固体酸化物形燃料電池（SOFC）技術〔前編〕SOFC開発競争の動向を知財から読む：知財コンサルタントが教える業界事情（9）（3/3 ページ）

コラム：燃料電池―技術開発・事業開発・知的財産の視点から見るとどうなる？

　「三大電池」と称される、太陽電池、燃料電池、畜電池（二次電池）は、いずれも1800年代に発明されたか、もしくは、その動作原理が発見されたものです。ちなみに、燃料電池の原理は1839年に、William Robert Groveによって実験的な確認がなされています*。

　しかし、燃料電池が初めて実用化されたのは1965年、米国の国家プロジェクトに支えられた有人宇宙船「ジェミニ5号」への搭載でした。搭載されたのはPEFCでしたが、燃料電極には貴金属の白金（Pt）触媒を使っており、電解質膜（高分子膜）材料も高価であったため、米国の国家威信を賭けた宇宙開発プロジェクトに支えられた成果でした**。

　次の転機は1990年代に、内燃エンジンに代わる動力源の探索を始めていた自動車メーカーによって引き起こされました。1980年代からカナダのBallard Power Systemsが開発していたPEFC（電解質膜にデュポンの「ナフィオン」を採用）は、内燃エンジンよりもエネルギー効率が高く、有害な排出物がないことが注目され、自動車メーカーが燃料電池自動車の開発を始めました***。

　まず、ダイムラー・ベンツ（現：ダイムラー）が1994年に燃料電池車を発表し、日本では、実用試験車をホンダとトヨタが2002年に、それぞれ発表しました。各社の自動車には、いずれも固体高分子形燃料電池（PEFC）が搭載されていました。

　中国の自動車メーカー各社は当分EVを標ぼうするでしょうが、日米欧の大手自動車メーカーは「あらためて2015年に燃料電池車実現」を唱え始めています****。しかしながら、これから発展する国々のエネルギー事情を考慮すると、「ガソリン車の強み」も忘れることもできません。

備考：分析仕様・条件

　本稿では、下記の分析条件で各社の動向を考察しました。特許データベースの使い方が分かれば、下記の条件検索パラメータを活用してご自身でも確認できます。

データベース

分析条件

筆者紹介

菅田正夫（すがた まさお） 知財コンサルタント＆アナリスト （元）キヤノン株式会社

sugata.masao[at]tbz.t-com.ne.jp

1949年、神奈川県生まれ。1976年東京工業大学大学院 理工学研究科 化学工学専攻修了（工学修士）。

1976年キヤノン株式会社中央研究所入社。上流系技術開発（a-Si系薄膜、a-Si-TFT-LCD、薄膜材料〔例：インクジェット用〕など）に従事後、技術企画部門（海外の技術開発動向調査など）をへて、知的財産法務本部　特許・技術動向分析室室長（部長職）など、技術開発戦略部門を歴任。技術開発成果については、国際学会／論文／特許出願〔日本、米国、欧州各国〕で公表。企業研究会セミナー、東京工業大学／大学院／社会人教育セミナー、東京理科大学大学院などにて講師を担当。2009年キヤノン株式会社を定年退職。

知的財産権のリサーチ・コンサルティングやセミナー業務に従事する傍ら、「特許情報までも活用した企業活動の調査・分析」に取り組む。

本連載に関連する寄稿：

2005年『BRI会報　正月号 視点』

2010年「企業活動における知財マネージメントの重要性−クローズドとオープンの観点から−」『赤門マネジメント・レビュー』9(6) 405-435

おことわり

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