規制開始まで1年を切る「トップランナーモーター」についておさらい：TECHNO-FRONTIER 2014 開催直前情報（1/2 ページ）

　2015年4月から開始されるトップランナー基準による省エネ規制。産業用モーターメーカーは、2015年4月以降、IEC（国際電気標準会議）規格でIE3（プレミアム効率）相当のモーターしか出荷できないことになる（関連記事：2015年春の規制開始に向け各社がトップランナー基準適合モーターをアピール）。

　「トップランナーモーター」による規制は、モーターにおける世界的な省エネ機運の高まりが根本にある。実は世界の用途別消費電力量を見ると、照明や家電品、熱変換機器などを抑えてモーターが最も多くの電力を消費しているという（図1）。その比率は全体の46％を占めており、モーターの省エネ化が消費電力量抑制に大きな役割を果たすことになる。

世界の用途別消費電力量（出典：MOTOR SUMMIT 2012）（クリックで拡大）

主要各国でモーターの省エネ規制が開始

　これらの状況を背景に、主要各国でもモーターの消費電力効率についての規制が広がりを見せる。早期からIE2（高効率）クラスでの規制があった米国では2010年12月からIE3クラスでの規制を開始している。また欧州では2011年6月からIE2クラスの規制を開始。2015年1月から7.5kW以上のモーターにおいてIE3クラスの規制を開始する。また2017年には0.75kW以上への規制対象を広げる方針だ。その他、豪州やニュージーランド、韓国や中国、ブラジルなどについてもIE2クラスでの規制は開始されている。韓国や中国ではIE3クラスの規制を15年以降段階的に開始していく計画を示している（図2）。

主要各国における規制の時期と適用される効率クラス（出典：JEMA）（クリックで拡大）

　一方日本では、従来インバータ技術と組み合わせたモーターシステム全体としての省エネルギーを推進してきたため、高効率モーターそのものの普及は進んでいない状況だった。

　しかし、ポンプや圧縮機、送風機などに利用されるモーターは家庭用と産業用を合わせると、毎年約1千万台が出荷され、1億台以上の台数が普及している。これらのモーターによる年間の消費電力量は、全消費電力量の約55％を占めるといわれている。加えて、産業用だけに限った場合でも、産業向けでの年間消費電力のうち産業用モーターの消費電力量の占める割合は約75％を占めており、全体の省エネ化を進めるにおいて、モーターの高効率化は避けて通れない問題になっていた（図3）。

日本における消費電力量のうちモーターの占める割合と産業用分野における産業用モーターの占める割合（出典：資源エネルギー庁）（クリックで拡大）

　そこで、2013年11月に「エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）」により、産業用モーターがトップランナー制度の対象機器に追加。これにより、産業用モーターにおいても省エネ基準（エネルギー消費効率に関する目標基準値）が設定されることになった。2015年4月以降、モーターの製造事業者が出荷するモーターや輸入されるモーターは省エネ基準の達成を加重平均で義務付けられることになり、この基準が満たされない場合は販売できなくなる。