日本の防衛を支える最新テクノロジー：「クラウド・シューティング」って知ってる？（1/4 ページ）

　IoT市場拡大の基礎となっているさまざまなセンサー技術の進歩や、それに伴って登場したウェアラブル端末などが新たな市場を切り開きつつある。こうした新しい技術やデバイスは、日本の防衛装備にも活用されており、防衛省の平成27年度概算要求にも反映されている。クラウドを活用する次世代戦闘機を筆頭に、ドローン、陸上無人機、パワードスーツなどの導入／開発を計画しているのだ。

対空型無人機の取得

新たな新たな哨戒ヘリコプターの開発と早期警戒機の取得が検討されている（クリックで拡大）出典：防衛省

　2015年度の概算要求では、日本周辺の海空域に加え宇宙空間など、さまざまな領域で各種事態に対処する防衛技術に投資する方針が示されてる。2014年度に引き続き、固定翼哨戒機や護衛艦などに搭載する赤外線探知機、レーダーといったセンサーを活用したシステムへの投資が続けられている。2015年度からの新規事業としては、新たに潜水艦を探知する能力などを付与した哨戒ヘリコプターの開発や、日本の領土へ侵入する戦闘機などを探知する、早期警戒機の取得などが追加された。

滞空型無人機の運用イメージ（クリックで拡大）出典：防衛省

　また、2015年度からの新規事業として、広域監視能力の強化を目的とする滞空型無人機（ドローン）の取得も追加された。こうした滞空型無人機は、米国軍などを中心に実戦投入が進んでいる。防衛省はこれまで滞空型無人機の取得について、「検討／調査段階」としていたが、平成27年度概算要求では「機種選定中」となっており、導入に向けた動きが進んでいる。