新市場をつかめ！ 勝負を分ける3Dプリンタ特許〔前編〕3Dプリンタの歴史をひもとく：知財コンサルタントが教える業界事情（15）（3/3 ページ）

2016年には3Dプリンタ市場は3倍に

　もともと試作品製造で注目された3Dプリンタですが、製造業のこれまでのビジネスモデルを刷新するだけでなく、医療、軍事、食品の各分野で応用する可能性が見いだされています。

　現在では「コンピュータ上で設計されたもの（3次元データ）」であれば、対応フォーマットに変換しさえすれば、あらゆるものが物体化できるまでに進化しています。そのため市場規模も成長しています。2012年の3Dプリンタの市場規模は22億ドルでしたが、2016年には65億ドルにまで急成長すると予測されています（関連記事：3Dプリンタの2013年の出荷数倍増、2017年には薄利多売に!?　――ガートナー）。^*）

　業務用3Dプリンタに用いられる、プロセスと材料に関する技術の向上に加え、3Dプリンタ本体価格の低下により、既に導入が進んでいる自動車、一般消費財、軍事製品、医薬品だけでなく、幅広い分野での活用が期待できるようになりました。3Dプリンタを利用すれば、企業はカスタマイズされた製品や部品、模型、試作品などの設計に、消費者の関与を求めることもできるようになります。そのため自社ブランドを新たな形でアピールする方法なども生まれています。

3Dプリンタで食事を作る

骨や装具、臓器の製作など医療分野での3Dプリンタの活用は期待が高まっている。

　医療分野における3Dプリンタの応用は、特に注目されています。既に補聴器や人工歯根、人工装具（義肢など）、臓器のレプリカ（手術の準備用）などの医療関連製品の製造に利用されています。さらには、骨や結合臓器などを3Dプリンタで作製する技術の研究も進められています。

　米国では、2013年5月にNational Aeronautics and Space Administration （NASA、アメリカ航空宇宙局）が3Dプリンタによる食糧生産研究を行う「Systems and Materials Research」に、12.5万ドルの研究費の提供を決めました。「3Dフードプリンタ」が実現すれば、長期間保存可能な粉末状物（食材・香料）を基に、宇宙飛行士や一般市民に向けて、栄養バランスの優れたさまざまな食品の提供が実現できます。^*） 情報通信技術と各種センサー技術を用いて得られた各人の健康情報に基づき、栄養バランスの優れた食事を提供する、というような新たな“料理”の世界が広がるかもしれません。

（中編に続く）

筆者紹介

菅田正夫（すがた まさお） 知財コンサルタント＆アナリスト （元）キヤノン株式会社

sugata.masao[at]tbz.t-com.ne.jp

1949年、神奈川県生まれ。1976年東京工業大学大学院 理工学研究科 化学工学専攻修了（工学修士）。

1976年キヤノン株式会社中央研究所入社。上流系技術開発（a-Si系薄膜、a-Si-TFT-LCD、薄膜材料〔例：インクジェット用〕など）に従事後、技術企画部門（海外の技術開発動向調査など）をへて、知的財産法務本部　特許・技術動向分析室室長（部長職）など、技術開発戦略部門を歴任。技術開発成果については、国際学会／論文／特許出願〔日本、米国、欧州各国〕で公表。企業研究会セミナー、東京工業大学／大学院／社会人教育セミナー、東京理科大学大学院などにて講師を担当。2009年キヤノン株式会社を定年退職。

知的財産権のリサーチ・コンサルティングやセミナー業務に従事する傍ら、「特許情報までも活用した企業活動の調査・分析」に取り組む。

本連載に関連する寄稿：

2005年『BRI会報　正月号 視点』

2010年「企業活動における知財マネージメントの重要性−クローズドとオープンの観点から−」『赤門マネジメント・レビュー』9(6) 405-435

おことわり

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