2014年度に賃金改善が「ある」企業は46.4％。大手よりも中小の方が賃金改善に前向き：キャリアニュース

　帝国データバンクは2014年2月17日、「2014年度の賃金動向に関する企業の意識調査」の結果を明らかにした。

　賃金改善を見込んでいる企業の割合は、前年度比7.1ポイント増の46.4％。2006年の調査開始から最高の見通しとなった。賃金改善が「ある（見込みを含む）」との割合は大企業よりも中小企業の方が高く、47.6％。製造業の見通しも全体平均を若干上回り、47.2％だった。

　賃金を改善する内容については、「ベースアップ」（34.0％）、「賞与（一時金）」（27.8％）。こちらも中小企業の方が割合は高く、「ベースアップ」（35.5％）、「賞与（一時金）」（28.2％）となった。