トヨタのAppleとGoogleへの対抗策は「オープンソース」：モノづくり総合版メルマガ 編集後記

もはやトヨタも自前主義一辺倒ではないのです。

　この記事は、2015年6月4日発行の「モノづくり総合版 メールマガジン」に掲載されたMONOist/EE Times Japan/EDN Japanの編集担当者による編集後記の転載です。

トヨタのAppleとGoogleへの対抗策は「オープンソース」

　携帯電話通信技術の進化と普及によって、自動車にも外界との通信機能が搭載されるようになっています。実際には、カーナビゲーションシステムのような車載情報機器自体に通信機能を持たせるのではなく、ドライバーの持つスマートフォンが通信機能となって、「つながるクルマ」や「コネクテッドカー」が実現されつつあります。

　そんな中、自動車業界において急速に存在感を増しているのが、スマートフォンの雄、AppleとGoogleです。車載情報機器上でスマートフォンのアプリを利用するためのプラットフォームとして、Appleが「CarPlay」（関連記事：ジュネーブを席巻した「CarPlay」は自動車業界に何をもたらすのか）、Googleが「Android Auto」（関連記事：車載Android推進団体OAAの参加規模が6倍に、2014年末に「Android Auto」も登場）を発表しています。

　さらには、AppleとGoogleが自動車そのものの開発も手掛けるのではないかという報道まで出てきています（関連記事：アップルやグーグルは本当にクルマを作るのか）。

　AppleとGoogleが求めているのは、自動車の開発・販売による売り上げではなく、クルマを使う人々から得られるさまざまなデータです。あるドライバーがCarPlayやAndroid Autoで動作するカーナビゲーションを使えば、その自動車の位置情報を全て吸い上げられるのです。そして何千何万といったドライバーの位置情報を集積すれば、これまで自動車メーカーが手掛けてきたリアルタイムの渋滞情報サービスの提供なども可能になります。

　この状況をそのままにしておけば、自動車メーカーは、通信キャリアなどと同様にデータを流すだけの“土管”になりかねないのです。

　もちろん自動車メーカーも手をこまねいているわけでありません。日米欧の大手自動車メーカーも、独自の通信利用サービスやスマートフォン連携機能などを提供することで、対抗しようとしています。しかし、年間10億台を超える勢いで普及を続けているスマートフォンをベースとするAppleやGoogleを、独自開発でキャッチアップすることは容易ではありません。

　この自動車メーカーにとって厳しい状況にくさびを打ち込もうとしているのがトヨタ自動車です。