「企業」最新記事一覧

2018年はデジタルネイティブ企業(DNE)への変革の年――IDC、2018年の国内IT市場の主要10項目を予測
IDC Japanによると、2018年はデジタルトランスフォーメーション(DX)を通じてデジタルネイティブ企業(DNE)への変革過程になるとし、企業が生き残るための鍵は、新たなITを強力に生かせるかにかかっているという。(2017/12/15)

「練炭燃えた建物で労働」の企業など追加:
厚労省“ブラック企業リスト”から日本郵便など削除 470社に減少
厚生労働省が“ブラック企業リスト”を更新。日本郵便など「掲載の必要性がなくなった」と判断した企業を削除したため、掲載企業は470社に減少した。(2017/12/15)

Macを狙うアドウェア「OSX.Pirrit」、マルウェアの手口を借りて拡散
セキュリティ企業Cybereasonによると、OSX.Pirritはシステムに常駐してroot特権を獲得し、ユーザーのWeb閲覧を監視し、偽ウイルス対策プログラムなどの広告を表示しているという。(2017/12/15)

ランサムウェアやIIoTへのサイバー攻撃などが深刻化――トレンドマイクロが2018年の脅威動向を予測
トレンドマイクロによると、2018年はサイバー犯罪者間のビジネスモデル「サービスとしてのランサムウェア(RaaS)」による被害の拡大や、「インダストリアルIoT(IIoT)」システムなどを狙う新手の手法は今後も増加傾向で、企業にとってセキュリティ対策は喫緊の課題になるという。(2017/12/15)

FCC、「ネット中立性」規定の廃止を決定 「法廷や議会で戦う」と反対派
米連邦通信委員会(FCC)は12月14日の投票で「ネット中立性」規定の廃止案を承認した。TwitterやFacebookなど影響を受ける企業が参加するネット中立性支持団体は「法廷や議会で戦う」としている。(2017/12/15)

電気自動車:
水素ステーション早期普及へ、日本企業11社が新会社設立
水素ステーションの普及加速に向けて、トヨタなどの日本企業11社が新会社を設立。オールジャパンでの協業により、FCV普及初期における水素ステーション整備の加速を目指す。(2017/12/15)

特選プレミアムコンテンツガイド
自社にぴったりなビデオ会議システム見極め術&実務で使い倒す最強Tips集
働き方改革には必須のビデオ会議システム。最適な製品は企業規模や使用用途によって異なるからこそ、最適サービスの見極めが重要だ。スマートフォンでビデオ会議に参加するときのコツと併せて紹介する。(2017/12/15)

Hydrogen Council:
2050年の世界エネルギー消費、水素が2割を占める可能性
世界の自動車、エネルギー関連企業などが参加するHydrogen Councilが報告書を公表。2050年までに世界のエネルギー消費量全体の約2割を水素が担う可能性があるとしており、そのCO2削減効果や経済効果などのメリットについても言及している。(2017/12/15)

管理機能だけではなく、AR開発や機械学習も
iPhone X、iPad Proを一段上のビジネスマシンに変える「iOS 11」新機能7選
「iOS 11」は、IT部門がAppleデバイスの管理や、マルチタスク処理機能に変更が加えられている。これらの変更により、同OSは企業にとって一段と使い勝手が良くなっている。(2017/12/15)

PR:働き方は会計システムでこう変わる! 老舗食品メーカーが実践した改革とは
働き方改革や業務の効率化、人材育成など、企業の財務部門は課題を抱え、改革に迫られている。食品メーカーの昭和産業は、ICSパートナーズの会計システム「OPEN21」を導入し、業務の変革を進めた。その取り組みとは……?(2017/12/15)

コンテンツ制作4社とコンソーシアムを結成:
読売新聞社がコンテンツマーケティング事業に参入、「YOMIURI BRAND STUDIO」を設立
読売新聞社は企業のコンテンツマーケティングを支援するため「YOMIURI BRAND STUDIO」を設立し、2018年1月からサービスを開始すると発表した。(2017/12/14)

朝活よりも“ランチ副業”が人気 副業OKな企業は4割
インターネット広告事業を展開するファンコミュニケーションズが、副業実態調査を実施。副業OKな会社員の4人に1人が「ランチ副業」しているという。(2017/12/14)

読売新聞、企業のコンテンツマーケティング事業参入 デジタル広告制作など4社と連携
読売新聞が、企業のコンテンツマーケティング支援を目的とするコンソーシアム「YOMIURI BRAND STUDIO」を結成。新聞広告や広告主のオウンドメディア制作などを行う。(2017/12/14)

米小売り大手Target、Amazon対抗で食料品配送のShiptを買収
小売り大手のTargetが、即日配送サービスを展開する新興企業Shiptを5億5000万ドルで買収する。Amazon.com対抗が狙い。(2017/12/14)

理由は「いらいらした」など多数:
SNSに「悪意ある投稿」した人、35%が「すっとした」
SNSやブログに、他人や企業の悪口・デマ・下品な内容など「悪意ある投稿」を行う人は、投稿後にどのような感情を覚えるのだろうか――情報処理推進機構調べ。(2017/12/14)

「NOKIZAL」決算ピックアップ:
音声翻訳デバイス「ili」でリベンジなるか 「Ring」で“炎上”したログバーの決算
日本全国の企業情報を取り扱うアプリ「NOKIZAL」の“中の人”が、気になる企業業績をピックアップしてご紹介します。(2017/12/14)

T-Mobile、TVサービスを2018年に立ち上げへ 「消費者に選択の自由を」とレジャーCEO
米通信事業者第4位のT-Mobileが、2018年中に有料放送テレビ市場に参入すると発表した。ジョン・レジャーCEOは「消費者の嫌われ者、CATV企業と衛星TV企業と戦う」と宣言した。(2017/12/14)

相次ぐ大規模インシデント報道を受けたリスク認識が背景に:
Gartnerが、2018年の世界の企業セキュリティ市場は拡大傾向との見通し――その要因は?
Gartnerによると、2018年に世界の企業のセキュリティ支出は963億ドルとなり、前年比で8%伸びる見通しだ。その要因とは何なのだろうか。(2017/12/14)

Apple、「iPhone X」向けVCSEL製造企業Finisarに3億4000万ドル授与
Appleが、5月のCorningへの2億ドルに続けて半導体レーザー「VCSEL」メーカーのFinisarに3億4000万ドル授与すると発表した。VCSELは「iPhone X」のFace IDやポートレートモード実現に欠かせないパーツだ。(2017/12/14)

SPF、DKIMだけでは対応は困難:
増える「ビジネスメール詐欺」、添付ファイルもURLもない、なりすましメールを判別できますか?
日本でも増加傾向にある「ビジネスメール詐欺」(BEC)。しかし、メールに添付ファイルもURLもないため、サンドボックスやフィルタリングでは対策が難しいのが特徴だ。企業はどうやって対策すべきなのだろうか。(2017/12/14)

“いま”が分かるビジネス塾:
AIによる家電制御 “標準仕様”を握る企業はどこだ
国内でもAIスピーカーの販売が始まったことで、AIで家電をコントロールするという話が実用段階に入ってきた。だが、この分野は標準規格が確立しておらず状況は混沌としている。(2017/12/14)

5万7000社が使う人材採用ツール:
PR:社員エンゲージメント向上を採用段階から「無料」で実現。エンジャパンの「エンゲージ」
採用に悩める企業の大きな助けになるエン・ジャパンの「engage」。5万7000社が活用する採用支援ツールの特徴とは?(2017/12/15)

コラボレーションが必要な時代だからこそ
ビジネス向けファイル同期/共有ツールに注目すべき理由、最適の選択肢は?
生産性を向上し、企業のデータセキュリティを維持しようとする組織は、ビジネス向けファイル同期・共有(EFSS)ツールを検討すべきだ。まずは各ベンダーが提供するソフトウェアとその機能を理解しよう。(2017/12/14)

技術以前に乗り越えるべき壁がある
クラウドアプリ開発成功の鍵は? ソニー銀行、ローソンなどの事例で考える
クラウドを活用したアプリケーション開発をこれから始める企業が注意すべき点とは。先行してクラウドを活用する4社の事例に見る、効果と課題を紹介する。(2017/12/14)

【12月22日開催】オンラインセミナー
あれれ、何だか遅い(怒)? を未然防止する「お客さま体感監視」のススメ
モバイル、Webベースのアプリケーションサービスが乱立する時代では、利用者の満足度が企業競争力に大きな影響を与える。そこで本オンラインセミナーでは、ユーザー体感を取り入れた新しいインフラ統合監視サービスについて解説する。(2017/12/13)

GDPR初歩の初歩(2):
GDPR対策は個人情報の暗号化から
EUの新しい個人情報保護規制「GDPR」には域外適用の規定があり、多くの日本企業が規制対象となります。規制に対応するには個人情報の暗号化が第一歩。3つのステップに従って暗号化を検討する必要があります。(2017/12/14)

一橋大学大学院の名和教授が説く:
地方が稼ぐために、何を強みにすればいいのか?
地方創生フォーラム「まちてん2017」が開催。その特別セッションで一橋大学大学院 国際企業戦略研究科の名和高司教授が「地方が稼ぐ力」について考えを語った。(2017/12/13)

夢物語で終わらせない「DevOps」(4):
新サービスが作り出せない日本企業に必要なモノ
DevOpsにおける課題というと、開発や運用をはじめとしたIT側の話が取り上げられることがほとんどですが、ビジネスサイドに原因があるケースも少なくありません。そもそも、新しいビジネスやサービスが生み出せないという課題に苦しむ企業も多いのです。(2017/12/13)

PCとモバイルの混在環境も管理可能
デスクトップ管理ツール選定のベストプラクティス クラウド化の波がここまで来た
クラウドベースのツールが登場するまで、デスクトップ管理は比較的単純な作業だった。デスクトップ管理ツールをクラウドベースに移行させる場合、企業は選択を誤らないよう賢明な判断を下さなければならない。(2017/12/13)

IDC Japan 国内IT支出額予測:
国内製造業、生産管理システムの刷新や情報システム構築などへのIT支出が増加
IDC Japanは、国内産業分野別/企業規模別のIT支出額予測(2017〜2021年)を発表。2017年の国内IT市場規模は、前年比成長率3.9%の16兆5775億円を見込むという。(2017/12/13)

4つのAIで“利用者に寄り添う”対話ロボットへ 富士通が提供開始
富士通が同社や協力企業のAI技術を「ロボットAIプラットフォーム」として体系化。ユニロボットのコミュニケーションロボット「unibo」と合わせて、企業へ提供する。(2017/12/12)

電子書籍検索の老舗「hon.jp」閉鎖へ 社長が急逝、「継続困難と判断」
電子書籍検索サイトの老舗「hon.jp」が2018年1月31日に閉鎖される。運営企業・hon.jp社長の塩崎泰三氏が10月に急逝し、事業の継続が困難と判断したという。(2017/12/12)

順次グループ全体で導入:
GMOインターネット、給料の一部を「ビットコイン」で
GMOインターネットグループが、給料の一部をビットコインで受け取れる制度を導入。順次グループ企業へと広げていく。(2017/12/12)

低コストで、負担を軽減
月150円で、1人情シスを悩ますグループウェア管理の負担を解消する方法
企業にとって必要不可欠なツールであるグループウェア。しかし中堅・中小企業では、たった1人の情シスが導入から運用まで担うことも多い。管理の負担を解消するにはどうすればよいだろうか。(2017/12/8)

東芝デジタルソリューションズ:
IoTで品質・生産性向上を目指す――東芝、インド企業とスマート工場領域で協業
東芝デジタルソリューションズは、スマート工場領域でインドのテックマヒンドラと協業を発表した。スマート工場ソリューションの提供に向けて活動を開始し、IoT導入による品質や生産性の向上を目指す。(2017/12/12)

生鮮食品eコマースのIT戦略(前編)
ITという武器でアナログな食品流通業界に切り込んだベンチャー、八面六臂の「覚悟」
料理人向けに生鮮食品ネット通販サービスを提供する八面六臂。アナログで複雑な商習慣が定着していた食品流通業界を、徹底したIT化という“武器”で切り込んでいった同社の企業努力はどのようなものだったのか。(2017/12/13)

「亀甲に向かい顔本(Facebook)」「瓜輪に五つ糸電話(LINE)」 SNSや企業のマークを家紋風に仕上げた「現代家紋」が再燃
2014年に流行した遊びが再び。(2017/12/12)

第1弾は「きかんしゃトーマス」:
「楽天市場」に企業のブランドサイトを設置、楽天データマーケティングが「RMP-Brand Gateway」を提供開始
楽天データマーケティングは「楽天市場」において、企業がブランドサイトを設置できる広告商品の提供を開始した。(2017/12/11)

“ロボットいじめ”から“バク宙ロボ”まで 注目の米Boston Dynamics、怒涛の1年を振り返る
ソフトバンクグループが6月に買収を発表したロボット企業「Boston Dynamics」に関するニュースを振り返る。(2017/12/11)

休廃業に追い込まれた半数は黒字だった……後継者を絶やすな! 「スゴ技企業」を救え!
少子高齢化で後継者探しが年々難しくなる中小・零細企業。事業承継支援のビジネスや公的な取り組みが広がり始めた。「スゴ技」を持つニッポンの優れた中小・零細企業を救えるか――。(2017/12/11)

Weekly Memo:
ハイブリッドクラウドを支える「ハイパーコンバージドシステム」の選び方
企業のITシステムにおいてハイブリッドクラウドの需要が高まるにつれ、それを支えるハイパーコンバージドシステムに注目が集まっている。果たしてユーザーから見てどう選べばよいのか。(2017/12/11)

自然エネルギー:
風車125基を使うエジプト初の風力発電、日本企業が参画
ユーラスエナジーホールディングスが、エジプト初の風力発電事業に参画する。125基の風車を利用し、総出力は260MWを超える大規模なプロジェクトだ。(2017/12/11)

セキュリティクラスタ まとめのまとめ 2017年11月版:
ウイルス検体を業務で公開、なぜ逮捕?
2017年11月のセキュリティクラスタ、キーワードは「macOS」「share」「国際会議」でした。新バージョンのmacOSで、パスワードを入力しなくてもログインできることが突然明らかになり、衝撃が走りました。Share監視サービスを行っていたセキュリティ企業の社員が、そのShareでウイルスを共有していたとして逮捕。毎年恒例の「CODE BLUE」と「AVTOKYO」では、興味深い各講演の合間にセキュリティクラスタの人々が交流を深めていました。(2017/12/11)

PR:さらなる「ダントツ」へ、建設現場のデジタル化でイノベーションを加速するコマツ
創業から100年を迎えようとしている建設機械最大手の小松製作所(コマツ)が、節目にふさわしい「ダントツ」の一手を打ち始めている。同社はこの秋、NTTドコモ、SAPジャパン、およびベンチャー企業のオプティムと共同で新会社「LANDLOG」を設立。建設生産プロセスの全てをデジタル化するイノベーションのためのオープンなクラウドIoTプラットフォームをスタートさせ、「土」「機械」「材料」といった、建設現場のあらゆる「モノ」をつなぎ、見える化しようという、新たな歩みを踏み出した。(ITmedia エグゼクティブ 浅井英二)(2017/12/7)

「無事故と安全の実現は、全ての人を幸せにする」――ものづくり企業のあくなき挑戦:
PR:“ドライブレコーダーの生みの親”、データ・テックは 「全ての人の安全を守る」ためにクラウドをどう生かしているか
東京・蒲田に本拠を構えるデータ・テックは、世界に先駆けてドライブレコーダを開発したものづくり企業だ。1998年に提供開始された同社ドライブレコーダー「セイフティレコーダ®」は2017年11月現在、累計11万台を数え、運送事業者、宅配事業者など、国内物流の安全を支え続けている。そのセイフティレコーダ®の最新版において、同社はパブリッククラウドを活用し、いちだんと機能性・利便性を高めたという。その具体的な中身とは?――データ・テック流のクラウド選定・利用のポイントと、“安全”に懸ける思い、“ものづくりに懸ける思い”を聞いた。(2017/12/11)

アイネット VIDAAS by Horizon:
NVIDIAの仮想GPUソリューションを採用したVDIクラウドサービス
アイネットは、企業向けデスクトップ仮想化サービス「VIDAAS by Horizon」において、米NVIDIAの仮想GPUソリューションを採用した「vGPU-VDIクラウドサービス」の提供を2017年11月から開始した。(2017/12/11)

“セキュリティの分かる人材”を社内に:
PR:ますます深刻化する情報セキュリティ人材不足――2020年に向け、企業はどのように“自己防衛”を進めていけばよいのか
人材不足の影響はセキュリティベンダーにも及んでいる。ユーザー企業がベンダーにセキュリティ対応を依頼しても“袖にされる”ケースが増えてきているのだ。そのような状況下、企業に「自己防衛」を勧めているのがグローバルセキュリティエキスパート(GSX)だ。EC-Councilの国内総代理店である同社は、これまでにない企業向け情報セキュリティ人材トレーニングプログラム「CND(認定ネットワークディフェンダー)」の国内提供を開始。今、なぜ“人材育成に基づく自己防衛”が重要なのか。その理由は。(2017/12/5)

「賃上げ減税は一時的」:
3%の賃上げ要請、企業の7割が「非現実的」
来春闘で政府が企業に対して要望している3%賃上げの実現性について、「現実的ではない」と答えた企業が68%を占めた。(2017/12/8)

「会社の法律は俺」……残業代不払い「ブラック企業」、長時間労働当たり前のエステ業界
エステティシャン7人が会社に残業代支払いを求めて、東京地裁に相次いで提訴した。エステ業界は休憩も取れない長時間労働が当たり前といわれている。(2017/12/8)

企業ユーザーに贈るWindows 10への乗り換え案内(13):
2つの情報保護技術、クラウドのAIPとWindows 10のWIP(その3)
前回は、「Azure Information Protection(AIP)」について説明しました。今回は、AIPによく似た名前の、Windows 10に組み込まれている企業向け情報保護技術「Windows Information Protection(WIP)」について説明します。(2017/12/8)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。