「ドライブレコーダー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ドライブレコーダー」に関する情報が集まったページです。

終了:【Amazonサイバーマンデー】完全防水イヤフォンが88%オフ! ゲーミングマウス、ドラレコなど値引き率高めの家電を紹介
2018年のセール期間は12月7日18時から12月11日1時59分まで(80時間)。(2018/12/8)

終了:【Amazonサイバーマンデー】タイヤチェーンやドラレコ、掃除機まで! バイク&カー用品のセールを見逃すな
これからの季節に役立つアイテムもいっぱい。(2018/12/7)

自由な発想でモノとネットをつなげば、可能性はもっと広がる:
PR:ネットで遊ぼう! IIJmioの“モノ専用”格安SIMでIoTをもっと身近に
IoT(モノのインターネット)はビジネスの現場に浸透しつつあるが、消費者にとって身近な存在になったとはいえない。そんな状況を変えるため、インターネットイニシアティブが手掛ける「IIJmio」からIoT専用の格安SIMが登場。年額税別2400円(月額200円相当)からと安価な料金プランを実現し、DIY感覚でモノとネットをつなげることが可能になった。(2018/12/7)

古田雄介のアキバPickUp!:
ジュエルな輝きを持つRGBメモリがアキバで話題に
輝きを放つRGB LEDを搭載したG.SKILLのメモリが、複数の店舗で先行展示されて話題を呼んでいる。入り口に光モノの巨大オブジェ(?)を掲げるショップもあり、光る自作の勢いは2019年も続きそうだ。(2018/12/3)

自動運転技術:
クルマと人の“真の共生”実現に貢献する「ミリ波」の可能性
パナソニックは100周年を記念して行う同社初の全社ユーザーイベント「CROSS-VALUE INNOVATION FORUM 2018」を開催。その技術セミナーとして「安心・快適なモビリティ社会〜つながるセンサー」をテーマとし、独自のセンシング技術とその応用について紹介した。(2018/12/3)

アンカー・ジャパン、窒化ガリウム搭載製品を紹介
ニューヨークで発表された製品群の日本での展開が明らかに。(2018/11/30)

ジャパン・イスラエル・イノベーションサミット:
Googleストリートビューを超える? スマホをドライブレコーダーとして展開するNexarの狙い
安価なカメラとスマホを利用して、低コストかつ高機能なドライブレコーダーを投入するNexar。しかし、その狙いは大量のドライブレコーダーから取得した道路情報データを元にして、交通情報をリアルタイムで把握できる仕組みを作り上げるという壮大なものだ。(2018/11/27)

IIJのモバイル回線数は250万を突破 “ドコモ値下げ予告”の影響は?
IIJが11月6日、2018年度第2四半期の決算説明会を開催した。モバイル総回線数は、2018年9月末時点で253万2000に達し、2018年度上期の総売上は、前年同期比で21.8%増の203.8億円となった。NTTドコモが2019年に行う料金値下げについても言及された。(2018/11/6)

モビリティサービス:
トヨタがクルマを売らない新サービス、「気楽に楽しくクルマと付き合って」
トヨタ自動車は2018年11月1日、自動車をサブスクリプション方式で利用できる個人向けサービス「KINTO」を2019年初めから開始すると発表した。税金や自動車保険、車両のメンテナンスといった費用を月極めの定額にし、好きなクルマや乗りたいクルマを好きなだけ利用できるようにする。(2018/11/2)

環境さえ整えば「決済」も変わる――JapanTaxiが目指すタクシーの未来(後編)
国内のタクシー配車アプリとして高いシェアをほこる「JapanTaxi」。このアプリには「JapanTaxi Wallet」というコード決済機能も内包しているが、開発元のJapanTaxiは社外のコード決済サービスへの対応も積極的に進めている。前編に引き続き、同社のCMO(最高マーケティング責任者)から話を伺った。(2018/10/31)

ヤフー、ドラレコ動画から道路沿いの情報をテキスト化する実証実験を開始
ヤフーは、ドライブレコーダー動画をAI技術で解析し視覚情報をテキスト化する実証実験を開始する。(2018/10/15)

ヤフー、AIでドラレコ映像を解析 ガソリン価格や駐車場の満空情報、行列のできる店をナビに反映 実証実験スタート
交通状況だけでなく、行列のできるレストランなどを認識して地域情報に反映する使い方も。(2018/10/15)

モビリティサービス:
トヨタが進めるコネクテッドカー“3本の矢”、ソフトバンクとの新会社も矢の1つ
ソフトバンクとトヨタ自動車は2018年10月4日、東京都内で会見を開き、モビリティサービスの基盤を開発、提供する新会社「MONET Technologies」を設立すると発表した。新会社の代表取締役社長兼CEOにはソフトバンク 代表取締役 副社長執行役員兼CTOの宮川潤一氏が就く。出資比率はソフトバンクが50.25%、トヨタ自動車が49.75%となる。資本金は20億円で、将来的に100億円まで増資する。(2018/10/5)

車載電子部品:
30秒で結線作業と防水加工が完了、ワイヤハーネス分岐用コネクタの新製品
京セラは2018年10月3日、東京都内で会見を開き、車載用防水対応電線分岐コネクタ「9715シリーズ」のサンプル出荷を開始したと発表した。(2018/10/4)

富士通セミコン MB85RS4MT:
リアルタイムデータログに適した4MビットFRAM
富士通セミコンダクターは、4Mビットの不揮発性FRAM「MB85RS4MT」を発表した。10兆回の書き換えが可能で、高速での書き込み、低消費電力を特長とする。(2018/9/18)

富士通セミコンダクター:
EEPROMの約1000万倍の書き換え回数を実現する4MビットFRAM「MB85RS4MT」
富士通セミコンダクターは、シリアルインタフェースのFRAMファミリーで最大メモリ容量である4Mビット品「MB85RS4MT」を開発し、2018年9月から量産品の提供を開始する。(2018/9/13)

製品分解で探るアジアの新トレンド(31):
貿易摩擦に屈しない、中国半導体技術の“体力”
トライ&エラーを繰り返し、着実に実績をつけている中国の半導体技術。こうした実績はやがて、貿易摩擦などの圧力に屈せず、自国の半導体で多様な機器を作ることができる“体力”へとつながっていくのではないだろうか。(2018/9/12)

今問われるCDOの役割(1):
デザイン思考とアジャイル経営が、企業活動の根幹になる――SOMPOホールディングス グループCDO 楢崎浩一氏
デジタルトランスフォーメーションのトレンドが進む中、デジタルビジネスに特化した部署を作るケースが増えてはいる。だが、その多くが局所的な取り組みに終始し、デジタル戦略を推進するCDO(Chief Digital Officer)という役割も、言葉だけが独り歩きしている傾向も見受けられる。ではデジタル戦略とはどのように推進すべきものなのか? CDOの役割とは何か?――第一線で活躍しているCDOに、その職務の意義と具体像を聞く。(2018/9/21)

よそ見、居眠り……:
新たな先進安全機能が拡大中 カメラで運転者の挙動確認
自動車の運転者の様子をカメラで確認し、わき見や居眠りに警告するシステムが、自動ブレーキなどに続く新たな先進安全機能として注目されている。重大事故防止のためにトラックなどに採用されてきたが、後付けのシステム市販やドライブレコーダーとの一体化など、活用が本格化してきた。導入は利便性向上を視野に乗用車にも広がった。自動運転の実用化でも重要な役割を果たすとみられている。(2018/8/30)

よそ見、居眠り…カメラで運転者の挙動確認 新たな先進安全機能が拡大中
自動車の運転者の様子をカメラで確認し、わき見や居眠りに警告するシステムが、自動ブレーキなどに続く新たな先進安全機能として注目されている。(2018/8/29)

「安全運転ならば保険料安く」 トヨタ、コネクテッドサービス対応の純正ナビ「T-Connectナビ」に新モデル
ナビ装着で「コネクテッドカー」に進化。(2018/8/28)

ドラレコ、録画されていないことも SDカード異常が原因 「定期的に確認を」国民生活センター
「ドライブレコーダーに映像が残っていなかった」という相談が増加傾向にあるとし、国民生活センターが注意呼び掛け。SDカードの不具合で、正常に記録されていないケースがあるという。(2018/8/3)

事故直後に「はい、終わり」……あおり運転、詳細ドライブレコーダーで殺意立証
神奈川県の東名高速道路で夫婦が死亡した事故をきっかけに、大きな社会問題となっているあおり運転。殺意の立証が必要となる殺人罪が適用されるのは極めて異例だ。(2018/7/25)

オリックス自動車、AI搭載通信ドライブレコーダー「Nauto」を国内法人向けに提供
オリックス自動車は、米Nauto製のAI搭載型通信ドライブレコーダー「ナウト」の取り扱いを開始する。(2018/7/20)

「やっぱり群馬すげえ」「これはビビる」 ドラレコが撮影した衝撃映像がマジで群馬だった
これはマジ群馬。(2018/6/26)

さまざまな半額アイテムもずらりと用意 「上海問屋 スーパーSALE」6月21日まで
ドスパラは、同社Web直販で「上海問屋 スーパーSALE」を開始する。(2018/6/15)

トヨタ、東南アジアの配車サービス大手「Grab」に1100億円出資
トヨタ自動車が、東南アジアの配車サービス大手Grab Holdingsに10億ドル(約1100億円)を出資する。東南アジアから撤退したUberが事業を譲渡したGrabは、同地域で最大のシェアを持つ。(2018/6/13)

シャープ、東芝のPC事業の買収を正式発表 AIoT事業や先端技術・デバイス事業と連携
5日に開催した取締役会で決議しました。(2018/6/5)

ソニー銀行は「クラウドオンリー」へ:
AWS Loft Tokyo、大阪リージョンなど、AWS Summit Tokyo 2018の初日基調講演における新しい話題とユーザー企業が語ったこと
2018年5月30日に開幕した「AWS Summit Tokyo 2018」の初日基調講演における発表や比較的新しい話題、ユーザー企業のプレゼンテーションをまとめてみた。(2018/5/31)

アプリ連携&ソニー製CMOSセンサー搭載で1万円切り Ankerの新型ドラレコ「Roav DashCam C1」を試す
スマートフォン周辺機器でおなじみのAnkerから、ドライブレコーダーの新製品が登場。その実力を試した。(2018/5/25)

Anker、スマホで動画確認もできるフルHDドライブレコーダー「Roav DashCam C1」
アンカー・ジャパンは、フルHD録画対応ドライブレコーダー「Anker Roav DashCam C1」を発売する。(2018/5/8)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
【訂正版】タイムズのカーシェアと提携するトヨタの狙い
トヨタ自動車がカーシェアリングサービス「タイムズカープラス」を運営するパーク24との提携を発表した。この背景にはトヨタの複雑で大掛かりな戦略が見えてくるのだ。(2018/4/30)

今のセキュリティ対策で説明責任果たせますか?
感染経路のドライブレコーダーの役割を果たすEDR、運用を変えずに組み込むには
高度な脅威の侵入を100%防ぐことは、もはや不可能だ。今のセキュリティ運用を変えずに、重大なインシデントが発生した際に被害状況を把握し、説明責任を果たす方法とは?(2018/5/11)

“何を”シミュレーションするか:
Uberの事故を「最初で最後の悲劇」にするために
2018年3月に発生したUberの自動運転車による死亡事故は、多くの物議を醸している。これまで以上にシミュレーションが重要になってくると考えられるが、より大切なのは“何を”シミュレーションするのか、だろう。(2018/4/23)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
タイムズのカーシェアと提携するトヨタの狙い
トヨタ自動車がカーシェアリングサービス「タイムズカープラス」を運営するパーク24との提携を発表した。この背景にはトヨタの複雑で大掛かりな戦略が見えてくるのだ。(2018/4/23)

富士通のMobility Solution:
PR:EVの課題解決から車載カメラ画像の活用まで、富士通が打ち出すモビリティ戦略
コネクテッドカーによって、モビリティは単なる移動手段にとどまらず、都市計画や交通管制、マルチモーダルサービス、隊列走行、カーシェアリング、自動バレーパーキングなどといったさまざまなサービスを創出し、社会にイノベーションに起こしていく。そこで求められるのが、多様なモビリティから獲得したデータを収集し、「分析」「最適化」「実行」のサイクルを一貫してサポートするIoTプラットフォームとモビリティサービスである。(2018/4/27)

駐車時の録画に対応:
ホンダ、「STEP WGN Modulo X」一部改良 ナビが進化
ホンダがミニバン「STEP WGN Modulo X」を一部改良し、発売した。価格(税込)は369万4680円〜371万6280円。カーナビを従来の9インチから「高画質ステップ ワゴン専用10インチナビ」に変更した。(2018/4/19)

長谷川秀樹のIT酒場放浪記:
自動運転で変わるクルマの未来を「移動のプラットフォーム」でリードしたい――IDOM 執行役員 北島昇氏
自動運転の普及で移動がサービス化する時代に向け、「車のプラットフォーム」を「移動のプラットフォーム」に変えたいと語るIDOM 新規事業・人事・広報管掌 執行役員の北島昇氏。その時代を見据えた新規事業開発や組織風土変革のコツとは?(2018/4/13)

製品分解で探るアジアのトレンド(27):
古いプロセスで超高密度に集積、進化する中国のインプリ能力
中国製のドライブレコーダーを分解し、内部のチップを開封すると、中国メーカーがチップを設計する能力、いわゆる“インプリ力”が見えてくる。(2018/4/12)

「STORIA法律事務所」ブログ:
スマートスピーカーは人の会話を盗み聞きしている? 弁護士が利用規約を読んでみた
スマートスピーカーは人の会話をどのくらい聞いているのか。利用規約に明記された答えをもとに、弁護士の柿沼太一さんが解説します。(2018/4/6)

モビリティサービス:
トヨタとパーク24が新サービスの開発を視野に業務提携、通信型ドラレコでデータ収集
トヨタ自動車は、パーク24とカーシェアリングサービスで業務提携を開始した。通信型ドライブレコーダー「トランスログ」やカーシェアリング機器を搭載した「C-HR」を用いて、2018年6月〜2019年3月末にサービスの試験運用を行う。(2018/4/5)

つながるクルマ キーマンインタビュー:
トヨタはモビリティサービスでどう稼ぐか、何を競争力にするか
人々の移動を助ける会社「モビリティカンパニー」を目指すトヨタ自動車。「モビリティサービス・プラットフォーム」の整備や、車載通信機の本格的な普及など、モビリティサービスの展開に向けた施策の狙いを聞いた。(2018/4/4)

トヨタとパーク24、都内でカーシェア 車載機器からデータ収集
トヨタ自動車とパーク24が、都内でカーシェアリングサービスを試験的に行う。車両の安全性向上や無人化の推進につなげる。(2018/4/3)

政府案:
自動運転車にドラレコ設置を義務付けか カー用品関連株が急騰
3月28日の東京株式市場で、カー用品販売のオートウェーブが急騰。午前11時28分にストップ高となる前日比50円高の180円を付けた。一部報道機関が、政府が法律の大綱案に、自動運転車に対するドライブレコーダー搭載の義務化の検討を盛り込んだと報じたため。(2018/3/28)

事故直前の映像を警察が公開:
Uber車の死亡事故、自動運転開発の“代償”なのか
Uberの自動運転車が2018年3月18日(米国時間)に起こした、歩行者死亡事故。事故が起きた米アリゾナ州テンペの警察は、事故直前の映像を公開している。この事故は、自動運転車の安全性について、議論を加速させるきっかけとなりそうだ。(2018/3/23)

Uber「当局をできる限り支援」:
米警察、Uber死亡事故の動画公開 衝突直前までスタッフ“よそ見”?
米Uber Technologiesの自動運転車が女性をはねて死亡させた問題で、現地のテンピ警察が事故直前の動画を公開。スタッフが衝突直前まで“よそ見”をしていた様子が分かる。Uberは「できる限りの方法で州や連邦当局を支援する」とコメントしている。(2018/3/22)

Uberの歩行者死亡事故、直前までの動画をテンペ警察が公開
Uberの自動運転車が自動運転中に起こした歩行者死亡事故のドライブレコーダーによる動画を、この件を捜査しているテンペ警察がTwitterで公開した。(2018/3/22)

車種を登録して探せる:
パーツ取り付けもOK アマゾンがカー用品に注力するワケ
Amazonが自分の車に合ったパーツに絞り込んで検索できる新機能「Auto Parts Finder」の提供を開始した。アマゾンがカー用品に力を入れる理由と、それを可能にした背景とは。(2018/3/16)

モビリティサービス:
プラットフォームの活用を広げるトヨタ、北米でコネクテッドカー1万台を導入
トヨタ自動車は、米国でレンタカー事業者向けにコネクテッドカー1万台を導入する。モビリティの管理や利用、ビッグデータ分析などの機能を持つトヨタ自動車のモビリティサービス・プラットフォームとトヨタ車をレンタカー大手のAvis Budget Groupに提供する。(2018/3/14)

AIでタクシー需要を予測、平均売上が20.4%増――トヨタら4社、東京都内で「配車支援システム」の共同検証へ
トヨタ自動車、JapanTaxi、KDDI、アクセンチュアの4社が、AIでタクシー需要を予測する「配車支援システム」の試験導入を東京都内で開始。タクシーの運行実績や人口動態予測データなどから需要を予測し、ドライバーのタブレットに配信する。2018年度中の実用化を目指す。(2018/3/12)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。