ボッシュがGSユアサと車載リチウムイオン電池で合弁、サムスンからの脱却を加速：電気自動車

　大手電装部品メーカーのRobert Boschは2013年6月19日（欧州時間）、GSユアサ、三菱商事と、次世代車載リチウムイオン電池の開発で提携すると発表した。3社は、2014年初頭に合弁会社を設立し、電気自動車（EV）の課題となっている走行距離を大幅に伸ばせるような次世代車載リチウムイオン電池の開発に向けた活動を始める。合弁会社の出資比率は、Robert Boschが50％、GSユアサが25％、三菱商事が25％。本社は、シュツットガルトに置く。

　合弁会社における次世代車載リチウムイオン電池の開発は、3社それぞれが得意とする技術や知見を持ち寄る。Robert Boschは、電池管理技術や、電池パックを車両へ組み込むための設計技術、大量生産時の生産プロセスと品質管理のノウハウなどを提供する。GSユアサは、車載／非車載を問わず、大容量リチウムイオン電池を開発しており、その電気化学関連の知見や生産技術を提供する。三菱商事は、総合商社としてのマーケティングネットワークを活用し、リチウムなどの材料供給で貢献する。

ボッシュのヘルベルト・ヘミング氏

　Robert Boschの日本法人であるボッシュ社長のヘルベルト・ヘミング氏は、2013年6月20日に横浜市で開催した年次会見において、「当面は、次世代車載リチウムイオン電池の生産について協業する予定はない。合弁会社の活動は、開発に特化して行う」と説明した。

　合弁会社で開発する次世代車載リチウムイオン電池の投入時期や性能については明らかにしなかった。しかし、「Robert Boschとしては、2020年以降にEVやプラグインハイブリッド車（PHEV）の普及が進むと想定している。それに間に合うように、できるだけ早く開発を終えたい。性能については、当社の自動車機器テクノロジー統括部門長を間もなく退任するベルント・ボア氏の『現在のEVと比べて走行距離を2倍に伸ばせるような電池を開発したい』というコメントが目安になる」（ヘミング氏）という。

3社それぞれのメリットは？

　Robert Boschは2012年9月、Samsung SDI（サムスンSDI）との車載リチウムイオン電池の合弁を解消している。2008年9月に両社が50％ずつ出資して設立したSB LiMotiveの株式は、サムスンSDIに全て売却されている。Robert Boschは、電池セルを除いた、電池管理技術を中核とする車載リチウムイオン電池のシステム開発事業についてのみ経営を引き継いだ（関連記事：ボッシュがサムスンSDIとの車載電池合弁を解消、欧州での提携を模索）。

　合弁解消前にSB LiMotiveに発注された、ChryslerのEV「Fiat 500e」や、間もなく発売されるPorsheのPHEV「Panamera S E-Hybrid」、BMWのEV「i3」、「i5」の電池パックについては、Robert Boschが、サムスンSDIから供給された車載リチウムイオン電池セルを使ってシステムとして組み上げてから納入している。

　合弁を解消した以上、Robert Boschが新たなEVやPHEVの電池パックを開発する上で、サムスンSDIの電池セルを採用する必要はない。しかし、新たな電池セルを用いつつ、電池パックとしての完成度や品質、安全性を確保するには、電池セルメーカーとの密接な協業が必要になる。そこで、新たな提携先として白羽の矢が立ったのが、三菱自動車のEV「i-MiEV」やPHEV「アウトランダーPHEV」への納入実績を持つ、リチウムエナジー ジャパンの親会社であるGSユアサだ。

　リチウムエナジー ジャパンは、車載リチウムイオン電池セルの生産規模を拡張しているものの、EVの販売不振もあって出荷が伸び悩んでいる。リチウムエナジー ジャパンは、同社の電池セルを広く採用している三菱自動車との関係が強調されがちだが、出資比率はGSユアサが51％、三菱商事が44.6％で、三菱自動車は4.4％に過ぎない。GSユアサと三菱商事にとっては、欧米の自動車メーカーに強いRobert Boschとの提携は、リチウムエナジー ジャパンの納入先拡大のきっかけになる。

ホンダは「影響なし」

　なお、GSユアサは、ホンダとともに、ハイブリッド車向けリチウムイオン電池の開発／製造を目的とした合弁企業・ブルーエナジーを2009年4月に設立している。ホンダ社長の伊藤孝紳氏は、新型「アコード」の発表会において、「ブルーエナジーとリチウムエナジー ジャパンは、ともにGSユアサが過半出資しているが、経営は完全に分離されている。ブルーエナジーにリチウムエナジー ジャパンの情報が入ってくることもないし、その逆もまたしかりだ」と述べ、今回の3社合弁はブルーエナジーの事業活動に影響を与えないという見方を示した。