセンターを実現するには、ICT機器以外の消費電力を低減しなければならない。NTTファシリティーズは、直接外気冷房と高電圧給電システムを組み合わせて省エネ型を実現する。風力発電から電力を受けるノウハウも検証する。

約50年ぶりの国産リージョナルジェット機として期待されるMRJのカスタマーサービスにPTC製品が採用された。100を超える機体の管理を担う。

米国の家電業界は、増加する一方の返品と、それに伴って発生するコストの問題と格闘している。膨大な数に上る返品は、一様には対応できない問題のため、関係者は頭を抱えている。Accentureのリポートによれば、返品された製品のうち、実際に欠陥があったものはわずか5％にすぎなかったという。

マツダの「デミオ」やダイハツ工業の「ミラ イース」など、燃費が30km/l以上のガソリン車に注目が集まっている。次世代ガソリン・ディーゼル車研究会の比較実験によると、これら最新のガソリン車とハイブリッド車（HEV）の実燃費は同等だったという。

太陽光発電システムの発電コストが下がってきた結果、住宅の屋根置きやメガソーラーを超えて、一般企業の自家消費用まで普及が広まってきた。ホンダの取り組みを紹介する。

効率と収益性を考慮した開発体制に向かう自動車メーカーの動向から、設計・製造を貫くエンジニアリングチェーン改革について考える。

組み立て図の世界には、重力がない。でも実際、部品を組み立てていくときには重力がある。その影響でどれくらいずれるのか計算しよう。

Webページのブラウジングはもちろん、SNSを利用したり、多彩なマルチメディアコンテンツを視聴したり……。インターネットと連携するスマートテレビを楽しむには、旧来のリモコンは使い勝手が悪い。スマートテレビ時代に適した新しいタイプのユーザーインタフェースとは？ それを探る取り組みが業界で始まった。

今回は「外部機器」と「センサー」についての演習問題に取り組む。これらと連携することで、GPSと連動した地図表示、加速度センサーを用いたゲームなどを容易に実現できる。