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» 2018年02月27日 08時00分 公開

人工知能ニュース:深層学習技術を活用したコンピュータビジョンを開発

GMOクラウドは、深層学習技術を活用し、高精度に物体検知ができるコンピュータビジョンを「IoTの窓口 byGMO」にて開発。トーハンが展開する「ほんをうえるプロジェクト」と共同で実証実験を開始した。

[MONOist]

 GMOクラウドは2018年2月7日、深層学習技術を活用し、高精度に物体検知ができるコンピュータビジョンを「IoTの窓口 byGMO(以下、IoTの窓口)」で開発したと発表した。同年2月1日より、トーハンが展開する「ほんをうえるプロジェクト」と共同で同ビジョンを活用した実証実験を開始した。

 IoTの窓口は、GMOクラウドのIoT(モノのインターネット)コンサルタントが企業の課題をヒアリングし、構想からサービス化までサポートするサービスだ。実証実験は、東京駅八重洲南口の八重洲ブックセンター本店で実施。店頭での購買行動を検知する。

photo コンピュータビジョンによる書籍の検知イメージ 出典:GMOクラウド

 同店では、本が積まれている平台や棚の上部に、深層学習によって対象書籍のデータの特徴を認識した学習済みAI(人工知能)モデルを搭載したカメラタイプのコンピュータビジョンを設置。対象書籍の「ピックアップ回数」を精緻にカウントする。

 客が対象書籍を手に取るたびに自動でカウントし、1時間ごとの集計データを数値化。店舗は、取得した「ピックアップ回数」データと売上データを照合することで、これまでPOSでは捕らえられなかった「棚に戻された回数」を把握できる。

 IoTの窓口は2017年9月、ほんをうえるプロジェクトが展開する書店にIoTやAIなどの技術を導入する一環として実証実験を実施。店頭にスマート電子タグを使った「次世代型電子POP」を複数設置し、表示内容を1日ごとに変化させたところ、対象書籍の売上が20倍に増加した。

 また、次世代型電子POP搭載のセンサーを通じ、客が本を手にとった「ピックアップ回数」や「売場の滞在時間」をデータとして収集することで、マーケティングに活用。このことから、より高精度な物体検知により多様な購買行動データを取得できれば幅広い活用ができると考え、高精度検知コンピュータビジョンの開発に至った。

 IoTの窓口とトーハンは今後、コンピュータビジョンを応用し、万引き防止サービスや自動精算による無人店舗の実現なども検討していくとしている。

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