トヨタが本腰入れるつながるクルマ、第1弾は新型「プリウスPHV」：車載情報機器（2/3 ページ）

つながるクルマ第1弾、なにができる？

トヨタ自動車の金子將一氏

　新型プリウスPHVはトヨタ自動車にとって「つながるクルマの第1号」（トヨタ自動車 Mid-size Vehicle Company MS製品企画 主査の金子將一氏）でもある。トヨタブランドとしては初めて車載通信機（DCM：データコミュニケーションモジュール）を標準搭載とした（Sグレードは除く）。通信料は登録日から3年間無料で、4年目以降は年間1万2960円の基本利用料が発生する。パケット通信は使い放題で、追加の利用料を支払う必要はない。

　DCMの搭載によってテレマティクスサービスのT-Connectが利用できる。T-Connectは、PHVに特化した機能の追加を含めてサービス内容を充実させた。PHV向けには、専用スマートフォンアプリ「Pocket PHV」を提供する。このアプリでは、充電状況の確認、タイマー充電の予約の変更、充電ステーションの検索、車外からのエアコンの操作が可能だ。

PHVに特化したスマートフォンアプリで利便性を高める。画面は実際に会場近くにある車両と連携し、充電している様子を示している（左）。スマートフォンで車外からエアコンを操作できる。ヒートポンプオートエアコンを採用したことにより、エンジンを始動せずに冷暖房を使用可能（右）（クリックして拡大）

　新型プリウスPHVは外気温が−10℃でもエンジンを始動せずに暖房を使用できるよう、ガスインジェクション機能を搭載したヒートポンプオートエアコンを採用している。従来、車外から操作できるのは冷房のみだったが、この装備を生かして冷房だけでなく暖房もスマートフォンのアプリから操作可能となった。冷暖房だけでなくフロントとリアのデフロスターの起動も設定できる。車両外から操作した冷暖房は10分間そのまま放置すると自動でオフになる。

　充電ステーションは、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダと三菱自動車が設立した合同会社、日本充電サービスの管轄だけでなく、一般企業が設置したスポットも網羅している。

　警告灯が点灯した時に対応するリモートメンテナンスサービス「eケア」は、これまでユーザーが販売店に問い合わせた場合にオペレーターが応答する形のみだったが、販売店からも連絡することができるようになった。販売店は、警告灯など発信された車両の情報を受けて、最適なメンテナンスを提案できる。この他にも、車両盗難や車上荒らしに対するセキュリティ機能「マイカーSecurity」や緊急通報システム「ヘルプネット」といった従来のサービスも利用可能だ。

　DCMはデータの収集にも使用し、製品開発やアフターサービスに活用していく。トヨタ自動車の車載情報機器向けサービスなどを統括するトヨタスマートセンターにトヨタビッグデータセンターを構築。高度なセキュリティ管理およびユーザーの個人情報保護のもとで収集したデータの解析、活用、各種サービスへの展開を行う。