「バイオマス」最新記事一覧

関連キーワード

電力供給サービス:
新電力シェアは20%突破へ、2025年度の市場予測
新電力の販売電力量は順調に拡大し、2025年度には2016年度比2.3倍の1547.0億kWhと新電力のシェアは20%を超えるーー調査会社の富士経済が市場予測を公開した。(2018/2/14)

自然エネルギー:
食品排水がバイオマス燃料に、“フードエネルギー”でEV充電から貧困対策まで
環境技術開発を手掛けるティービーエムは、食品排水中の油脂をバイオマス燃料化する技術と発電システムを開発。「川崎国際環境技術展2018」で、この技術を搭載した“バイオマス発電車”を利用し、電気自動車(EV)に充電を行うデモを披露した。(2018/2/9)

太陽光:
新制度に移行した太陽光発電、政府の2030年目標を超える導入量に
経済産業省が改正FIT法で設備認定が失効となった案件数の推定値を公表。太陽光発電については、政府が2030年の電源構成で目標としている6400万kWの導入量を、既に超える案件数が新制度に移行する見込みだ。(2018/2/7)

自然エネルギー:
「しきみ」を栽培するソーラーシェア事業、820世帯分を発電
バイテックホールディングスが宮城県で営農と太陽光発電を同時に行う「ソーラーシェアリング」を開始。貸与こうパネルの下では、仏事などに使われる「樒(しきみ)」を栽培する。(2018/2/7)

相乗効果に期待:
王子HD、三菱製紙と資本・業務提携 競争力高める
王子HDが、三菱製紙と資本・業務提携すると発表。株式の33%を取得し、持分法適用会社とする。提携によって競争力を高める狙い。(2018/2/6)

自然エネルギー:
台風発電は実現するか、チャレナジーが風車を2020年に量産へ
次世代風力発電機「垂直軸型マグナス式風力発電機」を開発するベンチャー企業のチャレナジーは、事業成果報告・記者発表会を開催し、創業からの成果と今後の事業計画を発表した。2018年8月から新たに開始する10kW試験機の実証結果を踏まえ、2020年以降に量産販売を開始する狙いだ。(2018/2/6)

太陽光:
日本最大級の“自家消費型”メガソーラー完成、塩害対策がキモに
インクメーカーのDICが茨城県の工場に、自家消費を目的に太陽光発電設備を導入。自家消費目的としては国内最大級という1.6MW(メガワット)の発電所だ。(2018/2/2)

自然エネルギー:
梅干しの廃液を浄化しながら発電、和歌山でバイオガス事業
住友重機械エンバイロメントは、梅加工食品の大手である中田食品からバイオガス発電型嫌気性廃水処理システムを受注したと発表した。梅調味廃液の浄化工程で発生するバイオガスから360キロワット(kW)の発電ができる。(2018/1/29)

自然エネルギー:
大阪ガスが三重県バイオマス事業に参画、未利用材が4000世帯分の電力に
大阪ガスは、同社の100%子会社が三重県松阪市のバイオマス発電事業運営会社「バイオマスパワーテクノロジーズ」に出資し、松阪市におけるバイオマス発電事業に参画したと発表した。発電出力は1990kW、年間発電量は一般家庭約4000世帯分の年間使用電力に相当する約1394万kWhを見込む。(2018/1/26)

自然エネルギー:
小型風力のFIT価格は撤廃へ、「FITからの自立は困難ではないか」
FIT価格が55円/kWhと高額な小型風力。政府はこの小型風力のFIT価格を撤廃し、20kW以上の風力と同じ区分にする方針を示した。(2018/1/23)

キリン横浜工場 CO2半減へ、グループを先導 天然ガスで熱電併給
地球環境保全は企業にとって共通の課題だ。とくに気候変動が原料となる生物資源や水資源に悪影響を与えかねないため、大量のエネルギーを使う飲料メーカーにとって、温室効果ガスの削減は避けて通れない。(2018/1/22)

自然エネルギー:
世界の太陽光コストは2020年までに半減、化石燃料を下回る水準に
IRENAが世界の再生可能エネルギーのコスト試算をまとめた報告書を発表。2020年には太陽光と風力発電の一部は、化石燃料を下回るコストを実現すると予測している。(2018/1/22)

自然エネルギー:
和歌山県で木質バイオマス建設、1.3万世帯分の電力に
グリーン・サーマルは大和PIパートナーズの事業出資を受け、和歌山県上富田町で木質バイオマス発電所を建設すると発表した。2020年3月に商業運転を開始し、発電出力は6760kW、年間発電量は一般家庭約1万3000世帯分の年間使用電力に相当する4800万kWhを見込む。(2018/1/22)

太陽光:
太陽光関連の倒産が過去最多に、3年連続で更新
東京商工リサーチは、2017年の「太陽光関連事業者」倒産が過去最多を更新したと発表した。倒産件数は88件で、倒産件数の過去最多更新は3年連続となる。(2018/1/19)

自然エネルギー:
下水汚泥が1200世帯分の電力に、高知県初の下水バイオガス事業
高知県初となる、下水処理場で発生する汚泥を利用したバイオガス発電事業の実施が決まった。下水汚泥を減量化する際に発生する消化ガスを利用し、約1200世帯分の使用電力量に相当する発電量を見込む。(2018/1/18)

自然エネルギー:
バイオガス発電で食品リサイクル、廃棄物が1500世帯分の電力に
愛知県小牧市で市内の食品廃棄物を活用したバイオガス発電事業が進行中だ。地域の廃棄物を再生可能エネルギーとして有効活用するとともに、地域活性化への貢献も目指す。(2018/1/17)

自然エネルギー:
木質バイオマスの利用動向、ペレットの使用量が急増
林野庁は2016年に国内でエネルギーとして使われた木質バイオマスの利用動向の調査結果を発表。前年比で木材チップは12%、木質ペレットは34.1%増加している。(2018/1/16)

自然エネルギー:
東京都目黒区が気仙沼産バイオマス電気を購入、再エネ活用と復興支援を後押し
東京都目黒区は、宮城県気仙沼市の復興支援および再生可能エネルギーの活用促進を目的として、気仙沼産バイオマス発電由来のFIT電気を2018年4月から購入を開始すると発表した。(2018/1/15)

福田昭のデバイス通信(131) 2月開催予定のISSCC 2018をプレビュー(7):
ISSCC技術講演の2日目午後ハイライト(その2)、低ジッタの高周波PLL、全天周撮影のカプセル内視鏡など
前回に続き、「ISSCC 2018」2日目午後の技術講演から、見どころを紹介する。低消費電力の2.4GHz帯無線端末用PLL回路や、全天周をVGA解像度で撮影するカプセル内視鏡などが登場する。(2018/1/15)

自然エネルギー:
分散電源トレンドは、地域都市ガス企業に大チャンス――アクセンチュアが支援事業
アクセンチュアは地域の都市ガス事業者向けに、「再エネ・蓄電池ビジネス立ち上げ支援」サービスの提供を本格的に開始した。国内で広がる分散電源化のトレンドは、地域都市ガス事業者にとって大きなチャンスという。(2018/1/11)

太陽光:
2018年度のFIT価格、事業用太陽光は数円の引き下げへ
事業用太陽光発電の2018年度におけるFIT価格が見えてきた。システム費用の低下、過積載による設備利用率の向上を受け、現状の21円/kWhから数円程度の引き下げとなるのは、確実な情勢だ。(2018/1/10)

省エネ機器:
日本工場のCO2排出ゼロに、製薬大手がグリーン証書で
製薬会社のノボ ノルディスクファーマは、2018年から国内工場で利用するエネルギーをCO2を排出しないエネルギーに100%転換した。(2018/1/10)

自然エネルギー:
設備需要は頭打ちも、国内バイオマス市場は30年までに倍増
矢野経済研究所が国内のバイオマスエネルギー市場の推移予測を公表。市場全体は2020年度に向けて倍増し、さらに2030年度には3倍以上に拡大すると予測した。(2018/1/9)

蓄電・発電機器:
火力発電のCO2を50%回収、実証設備の建設始まる
東芝エネルギーシステムズは、火力発電所から排出されるCO2(二酸化炭素)を分離回収する実証設備の建設工事を、2018年2月に開始すると発表した。本実証は、火力発電所から排出されるCO2の50%以上を回収する国内初の設備となる予定だ。(2017/12/26)

自然エネルギー:
木質バイオマスの熱電併給、事業採算の評価ツールを無償提供
森林総研は木質バイオマスを利用した熱電併給事業の事業採算の評価ツールを開発。無償提供を開始した。(2017/12/21)

自然エネルギー:
次世代バイオガソリン、食糧と競合しないバイオマスから生成に成功
昭和シェル石油は食糧と競合しないバイオマス原料から、ガソリン基材などに利用可能な有機化合物の製造に成功。2025年までに実用化する方針だ。(2017/12/14)

「最も魅力的でおぞましい」脂肪汚物、ロンドン博物館に展示へ
ロンドンの下水道を詰まらせてた脂肪の山(の一部)が博物館に展示されることになった。(2017/12/13)

電力供給サービス:
人工島に水素を使う熱電供給システム、神戸市で世界初の実証へ
神戸市に水素を利用して電力と熱を供給するコージェネレーションシステムの実証プラントが完成。市街地への導入は世界初という。CO2を排出しない水素から生み出した電力と熱を周辺施設に供給し、環境性と経済性の両立を図る。(2017/12/13)

自然エネルギー:
「スマートエネルギーWeek」、2018年東京は7万人規模に
再エネ、蓄電池、スマートグリッドなど、エネルギー分野を幅広く網羅する総合展示会「スマートエネルギーWeek」。2018年の第14回は、出展社数1500社以上、来場者数7万人を見込むという。(2017/12/5)

自然エネルギー:
トヨタが挑むバイオマス活用、廃棄物を水素と再エネに
トヨタは北米で、家畜の排せつ物や汚泥を利用した発電および水素供給事業に取り組むと発表した。発電した電力は北米拠点の電力に、水素は実証中の商用燃料電池トラックなどに供給し、エネルギーの地産地消を図る。(2017/12/4)

熱電素子から下水監視の展示まで:
ここまできた!日本のエネルギーハーベスティング
「Embedded Technology 2017(ET2017)/IoT Technology 2017」で、エネルギーハーベスティングコンソーシアムがブースを出展。エネルギーハーベスティング技術を持つ国内企業、団体が共同展示を行った。(2017/12/1)

自然エネルギー:
パーム油の残さを自動車燃料に、メタン回収効率99%
大阪ガスはタイで農業残さを利用してメタンガスを製造し、天然ガス自動車に供給する実証事業を開始した。(2017/11/30)

視点:
エネルギー業界における新たな機会と変革
エネルギー需要は長期的にも成長が見込まれ、4つのDがトレンドを大きく変えていく。(2017/11/27)

自然エネルギー:
バイオマス発電の熱活用を成功させるには? 林野庁が事例公開
林野庁は「木質バイオマス熱利用・熱電併給事例集」を公開した。成功事例を公開することで、小規模でも事業全体では高いエネルギー効率が見込める熱利用・熱電供給事例の普及を後押しする狙いだ。(2017/11/20)

自然エネルギー:
2017年度中のFIT申請に注意、期限は例年より前倒しに
資源エネルギー庁は2017年度内にFIT認定を受けるための書類提出の期限を発表。改正FIT法が施行された影響で、例年より前倒しで設定されている。年度内の認定取得や変更申請を行う事業者は気をつけたい。(2017/11/16)

自然エネルギー:
日本初の再エネ100%大学、電力地産地消と学生指導に貢献
千葉商科大学は、日本初をうたう「自然エネルギー100%大学」を2020年度までに目指すと発表した。地域分散型エネルギー社会実現への研究や学生指導に役立てるという。(2017/11/14)

自然エネルギー:
主燃料は県内の未利用材、愛媛県初の木質バイオマス発電所が完成
愛媛県松山市に県内初となる木質バイオマス発電所が完成。主燃料として県内の未利用材を活用していく方針だ。(2017/11/10)

自然エネルギー:
藻類でつくるジェット燃料、IHIがタイで実証へ
IHIはタイで微細藻類を使ったバイオジェット燃料の実証実験を実施。早期実用化に向け、製造コスト低減などの課題の検証を進める。(2017/11/9)

自然エネルギー:
ガス化プラントの需要が急拡大、バイオマス設備市場は堅調推移か
富士経済はバイオマス利活用装置・プラントおよび製品の国内市場の調査結果を発表。2020年の市場規模は2016年度比23%増の6009億円と、堅調に推移すると予測している。(2017/11/7)

自然エネルギー:
戦略特区でふん尿発電、植物工場も併設して地域活性化を目指す
ブランド牛「但馬牛」などで知られる、畜産業や農業が盛んな兵庫県養父市。ここで家畜のふん尿などを活用するメタン発酵発電所の建設が始まった。その排熱を活用する最新鋭の植物工場も建設し、地域ブランド野菜の確立や雇用創出など、地域活性化を目指すプロジェクトだ。(2017/11/2)

東京モーターショー 2017レポート:
自動運転の先、クルマは何とつながるのか
「第45回東京モーターショー 2017」内の「TOKYO CONNECTED LAB 2017」は、自動運転の先に見えてきた「クルマがつながる」未来のモビリティ社会における新しい価値や社会とのつながりがテーマだ。国内大手自動車メーカー3社の展示を中心にレポートする。(2017/10/30)

自然エネルギー:
発電に不向きな“竹”を利用、「世界初」の専焼バイオマス発電所が山口県に
豊富に存在するものの、バイオマス燃料には不向きとされている竹。この竹を燃料に利用する「世界初」をうたうバイオマス発電所の建設が山口県で始まった。(2017/10/26)

太陽光:
コープデリが物流施設に太陽光発電、再エネ中心の電力小売事業に生かす
コープデリ連合会は、千葉県野田市の物流センターの屋根を活用した太陽光発電事業を開始。発電した電力はコープグループの小売電気事業や、施設の電力として活用する。(2017/10/13)

自然エネルギー:
専焼で国内最大級の75MW、愛知県でバイオマス発電所が稼働
愛知県半田市に、専焼では国内最大級となる出力75MWのバイオマス発電所が完成。燃料は木質チップやパームヤシ殻(PKS)などを利用する。(2017/10/11)

自然エネルギー:
資源を“完全エネルギー化”、愛知県に国内最大級の複合バイオマス発電施設
愛知県豊橋市に国内最大級の複合バイオマス発電施設が完成した。市内で発生する生ゴミなどのバイオマス資源から得たメタンガスで発電する。メタン発酵後に残った汚泥も石炭代替の炭化燃料に活用し、バイオマス資源を100%エネルギー化する。(2017/10/10)

自然エネルギー:
地域特性を生かすバイオマス発電事業、NEDOが導入指針を公開
NEDOは「バイオマスエネルギー地域自立システムの導入要件・技術指針」を公開。バイオマスの種別ごとに地域の特性を生かしたシステムの事業性を評価し、実用性の高い導入要件や技術指針を取りまとめた。(2017/10/6)

自然エネルギー:
どうなる国内バイオマス発電、政府はFIT買取価格の引き下げも視野に
9月末に開催された政府の「調達価格等算定委員会」で、バイオマス発電事業における今後のFIT買取価格について議論がスタート。向こう3年間の買取価格について、再引き下げの可能性も出てきそうだ。(2017/10/5)

自然エネルギー:
千葉県に50MW級のバイオマス発電所、2020年稼働へ
千葉県市原市に、出力49.9MW(メガワット)のバイオマス発電所の建設が決まった。伊藤忠商事、大阪ガス、三井造船の3社が共同で実施する事業で、稼働は2020年10月を予定している。(2017/9/21)

自然エネルギー:
国産材100%のバイオマス発電、117億円をプロジェクトファイナンスで融資
新生銀行は茨城県で進んでいるバイオマス発電事業に対し、プロジェクトファイナンスを組成して117億円を融資する。JRE神栖バイオマス発電が建設を進めている発電所で、燃料は国産材を100%利用する計画だ。(2017/9/15)

自然エネルギー:
燃料は食品排水の“油脂”、バイオマス発電車でどこでも再エネ供給
ティービーエムが飲食店や食品工場の排水から分離回収した油脂を、発電用燃料に改質することに成功。さらにその燃料を利用して発電できる「バイオマス発電車」も開発した。排水油脂から再生可能エネルギーを生み出す「フード・グリーン発電システム」の確立を目指すという。(2017/9/13)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。