　「やってみたい副業のジャンル」は、44.5％を占めた「ライティング」が最多だった。2位は「FX投資」と「データ入力」が同率で11.5％。1位のライティングが大差でトップとなった理由は、SNSやママブロガーなどの広がりから、執筆作業に対するハードルが下がったことが考えられる。一方で「本業に直結する仕事がしたい」「専門知識を生かしたい」などの声もあった。

やってみたい副業のジャンル（クリックで拡大）出典：プロの副業

　最後に、副業をきっかけにしてその企業へ転職という事があり得るかを尋ねたところ、64％が「はい（あり得る）」と回答した。その理由として、「入社後の仕事へのギャップを抑えられる」「自分にあった働き方や会社を見つけやすい」などが挙がっている。

副業をきっかけとして転職もあり得るか

（クリックで拡大）出典：プロの副業

隙間時間で働きたい人のための「シェアフル」を提供、日本企業の副業解禁への後押しも
ランサーズとパーソルホールディングス（パーソル）は2018年11月13日、オンデマンドマッチングプラットフォーム「シェアフル」を提供すると発表した。2019年1月以降、事前登録受付を順次開始する。新プラットフォーム運営のため両社の合弁会社となるシェアフル株式会社も2019年1月に設立する。
副業を禁止する企業に「魅力を感じない」――8割以上が回答
マクロミルが「副業」に関する意識調査の結果を発表。勤め先が副業を認めているという回答者は16.7％で、今後副業を希望する人は44.1％いた。さらに、副業を禁止する企業に約83％が「魅力を感じない」と回答した。
世界10カ国の女性78％が「困難に感じる」と回答、テック業界への就業
ブッキング・ドットコム・ジャパンが、テック業界に従事する世界10カ国の女性を対象とした調査結果を発表。女性不足である業界の現状を好機と捉える女性が64％いる一方で、78％が「業界に加わること自体が困難だと感じる」と回答した。
働き方改革法案で「経営に支障が出る」と経営者、人事担当者の約5割が回答
人事担当者向け総合情報サイト「人事のミカタ」が「働き方改革法案」についての調査結果を発表。企業の経営者、人事担当者の約5割が、働き方改革法案で「経営に支障が出る」と考えていることが明らかになった。
「地元から近ければ転勤もOK」が約35％――地域限定正社員に関する調査
就職支援サービス「ハタラクティブ」が「地域限定正社員」に関する意識調査の結果を発表した。転居を伴う転勤がない地域限定正社員として働きたいと70％以上が希望しつつ、地元から近い場所であれば転勤でも構わないと約35％が回答した。