「日本法人」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「日本法人」に関する情報が集まったページです。

関連キーワード

Ankerのキーパーソンに聞く(前編):
「100人で年間35万件のレビューに目を通す」 中国メーカー・Ankerが日本で評価される要因を聞いた
モバイルバッテリーやスマートデバイスの周辺機器で人気の中国メーカー・Anker。ここまでの信頼を勝ち取れた理由とは。同社のCEOと日本法人の代表に聞く。(2018/11/9)

日本に本格進出したSumo Logicに関する、知らない人は知らない意外な事実
Sumo Logicが2018年10月上旬、日本法人「Sumo Logicジャパン株式会社」の設立を発表した。同時にクラスメソッドとシステムインテグレーター契約を締結したという。そこで、同社のサービスに関する、一部の人が知らない事実をお伝えする。(2018/10/30)

製造マネジメントニュース:
インテル日本法人新社長のソニー鈴木国正氏「Trusted Advisorになる」
インテルは、ソニーでVAIO事業やXPERIA事業の責任者を歴任してきた鈴木国正氏が、2018年11月1日付でインテル日本法人の代表取締役社長に就任すると発表した。(2018/10/25)

インテル日本法人社長に元ソニーの鈴木国正氏が就任
インテルは、同社代表取締役社長に鈴木国正氏が就任すると発表した。(2018/10/24)

2018年11月1日付で:
Intel日本法人の新社長にソニー出身の鈴木国正氏が就任
Intelの日本法人インテルは2018年10月24日に都内で記者説明会を開催し、同年11月1日付で、ソニー出身の鈴木国正氏が新しく代表取締役社長に就任すると発表した。(2018/10/24)

日本で急成長するSynology メッシュ対応ルーターや新OS「DSM 7.0」も披露
Synologyが毎年実施しているユーザーイベント「Synology 2019 Tokyo」にあわせて新製品発表会が行われた。2018年4月に日本法人を設立した同社は、国内市場で40%を超える増収を実現したという。(2018/10/18)

CADニュース:
プロトラブズ日本法人社長の今井氏、日本市場開拓を強化
プロトラブズは2018年10月16日、日本における事業戦略説明会を開催した。プロトラブズ本社のCEO ヴィッキー・ホルト氏は、同社のグローバルの財務実績と今後の事業戦略を明かした。2018年7月に同社日本法人の社長に就任した今井歩氏も登壇し、日本法人の今後の取り組みについて説明した。(2018/10/18)

CEATEC 2018:
フタが外せる炊飯器!? 新しい接続のカタチを提案
TE Connectivity(以下、TE/日本法人:タイコエレクトロニクス ジャパン)は2018年10月16〜19日に開催されている展示会「CEATEC JAPAN 2018」(シーテックジャパン2018/会場:千葉市・幕張メッセ)で、コネクターの最新製品の他、センサー/コネクター製品のユニークな採用事例を紹介している。(2018/10/17)

世帯普及率は4.5%:
「ルンバ」は日本で普及するのか 「一家に1台」を目指す戦略とは
ロボット掃除機「ルンバ」で知られる米iRobot。日本におけるロボット掃除機出荷台数は300万台を超えたが、世帯普及率は4.5%にとどまる。日本市場のニーズに応じた「価格」「機能」を備えた新商品と戦略について、日本法人社長に聞いた。(2018/10/16)

CEATEC 2018で多数の事例を紹介:
PR:TEと一緒にイノベーションを起こしませんか? エンジニアリングサポートの幅を広げるTE Connectivity
接続とセンサ分野の世界的大手メーカーであるTE Connectivity(日本法人:タイコ エレクトロニクスジャパン合同会社)は、スタートアップ/ベンチャー企業など新たなモノづくりに挑戦する企業に対するエンジニアリングサポートを積極的に展開している。既に、国内外のさまざまなパートナーの革新的なモノづくりに貢献し始めているという。(2018/10/15)

ビットレート可変で安定接続:
Qualcomm、Bluetoothオーディオ用コーデック
Qualcommの日本法人クアルコムジャパンは、Bluetoothオーディオ用として新たに開発したコーデック「aptX Adaptive」について、記者説明会を行った。(2018/10/4)

2018年11月22日にSDSイベント開催:
PR:国内ストレージ市場の地殻変動、その終着駅はパブリッククラウドなのか
HCIの普及が象徴するように、地殻変動が進行中の国内ストレージ市場。今後はどうなっていくのか。市場アナリスト、SDSベンダーの日本法人社長、アイティメディア@ITの記者が話し合った。(2018/10/2)

製造マネジメントニュース:
東芝がデジタル事業責任者にシーメンス島田氏を採用、デジタル化を加速へ
東芝は2018年10月1日付で、同社グループ全体のデジタルトランスフォーメーション事業の戦略を指揮し、グループを横断して事業拡大を推進する「コーポレートデジタル事業責任者(Chief Strategy Officer)」として、現在シーメンス日本法人の専務執行役員を務める島田太郎氏を採用すると発表した。(2018/9/27)

長谷川秀樹のIT酒場放浪記:
どん底に追い込まれたから大逆転がある――日清食品 執行役員 CIOグループ情報責任者 喜多羅滋夫氏
P&G、フィリップモリスジャパンなど、外資系企業の日本法人のシステム部門を経て、日清食品でCIOを務める喜多羅滋夫氏。華やかな経歴を持ちながら、実は「紆余曲折あっての人生」だったという喜多羅氏が語るITエンジニアの成長の糧となる挑戦やキャリア形成のコツとは。(2018/9/7)

ごみの体積を3分の1に:
なぜ「3万円のごみ箱」が日本で売れているのか
英キッチン用品ブランド「Joseph Joseph」が2017年10月に発売した「3万円のごみ箱」がすごい勢いで売れている。日本の消費者の心をつかんだ機能とコンセプトとは? 日本法人社長に聞いた。(2018/8/31)

Netflix、月額料金を値上げ ベーシックプランは650円→800円に
Netflixの日本法人が、月額料金を値上げ。SD画質のベーシックプランは650円から800円になる。(2018/8/23)

製造業IoT:
Armの「世界初」のIoTプラットフォームは何ができるのか
Armの日本法人アームは2018年8月22日、東京都内で会見を開き、トレジャーデータの買収に合わせて発表した新たなIoTプラットフォーム「Arm Pelion IoT Platform」について説明した。同日からパートナーなどを通して国内提供を始めている。(2018/8/23)

イータス 代表取締役社長 横山崇幸氏:
PR:車載ソフト開発に革新をもたらすイータス、セキュリティ製品に注力し22年に売上高2倍へ
「電気自動車(EV)」や「自動運転車/コネクテッドカー」など、自動車産業は大きな転換期を迎えている。ECUに搭載されるソフトウェアは複雑で、実装される量も桁違いに増える。ECUソフトウェア開発工程をトータルにサポートするETAS(イータス)。その日本法人で社長を務める横山崇幸氏は、「車載ソフトウェア開発の効率改善につながるソリューションを提供したい」と話す。(2018/8/21)

ニーズを熟知して開発:
ADAS特化型のPMIC製品シリーズを発表、Maxim
Maxim Integrated Products(以下、Maxim/日本法人:マキシム・ジャパン)は2018年7月、自動車の先進運転支援システム(ADAS)向けのパワーマネジメントIC(以下、PMIC)製品群(5製品)を発表した。(2018/7/23)

サンプリング速度は毎秒256Gサンプル:
Keysight、110GHz帯域の超高性能オシロスコープを発表
Keysight Technologies(日本法人:キーサイト・テクノロジー)は2018年7月12日、オシロスコープの新製品として帯域幅最大110GHzを誇る「Infiniium UXRシリーズ」を発表した。(2018/7/13)

帯域8GHzで毎秒100万回の波形更新:
ローデ、独自色を強めたハイエンドオシロを発売
Rohde & Schwarzの日本法人ローデ・シュワルツ・ジャパンは2018年6月、最大8GHz帯域モデルをそろえるハイエンドオシロスコープ「R&S RTP ファミリー」を発売した。(2018/7/11)

CPU、GPUとの違いとは?:
GoogleのTPUって結局どんなもの? 日本法人が分かりやすく説明
機械学習に特化したGoogleの自社開発プロセッサ、「TPU(Tensor Processing Unit)」。Google自身は「Google Search」「Google Translate」「Google Photos」といったサービスで活用している。日本法人がこれについて分かりやすく説明した。(2018/7/6)

エレメーカーが展望する車の未来:
「空飛ぶ車」も現れる時代、モレックスの攻め方を聞く
Molexは、各種接続システムを提供する総合電子部品メーカーだ。同社日本法人である日本モレックスで社長を務める梶純一氏に、将来の自動車の姿と同社の車載事業戦略を聞いた。(2018/7/9)

Infineonのパワー半導体戦略:
積極増産投資、カスタム対応で日本の競合に対抗
Infineon Technologies(日本法人:インフィニオン テクノロジーズ ジャパン)は2018年7月3日、都内でパワー半導体事業に関する記者会見を開き、国内パワー半導体市場でのシェア向上に向けた取り組みなどについて説明を行った。(2018/7/4)

Weekly Memo:
インテル50周年の歴史にみるコンピューティングの変遷
間もなく創業50周年を迎える米Intelの日本法人インテルが、これまでの歴史を振り返るとともに今後の戦略について説明した。その変遷はITそのものの歩みともいえそうだ。(2018/7/2)

エレメーカーが展望する車の未来:
自動車の潮流が変わる今だから、TEジャパンのこだわり
コネクターなど電子部品大手であるTE Connectivity日本法人のTEジャパン。同社社長の上野康之氏に、将来の自動車に求められるエレクトロニクス技術や、それを支えるサプライヤーのあるべき姿を聞いた。(2018/7/2)

USEN、電子決済の中国Lakalaと業務提携 訪日外国人向けにQRコード決済を提供
USEN-NEXT HOLDINGSは、中国の電子決済プラットフォーマーLakalaの日本法人ラカラジャパンと業務提携を結んだ。「Alipay」「WeChat Pay」などの電子決済サービスの取り扱いを開始する。(2018/6/27)

レゴランド東京、聴覚障害者のみの入館を「安全確保に不安」理由に断る 「ポリシーの認識に誤り」と謝罪
運営のマーリン・エンターテイメンツのポリシーは障害者のみの入館も受け入れるものでしたが、日本法人は「健常者の付き添いが必要」としていました(現在は修正済み)。(2018/6/22)

ヒューズ内で接触不良に:
VW、「ゴルフ」「シロッコ」など10万台リコール ライトが点灯しない恐れ
VW日本法人が、乗用車「ゴルフ 1.4」「シロッコ 1.4」など30車種10万1446台をリコール。灯火装置に不具合があり、ヘッドライトなどが点灯しなくなる危険性があるため。事故は起きていないという。(2018/6/20)

性能は妥協せず:
Keysightが「USB計測器」に本格参入
Keysight Technologies(日本法人:キーサイト・テクノロジー)は2018年6月18日、PCとUSBを介して接続し使用する計測器(USB計測器)を製品化し、USB計測器市場に本格参入すると発表した。ベクトルネットワークアナライザー(VNA)、オシロスコープ、IQ信号任意波形発生器を製品化し、「Streamlineシリーズ」として展開する。(2018/6/18)

日本マイクロソフトCTOがサプライズゲストとして登場:
日本拠点設立から3年でユーザー250%増 「GitHub Satellite」の基調講演で語られたGitHubの思い
2018年6月12〜13日、GitHub JapanはTOC五反田メッセで「GitHub Satellite 2018」を開催。2018年で10周年を迎えるGitHubが設立した日本法人「GitHub Japan」やソフトウェア開発の未来、GitHubの今後について語った。(2018/6/18)

「NEW ELITE」ピョートル氏×アトラシアン日本法人社長対談:
PR:「そもそも日本には『チーム』がない」? うまくいってない企業の共通点
うまくいっていない企業には、共通する本質的な課題がある――。日本企業が直面している「生産性」や「チーム」の問題を、アトラシアン日本法人のスチュアート・ハリントン社長、著書「NEW ELITE」が注目を集めるピョートル・フェリクス・グジバチ氏に聞いた。(2018/6/13)

エコカー技術:
ボッシュはなぜディーゼルエンジン技術の開発を重視できるのか
Robert Boschの日本法人であるボッシュは、自動運転技術やパワートレーン、コネクテッドカーなど重点分野の取り組みを発表した。(2018/6/7)

7年越しの交渉実る:
KDDIとNetflixが提携 「動画配信」を5G時代の切り札に
KDDIが、米Netflix日本法人と業務提携すると発表。スマホの通信料金と、動画配信サービス「Netflix」の月会費などをセットにした新プランを今夏から提供する。高橋誠社長が会見で狙いを語った(2018/5/29)

KDDIとNetflixが業務提携 月額5500円の割安プラン、夏以降に
KDDIがNetflixの日本法人と業務提携する。Netflixの利用料とスマートフォンの通話料をセットにした料金プランを2018年夏以降に提供する。月額5500円から。(2018/5/29)

乗車履歴も確認可能:
Google Pay、SuicaとWaonも利用可能に
Google日本法人は5月24日、複数の電子マネーやポイントカードをまとめて管理できる支払いサービス「Google Pay」にSuicaとWaonを加えると発表した。(2018/5/24)

車載電子部品:
車載ネットワークの伝送速度は光通信で10Gbpsへ、高速化とEMCを両立
TE Connectivityの日本法人であるタイコ エレクトロニクス ジャパンは2018年5月22日、アダマンド並木精密宝石と共同で、伝送速度10Gbpsの車載ネットワークを実現できるデータリンクシステムを開発すると発表した。現行の車載ネットワークは最高伝送速度が1Gbpsの仕様が策定されているが「10Gbpsは世界初の取り組みになる」(両社)という。(2018/5/23)

世界のユーザー1.5億人に配信:
中国「ビリビリ動画」運営元が日本でアニメ制作へ
中国Bilibiliが日本でアニメ制作事業を始める。日本法人のビリビリが、東京・人形町に制作スタジオを立ち上げ済み。人材募集も始めており、年間3本のペースで制作を行う計画という。(2018/5/22)

日本ユーザーや広告主への影響は:
Facebook個人情報不正利用問題、日本法人代表が謝罪「安心安全が最優先」
米Facebook日本法人の長谷川晋代表取締役が5月18日、個人情報の不正利用問題について謝罪。「安心安全が最優先」とし、今後の防止策や日本への影響について説明した。(2018/5/18)

リアルタイム処理の仮想化に強み:
日本に切り込むcongatec、組み込みを集積化する技術
congatecの日本法人であるコンガテック ジャパンは、「第7回 IoT/M2M展【春】」(2018年5月9〜11日、東京ビッグサイト)で、同社が販売する産業用組み込みコンピュータモジュールとリアルタイムOS(RTOS)仮想化に対応するハイパーバイザー「Real-Time Hypervisor」について、製品展示やデモを行った。(2018/5/18)

80社以上のパートナーを獲得:
パートナーを重視するArmのIoT戦略、日本市場に期待
Armの日本法人であるアームは2018年5月10日、東京都内で記者会見を開催し、同社が提供するIoT(モノのインターネット)プラットフォームである「Arm Mbed」の事業戦略について説明した。(2018/5/16)

ゴールドマン・サックス、同社との関係装う仮想通貨詐欺に注意喚起
ゴールドマン・サックスとの関係を装う仮想通貨の投資勧誘などが報告されているとし、日本法人が自社サイトで注意喚起。元ゴールドマン・サックスのアナリストを名乗る瀬尾恵子という人物がICOを行うとしているが、この人物が同社に在籍した事実はないという。(2018/5/10)

ヒートシンク製作などに活用:
プロトラブズ、CNC切削加工サービスで無酸素銅「C1020」に対応
プロトラブズの日本法人は、CNC切削加工サービスにおいて無酸素銅「C1020」に対応した。(2018/5/7)

GoogleブランドのWi-Fiルーター「Google Wifi」26日発売 自宅でメッシュネットワークを構築できる
Google日本法人が、家庭用無線LANルーター「Google Wifi」を4月26日に発売する。スマートフォンを使ったセットアップに特化し、複数台でメッシュネットワークを構築できるのが特徴だ。(2018/4/25)

2018年事業戦略:
“デジタル変革の火付け役”を目指すダッソー・システムズ日本法人
ダッソー・システムズは2018年事業戦略説明会を開催。同社 代表取締役社長の山賀裕二氏が、日本国内における展開および日本法人としての施策について語った。(2018/4/25)

メカ設計と試作:
プロトラブズのCNC切削加工で無酸素銅のC1020に対応、標準納期は3営業日
プロトラブズの日本法人が新たにCNC切削加工サービスで無酸素銅「C1020」に対応。CNCマシニング加工で標準納期は3営業日。(2018/4/23)

社長に小池淳義氏を任命:
ウエスタンデジタルジャパン、社長ポストを新設
Western Digital(ウエスタンデジタル)は2018年4月13日、ウエスタンデジタルジャパンの社長に小池淳義氏を任命した。同社はこのたび日本法人社長のポストを新設し、小池氏は同社の日本全法人を監督する。(2018/4/17)

日本法人の堀田社長にも聞いた:
AIを正面から語るSAS、「時代が追い付いてきた」と自信を深める理由
SAS Instituteは、2018年4月第2週に米コロラド州デンバーで開催した「SAS Global Forum 2018」で、ディープラーニング/AIを前面に押し出し、具体的に語った。日本法人SAS Institute Japanの堀田徹哉社長による解説および日本市場での展開を含めて、「SASの今をお届けする。(2018/4/12)

Synologyが日本法人「Synology Japan」を設立
Synologyは、同社日本法人「Synology Japan」を設立したと発表した。(2018/4/11)

中国スマホメーカーZTE公式サイト、仮想通貨マイニングマルウェアに感染か【対応済み】
中国のスマートフォンメーカーZTEの日本法人の公式サイト「ztemobile.jp」に、閲覧者に仮想通貨を採掘(マイニング)させるスクリプトが埋め込まれていると、3月30日ごろからネット上で話題になっている。マルウェアに感染した可能性もあり、同社は「原因を調査中」という。(2018/3/30)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。