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» 2012年12月20日 19時00分 UPDATE

今後の国内販売体制についても説明:2〜3年分の造形材料が付いてくる教育機関向け3次元プリンタ

教育機関向け3次元プリンタ パッケージ「Objet30 Scholar」は、3次元プリンタ本体、2年または3年分相当の造形材料、ウォータージェットなどをまとめて、通常の価格より割り引いて提供する。記事の後半で、ストラタシス・ジャパンの日本における具体的な販売体制について説明する。

[小林由美,MONOist]

 3次元プリンタメーカーのStratasysの日本法人 ストラタシス・ジャパンは2012年12月19日、教育機関向け3次元プリンタ パッケージ「Objet30 Scholar」(オブジェット30スカラー)を発表した。このパッケージは教育機関限定とし、3次元プリンタ本体と併せ、2年または3年分相当の造形材料、ウォータージェット(水を噴射しサポート材を除去する装置)などをまとめて、通常の価格より割り引いて提供する。日本国内の受注については既に開始している。価格は2年間パッケージが498万円、3年間パッケージが648万円。

 提供する装置本体のスペックは、「Objet30」とほぼ同等だが、積層ピッチや対応する造形材料が異なる。3次元モデルの入力フォーマットは、STL、SLC。

yk_newStratasys1219_001.jpg Objet30 Scholarの本体:一見、Objet30とそっくりだ
yk_newStratasys1219_001_2.jpg 本体に書かれた製品名

Objet30 Scholarのパッケージ内容

  • 3次元プリンタ「Objet30 Scholar」本体
  • 造形材料「RDG240」(青色・不透明・硬質)とサポート材料、2年分相当(造形材料とサポート材、16kgずつ)、または3年分相当(造形材料とサポート材、24kgずつ)
  • デスクトップ型ウォータージェット
  • 保守サービスおよびユーザートレーニング
  • リフィルパッケージのディスカウント適用

Objet30 Scholar本体の仕様

  • 機械内寸:820×620×590mm
  • 機械外寸:870×860×1040mm
  • 本体重量:93kg
  • トレイサイズ:300×200×150mm
  • 造形範囲:294×192×148.6mm
  • 積層ピッチ:0.028mm
  • 解像度:600×600×900dpi

Objet30 Scholarが対応する造形材料

  • VeroWhitePlus:白色・不透明
  • VeroBlue:青色・不透明
  • VeroBlack:黒・不透明
  • VeroGray:灰色・不透明
  • RDG240:青色・不透明・硬質

 旧Objetは、既に全世界で多くの教育機関ユーザーを抱えている。米国では、ハーバード大学デザイン大学院、マサチューセッツ工科大学などに導入されている。Objet製品を既に採用している日本国内の教育機関は、以下(一部。五十音順)。

  • 秋田大学
  • 神奈川県商工労働部
  • 熊本大学
  • 工学院大学
  • 産業技術大学院大学
  • 芝浦工業大学
  • 千葉工業大学
  • 筑波技術大学
  • 筑波大学
  • 電気通信大学
  • 東京女子医科大学
  • 東京大学
  • 日本大学
  • 福島工業高等専門学校
  • 明治大学
  • 早稲田大学

 従来、教育機関が3次元プリンタを導入検討する場合、導入後のラーニングコストを懸念してちゅうちょしてしまうケースが多かったという。今後の同社はObjet30 Scholarを提供することで、教育機関に一層幅広くリーチしていきたいということだ。

yk_newStratasys1219_v.jpg Stratasys AP マーケティング・ディレクター ヴィッキー・ケイ(Vicki Kei)氏

日本での販売体制に関する続報

 「日本国内における旧Objetおよび旧Stratasys製品の販売については、ストラタシス・ジャパンが主体となり取りまとめていく方針であり、2013年中をめどに徐々に販売ルートを整備していく。これまで旧Stratasys製品を扱ってきたパートナー企業(代理店)とは、今後も引き続き密な連携を取り、良好な関係を築きながら製品を広めていきたい」と2012年12月12日、ストラタシス・ジャパンは発表した。今回の発表会当日、国内の販売体制に関して、同社代表取締役社長 エリック・ゴギー(Eric Goguy)氏からもう少し詳しく説明があった。

yk_newStratasys1219_e.jpg ストラタシス・ジャパン 代表取締役社長 エリック・ゴギー(Eric Goguy)氏

 ストラタシス・ジャパンは、国内のパートナー企業(代理店)をディストリビュータおよびリセラー(英語は「Dealers」)に分け、取りまとめる体制だ(下図)。

yk_newStratasys1219_002.jpg 国内の販売体制に関する資料

 ディストリビュータは、「独自でビジネス展開し、サービスおよび設置まで独自に対応する」企業であり、旧Objet製品を扱ってきたアルテックと旧Stratasys製品を扱ってきた丸紅情報システムズ(MSYS)が該当する。一方、リセラーとなるのは、「営業、サービス、設置について、ストラタシス・ジャパンもサポートする」企業。トヨタケーラム、キヤノンマーケティングジャパン、大塚商会の3社が担当する。

 ディストリビュータ2社については、旧Objetと旧Stratasysの両方扱えることを目指し、近日中にトレーニングを開始。2013年1月には、新しい販売体制を開始する予定だ。

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