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「ITサービス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(8):
「カスタマージャーニーマップ」はユーザー情報を並列化し新しい視点を得るためのツール
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――今回は「カスタマージャーニーマップ」を扱う。(2018/7/12)

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(7):
「ペルソナ」とは、ユーザーと複数の価値観、組織をつなぐ基盤である
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――今回は、最も有名な人間中心設計の手法「ペルソナ法」を扱う。(2018/7/5)

NEWS
フィリップス・ジャパン、東北大学内に研究開発拠点を設立 医療ITサービス創出を目指す
フィリップス・ジャパンは東北大学と共同研究についての包括的提携を結び、大学内に研究拠点を設立した。現場のニーズを探り、デジタルヘルスサービスのイノベーションにつなげるのが狙いだという。(2018/7/3)

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(6):
ユーザーの声を集めても成功しない「ユーザー調査」
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――今回は、一般的に「ユーザー調査法」と呼ばれる各種手法の使い分け方を紹介する。(2018/6/28)

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(5):
プロトタイプは画面や機能ごとに作ってはいけない
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――今回から、「人間中心設計」の各種方法論を説明していく。(2018/6/21)

脱ITIL、CASBも検討――マルチクラウド時代のITサービスマネジメント、東京海上日動の選択
クラウドサービス利用の増加により、管理タスクの増加に苦しんでいるという東京海上日動。この課題を解決するために、同社はどのような対策を考えているのだろうか。(2018/6/20)

製造ITニュース:
工場向けIoTソリューションの提供で協業
ぷらっとホームと日立システムズは協業で、工場向けIoTソリューションを拡販すると発表した。ぷらっとホームのIoTデータ管理製品「OpenBlocks IDM アプライアンス」と日立システムズのITサービスを組み合わせて提供する。(2018/6/19)

製造マネジメントニュース:
デジタル技術で生産設備の高度活用を支援する新会社設立
DMG森精機と野村総合研究所は、製造業のデジタル化を推進するシステムやサービスを提供する新会社「テクニウム」を2018年1月に設立した。デジタル技術を活用して、生産支援ITサービスなどの企画開発・運用に取り組む。(2018/6/8)

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(4):
Googleの検索機能、PS4内の広告や購入導線に見る、習慣化されたUXをビジネスにつなげるプロモーション
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――今回は、ユーザー行動の習慣化を先行させて、それをビジネスにつなげるための道しるべを紹介する。(2018/5/31)

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(3):
ユーザー行動目標を掲げてUXをデザインする
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――今回は、ビジネスと因果関係のあるユーザー行動を目標として掲げて、そこに向けたUXをデザインしていく道筋を説明する。(2018/5/24)

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(2):
ユーザー行動の習慣化がビジネスを成長させる
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――今回は、UXデザイン手法を使って目指すゴール「UXがビジネスの成長に貢献している状態」を共有したい。(2018/5/17)

“アラフィフ情シス管理層”に贈る:
PR:デンソー、JCB、日本ヒューレット・パッカードが明かす、「攻めのIT」を実践するためのシステム要件とは
ITがビジネスと直結し、ITサービスが重要な顧客接点となっている。新たな利便性を生み出す「ソフトウェアの開発力」と「価値を生み出すスピード」が勝敗を決することも、広く認識されているといえるだろう。とはいえ、こうした取り組みは、一朝一夕にできるわけではない。具体的にどうすればいいのだろうか? 本稿では、2018年3月16日に@ITが主催したセミナーの内容から、「コンテナ」「クラウドネイティブ」をキーワードに攻めのITを実践するためのシステム要件を探る。(2018/4/23)

久納と鉾木の「Think Big IT!」〜大きく考えよう〜(8):
IT投資動向調査には現れない、「投資額が決まるまで」〜予算が余る/ひっ迫するしょうもない理由〜
今回はお金(予算)の管理について考えてみたい。従業員目線で言えば経費精算、企業目線で言えば予算管理。こうしたITサービス財務管理(IT Service Financial Management)の在り方を、筆者の苦い経験を基に考えてみたい。(2018/4/20)

久納と鉾木の「Think Big IT!」〜大きく考えよう〜(7):
プロ野球ユニフォーム戦争の裏側 〜やはりユーザー体験が生命線〜
今回は、自社が持つコアコンピタンス(企画力やIT/ITサービスマネジメント)を結集させれば、思わぬ新規顧客開拓のポテンシャルがあるのではないか? という可能性を一緒に探ってみたい。(2018/4/6)

CW:デジタル化とIoT製品導入戦略ガイド
ニアショアITサービス事業者選定時の注意点
デジタルトランスフォーメーションを支える中堅ニアショアITサービス事業者の利用について、メリットとデメリットを検証する。(2018/4/3)

「われわれはディスラプターだ」などと考えたことはありません:
メルカリ ビジネスディベロップメントに聞く、体験価値をスピーディーに生み出せる本当の理由
各業種でITサービス開発競争が活発化している。ただ「優れたユーザー体験をいかに迅速に開発・提供するか」というとテクノロジーに閉じた観点になりがちなものだが、この競争に勝つためには、サービス企画全体を俯瞰する視点、取り組みが不可欠となる。では具体的に、価値あるサービスを作るためにはどのようなスタンス、取り組みが必要なのか? メルカリ 事業開発部 部長 小野直人氏に話を聞いた。(2018/3/29)

デジタル変革前夜のSoRインフラ再定義(3):
「システムのマイグレーション」の現実――デジタル変革時代に即したSoR環境構築のポイント
昨今、ITサービスのように変化対応力が重要な領域をSoE(Systems of Engagement)、基幹システムのように安定性が重要な領域をSoR(Systems of Record)と分けて扱う考え方が浸透してきたが、具体的に、両領域をどのように連携、改善させればいいのだろうか。(2018/3/26)

DX関連のシステム投資が増える予測:
国内ITサービス市場は今後も成長傾向、2022年に市場規模5兆8593億円と予測――IDC Japan
IDC Japanは、国内ITサービス市場の予測を発表した。2017年は対前年比1.4%増の5兆5389億円。2017〜2022年の年間平均成長率は1.1%で、2022年の市場規模は5兆8593億円になると予測する。(2018/2/27)

グローバルで人気、オンプレなのに従量課金「GreenLake」を日本でも HPEの勝算は?
日本ヒューレット・パッカードが、従量課金型のITサービスブランドとして「HPE GreenLake」を発表した。新ブランドが果たす役割とは。(2018/2/16)

製造ITニュース:
専門家によるサービスと技術力を融合したトータルITサービスを展開
日商エレクトロニクスは、同社の技術力に日本ヒューレット・パッカードのITエキスパートによる組織「HPE Pointnext」が提供するサービスを組み合わせた、トータルITサービスの提供を開始した。(2018/2/13)

成功企業、実は一握り
デジタルトランスフォーメーション“周回遅れ企業”が今からでも活用すべきサービスと技術
調査会社Ovumが行った調査では、デジタルトランスフォーメーションを完全に実現したと考えているIT幹部はわずかしかいなかった。この結果は、ITサービス企業がビジネスチャンスを見いだすヒントになるだろう。(2018/2/7)

日商エレとHPEが、国内で企業のDXを支援するトータルITサービスを提供開始
日商エレクトロニクスと日本ヒューレット・パッカードが協業し、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するトータルITサービスを始める。(2018/1/25)

久納と鉾木の「Think Big IT!」〜大きく考えよう〜(4):
しょうもないROI算出に時間を使ってはいけない
社内にはERPをはじめさまざまなITサービスがある。しかし、「ITサービスをサービスとして成立させるために不可欠」な、ITサービスマネジメントに関わる費用にまでROIが求められるのはおかしなことではないだろうか? しょうもないROI算出に時間を使ってはいけない。(2018/2/23)

高成長の国内働き方改革ICT市場、2021年に2兆6622億円規模へ IDC予測
IDC Japanによると、2016年から2021年の国内働き方改革ICT市場の成長率(CAGR)は7.9%で、2021年には2兆6622億円規模と予測。取り組みの深化に伴い、「ITサービス/ビジネスサービス」「ソフトウェア」が市場の成長をけん引すると分析する。(2018/1/18)

Weekly Memo:
NECは「セーフティ分野のプラットフォーマー」になれるか
英ITサービス企業の買収を発表したNECは、これを機に個別SIからプラットフォーム事業者へと転換を図りたい考えだ。果たしてどんなプラットフォーマーを目指すのか。(2018/1/15)

NECが英ITサービス企業を700億円で買収、その狙いは?
NECが英ITサービス企業「Northgate Public Services」を買収すると発表。個別SI事業を中心としたビジネスモデルからの脱却や、セーフティー事業のグローバル展開に注力する狙いがあるという。(2018/1/10)

セーフティー事業強化:
NECが英IT企業を約713億円で買収
NECは、英ITサービス会社「ノースゲート・パブリック・サービシーズ」(Northgate Public Services)を4億7500万ポンド(約713億円)で買収すると発表した。(2018/1/9)

IFTTT、Microsoft Flow、etc……:
ITサービス開発を加速させる、いま注目の「4つの手段」
メルカリ、AirBnBなどのように「全く新しい価値」をイチから作るのは大変だが、既存のものを組み合わせるアプローチなら、ITサービス開発「実践」のハードルは大きく下がるのではないだろうか。本稿では「サービス連携」について解説した@ITの過去記事から、特に反響が大きかったものを紹介する。(2017/11/27)

もう迷わない! ビジネスを成長させるUXデザイン手法の使い方(1):
UXデザイン、よくある3つの失敗とは?
B2C、B2B問わず、ITサービスがビジネスに不可欠な存在となった近年、UXデザインに対する企業や社会の認識は一層深まっている。にもかかわらず、「使いにくいサービス」が減らない原因とは何か?――「VAIO」のUXデザイナーとして、「SONY PlayStation4」のプロダクトマネジャーとして、またその他システム/サービスのUXデザインを15年以上手掛けてきた筆者が「本当に使いやすいITサービス」の作り方を分かりやすく解説する。(2018/2/13)

「人がハッピーになれなければ、ITに意味はない」:
企業が“デジタルジャーニー”に旅立てない理由――Lakeside Software創業者マイケル・シューマッハ氏に聞く
クラウドやモバイルが社会に深く浸透し、ITがビジネスや生活、社会に直結している今、ITサービス/システムの運用方法にも再考が求められている。では、どうITを運用すれば、人、企業、社会を幸せにすることができるのか?――2017年9月に日本法人を立ち上げたLakeside Software創業者 マイケル・シューマッハ氏に話を聞いた。(2017/10/26)

IDC Japan 国内ITサービス市場:
製造業向けではアクセンチュアが2桁成長、上位ITベンダーの中で唯一
IDC Japanは、2016年の国内ITサービス市場のベンダー売り上げランキングを発表した。(2017/8/23)

大型案件のピークアウトで大手の成長率は鈍化、一方でTISやアクセンチュアが高成長:
国内ITサービス市場、2016年ベンダー別売上高トップは富士通
IDC Japanが2016年の国内ITサービス市場ベンダー売上ランキングを発表。トップ5は変わらず、富士通、NEC、日立製作所、NTTデータ、IBM。一方、上位ベンダーが伸び悩む中でTISやアクセンチュアなどが大きく成長した。(2017/8/15)

情報インフラ24時 眠らないシステム:
RPA導入でコストが増えた? そんな事態を避けるには
RPAを効果的に活用するには、ITILの観点から見る「キャパシティー管理」と「ITサービス業務継続性」が必要になります。RPAが止まったときを例に、2つのキーワードについて解説します。(2017/8/10)

デジタル変革前夜のSoRインフラ再定義(2):
今、「システムのマイグレーション」に慎重になるべき理由
デジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、社内向け/社外向け問わず、各種ITサービスを支えるインフラにも、ニーズの変化に即応できるスピードと柔軟性が求められている。これを受けて、既存システムをより合理的な仕組みに刷新するマイグレーションが企業課題となっているが、なかなかうまくいかないケースが多いようだ。その真因とは何か? ガートナージャパンの亦賀忠明氏に話を聞いた。 (2017/8/2)

東京証券取引所は、デジタルトランスフォーメーション(DX)にどう対応しているか?:
PR:DX時代、従来型企業の情シスが担うべき役割、持つべきスキルとは?
DXが進展し、各業種でITサービス開発競争が活発化している。だが最初からテクノロジの戦いに特化した新興企業とは異なり、既存業務/既存システムを持つ従来型企業が、DXに乗り出す上ではさまざまな課題があるのが現実だ。ではこうした中、「ビジネスへの寄与」が求められている情報システム部門は、どのような役割を担っていくべきなのだろうか? 東京証券取引所IT開発部 清算システム担当課長の箕輪郁雄氏と、日立製作所 JP1 エバンジェリスト 加藤恵理氏の対談に、その答えを探る。(2017/7/10)

ママ向けのITサービスを駆使して、ニューヨークでママ友を作ってみた
育児、それも海外でとなると心細い。そこで、ITを駆使してママ友を作ってみた。(2017/5/22)

最も重要なIT投資は、社内ITサービスデスクの効率化
過去、多くの企業でITIL準拠のワークフロー導入に失敗した原因とは? 「ITILは自社の業務プロセスとマッチしていなかった」が原因なら、今こそ再検討のタイミングといえるだろう。(2017/5/22)

Weekly Memo:
SIerが成長を続けるために必要なことは 好調、NTTデータ社長が語る神髄
業績好調のNTTデータが新たなグローバルビジョンを打ち出した。ITサービスベンダーとして「世界トップ5」入りを狙う。その原点には同社がこれまで培ってきた「SIer道」がありそうだ。(2017/5/15)

クラウドとは場所のことではない
いまだに誤解される「クラウドコンピューティング」、忘れがちな真の意味とは?
「クラウドコンピューティング」という用語の誤用が原因で、この技術に関する誤解が生じている。クラウドとは場所ではなく、ITサービスをもっとアジャイルに設計する手段を指すことを忘れてはいけない。(2017/5/11)

コンテナで、運用管理ツールを迅速・シンプルに提供:
「運用管理も、DevOpsのスピードで価値を提供できることが大切」、HPE
IoT、X-Techなどデジタルビジネスが加速する中、ITサービス開発には一層のスピードが求められている。これに伴い、開発だけではなくインフラ運用にも一層のスピード・柔軟性が求められているが、運用管理を担うツール類の導入・アップグレードのスタイルはいまだに従来型のまま――HPEがこれを抜本的に解決するアプローチを発表した。(2017/4/19)

そもそも「サービス」とは何か?:
ITサービスの目的は「速く届けること」ではなく「価値を届けること」
IoT、X-Techトレンドの浸透を受け、各業種でITサービス開発競争が活発化している。これに伴い「開発するスピード」ばかりが注目されがちだが、言うまでもなく、ITサービスはリリースして終わり、ではない。リリース後こそ満足度を向上させていく必要がある。ではITサービスの価値を継続的に高め続けていくためには具体的にどうすればよいのだろうか?(2017/4/17)

山のような情報を分類し、重要なインシデントから効率よく対応するために:
PR:「ServiceDesk Plus」が実現する効率的なインシデント対応体制とは
頭では分かっていても、目の前の業務やインシデント対応に忙殺されていると、ついないがしろになるのが「記録」「報告」「連絡」のタスクだ。しかしその体制がしっかりしていないと、かえって余計な手間と時間がかかることになる。ITサービスマネジメントソフトウェア「ServiceDesk Plus」の活用によって、効率的なインシデントレスポンス体制を実現できるのをご存じだろうか。(2017/3/31)

大規模プロジェクト終局で:
国内ITサービス市場、成長鈍化 
2016年の国内ITサービス市場の推定は、前年比1.4%増の5兆4515億円だった。過去2年の高い成長率をけん引していた金融機関、官公庁、地方自治体における大規模プロジェクトが終局に向かい、成長が鈍化した――IT専門調査会社IDC Japan調べ。(2017/2/27)

新規価値の創出、収益やブランドの向上に直結するITサービスを作るために:
PR:企業のデジタルトランスフォーメーションを支えるSoEのインフラに欠かせない3つの要件とは
2016年の一大キーワードとなった「デジタルトランスフォーメーション」。変革を受け入れて成功を目指す企業は、新規価値の創出、収益やブランドの向上に直結するITサービスに着目し、次の成功例を目指して開発競争を激化させている。ITサービスを開発するために必要なインフラの要件とは何か。要件を満たすサーバには、どのようなものがあるのか。日本IBMのアンバサダーに聞いた。(2017/1/24)

IT活用:
AIでベテラン技師の精度を実現、ボイラー燃料調整を自動化
三菱日立パワーシステムズ人工知能を活用したボイラー燃焼調整の自動化システムを開発した。台湾の火力発電所に実証導入したところ、ベテラン技師と同等精度の性能を確認できたという。効率を改善できればメリットが大きい火力発電所向けのITサービスの開発が加速している。(2017/1/12)

AWSエンジニアによるインシデント対応も:
AWSをITILベースで管理、「AWS Managed Services」とは
米Amazon Web Services(AWS)が2016年12月13日(米国時間)に発表した「AWS Managed Services」は、ITILフレームワークに基づいて、AWSの運用管理が行えるサービスだ。既存ITサービス管理ソフトウェアを、フロントエンドとして使うことができる。(2016/12/15)

特集:情シスに求められる「SRE」という新たな役割(1):
運用自動化も障害対応も、全ては「現場のため」ではなく「顧客のため、ビジネスのため」
デジタルビジネスの激化を受けて、「いかにスピーディにITサービスを企画・開発するか」が重視されている。だが重要なのは「作ること」だけではない。リリースして以降、収益・ブランド向上はサービス運用を支える「運用管理の在り方」に掛かっている。本特集では米グーグルが提唱するSRE――Site Reliability Engineerの概念を通じて「運用管理のビジネス価値」を再考。今求められる情シスの役割を考える。(2016/12/1)

Docker、Kubernetesを効果的に活用:
PR:コンテナ技術を、ITサービス競争の“武器”にするためには
デジタルトランスフォーメーションの波が高まる中、利便性の高いITサービスをいかにスピーディに提供・改善できるかが企業の命運を左右する状況になっている。こうした経営環境を勝ち抜く上では、ITサービスの開発・運用スタイルも従来のやり方を抜本的に変えていく必要がある。その手段として企業の注目を集めているコンテナ技術だが、具体的にはどのように適用すれば、企業が安全に使えるビジネスの武器になり得るのか? コンテナ技術に深い知見を持つレッドハットに話を聞いた。(2016/11/28)

ホワイトペーパー:
ITサービスマネジメント製品導入戦略ガイド
ITサービスマネジメント市場が変わりつつある。本稿では技術のコモディティ化やオープンソース、SaaSがIT部門に与える影響と、インソーシングのトレンド、そしてアウトソーシングしたサービスの統合と管理の概念について解説する。(2016/11/7)

IDC Japan 国内ITサービス市場ベンダー売上ランキング:
富士通、NEC、日立、NTTデータ、IBMが不動のトップ5――アクセンチュアも躍進!
IDC Japanは、2015年の国内ITサービス市場のベンダー売上ランキングを発表した。(2016/10/7)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。