　その中で、「コスト削減」と「車種の多様化への対応」を両立させる必要に迫られ、それが自動車におけるモジュール化への積極性につながっていると、ものづくり白書は指摘する。また、電子制御化、安全運転システムの装備、ネットワーク化といった自動車の高度化が進み、自動車構成部品における電子部品（電子部品はモジュール化がしやすいとされる）の比率が高まったことも、モジュール化に拍車を掛けているようだ。

図3：自動車における電子部品比率の高まり（出典：McKinsey “Managing innovations on the road”）（クリックで拡大）

　モジュール型のモノづくりは、日本のメーカーが得意としてきた「擦り合わせ型」と対極をなすものといわれている。擦り合わせ型のモノづくりでは、製品の要素を密接に関連させながら、性能や効率性、小型化などを極限まで突き詰めていく。その製品を構成する要素それぞれを最適な形で組み合わせるため、高いパフォーマンスを発揮することが可能である一方、1つの変更が他に与える影響が大きくなり、設計・生産のコストが高くなり、開発に時間がかかるというデメリットがある。ただ日本企業の多くは、この擦り合わせ型で他を凌駕（りょうが）する品質・性能の製品を作り、競争優位を保ってきた。

　その意味で、モジュール化の流れは、日本のメーカーの強みを奪う可能性がある。実際、電機製品におけるモジュール化の流れは、日本のメーカーの強みを弱め、サムスン電子などの新興勢力を利する結果につながってきた。だとすれば、他の領域でもモジュール化が進めば、競争力が減退することにならないのだろうか。

　しかし、当事者たちはモジュール化は既に当然の流れであり、日本企業の不利に働くことはないと考えているようだ。経済産業省が、「モジュール化の進展による影響」に関して、調査したところ「（モジュール化で）擦り合わせを得意とする日本のメーカーが不利になる」とした自動車関連企業の回答者は「そうはならない」とした回答者の比率より「35.5％」も少なかったという（図4）。また、「製品の付加価値が低下する」と答えた回答者の比率も「そうはならない」とした回答者より23.2％少なかった。この傾向は産業用機械、電気機械ともに共通で、モジュール化はもはや必須の機能もしくは必然の流れであり、そこで有利不利は生じないと考えていることが伺える。

図4：モジュール化の進展による影響（出典：経済産業省調べ）（クリックで拡大）

　とはいえ、上の調査でも、モジュール化で「（製品の）付加価値が高まる／プレーヤーが変化する」とした回答者の比率は、「そうはならない」とした回答者の比率より2.8～5.7％多いだけだった。要するに、モジュール化は、日本メーカーの不利にはならないまでも、国際競争力の強化にもつながらないといえる。そうなれば、アドバンテージの維持・確保が重要なポイントとなる。ものづくり白書でも、モジュール化を進めるには以下の2点が重要だとの見解を述べている。