　両社は2016年5月、商用車の自動運転システムの基盤となるITS技術やADASについて、早期普及のための協調領域と位置付け、開発の効率化を図るため共同開発に合意。この合意に基づき、視界支援や路車間通信（V2I）、加減速の支援、バス停の路肩に隙間なく寄せて停車する「プラットフォーム正着制御」の4つの技術について開発した。今後、実用化に向けてさらに技術を磨きあげてそれぞれの製品に搭載する。

　視界支援は、車両の内外に設置したカメラの映像をドライバーが監視できるようにしたもの。車両停止時に周辺の移動体を検知し、ドライバーへの警告も行う。路車間通信では、赤信号に対する注意喚起や赤信号前の減速支援、右折時の注意喚起等の他、バス優先の信号制御による公共交通の効率化に貢献する。

　加減速支援では、車車間通信（V2V）によって先行車両のブレーキ、アクセルの操作の情報を後続車両に送信し、車間距離を高精度に制御しながらスムーズな加減速を実現する。プラットフォーム正着制御では、路面上の誘導線を車載カメラで認識し、操舵（そうだ）と減速を自動で制御してバス停に誘導する運転操作を支援する。隙間や段差を解消することにより円滑でバリアフリーな乗降ができるようになる。

　加減速支援に関しては、2022年に高速道路でのトラックの隊列走行を商業化する目標に向けて、いすゞ自動車や日野自動車、UDトラックス、三菱ふそうトラック・バスと、国土交通省、経済産業省が2018年1月に協調型車間距離維持支援システム（CACC、Cooperative Adaptive Cruise Control）の実証実験を行った。今回は後続車両にドライバーが乗車して実証実験を行ったが、段階を踏んで後続車両が無人の隊列走行の実現につなげる。

　2018年1月の実証実験で搭載したCACCは、センサーとV2Vを併用するシステムだ。カメラとミリ波レーダーによって先行車両との距離を検知しながら、760MHz帯のITS通信によって加減速制御の操作情報を後続車両に送信。およそ30mの車間距離を保ってシステムが加減速を制御した。