「中期計画」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「中期計画」に関する情報が集まったページです。

石野純也のMobile Eye:
ドコモとKDDIの株主は「料金」「楽天」に関心 ソフトバンクは? 3社の株主総会を振り返る
ドコモ、KDDI、ソフトバンクグループが株主総会を開催。ドコモとKDDIの株主からは、料金施策や楽天参入への対抗策についての質問が目立った。一方、ソフトバンクグループからは通信事業に関する質問はほとんど出なかったが……。(2018/6/23)

製造マネジメントニュース:
工場向けIoTで独自ポジションを築く、「YE DIGITAL」の挑戦
安川情報システムは2018年6月21日、経営方針説明会を開催。「IoTのその先へ」をキーワードとし、工場向けのIoT・AIの先進IT企業へと新たな立ち位置を確保していく方針を示した。(2018/6/22)

研究所の最先端技術をシリコンバレーのスタートアップと事業化――NEC、新会社「NEC X」を設立
NECが米シリコンバレーに子会社「NEC X」を設立。画像解析やAI分析といったNECの研究所が持つ技術を核に、シリコンバレーのスタートアップ企業やベンチャーキャピタルとの連携により、新事業開発を推進する。(2018/6/21)

auの料金施策は「ピタット/フラットプラン」では不十分? 株主から指摘が相次ぐ
KDDIが6月20日、第34期定時株主総会を開催。今回は、高橋誠氏が社長に就任してから初めての株主総会ということもあり、高橋氏が目指すKDDIのビジョンが改めて語られた。株主からの質問は、料金施策の不満が多かった。(2018/6/20)

東宝、AlphaBoatと資本業務提携 気鋭のクリエイターとの関係強化へ
新たな才能を取り込めるか。(2018/6/20)

楽天のMNO参入でどう出る? ドコモダケはどこに? ドコモ株主総会 質疑応答
ドコモが6月19日、第27回定時株主総会を開催。ドコモの吉澤和弘社長が事業報告をするとともに、株主からの質問を受け付け、吉澤氏をはじめとする役員が答えた。楽天のMNO参入やポイント事業について多くの質問が集まった。(2018/6/19)

株価は……:
ブロックチェーンなどに最大200億円投資 インフォテリア、中計を発表
ソフト開発などを手掛けるインフォテリアは6月18日、2020年まで3カ年の中期経営計画を発表した。研究開発やM&A(企業合併・買収)などに積極的に投資する考えで、その1つにブロックチェーン(分散型取引台帳)を挙げた。(2018/6/19)

Weekly Memo:
Fintech企業は脅威ではなく仲間――三菱UFJ銀行の経営トップが語る「デジタル変革」への覚悟
日本IBMが先週開催した自社イベントで、三菱UFJ銀行の経営トップが「デジタル変革」について講演した。その内容を基に金融サービスの今後について考察したい。(2018/6/18)

キャラも人気の「my daiz」:
競合ひしめく「AIエージェント」にあえて挑戦、なぜ? ドコモに聞く
NTTドコモが5月末、AIを活用した音声対話サービス「my daiz」をリリースした。Apple、Amazon、Googleなどの競合がひしめくこの分野にあえて参入したのはなぜか。開発担当者に話を聞いた。(2018/6/15)

大山聡の業界スコープ(6):
日系大手電機メーカー8社の今後を占う
日系各社は中長期的な戦略を立案する上でさまざまな課題を抱えている企業が多いように思う。経営陣と現場のコミュニケーションが十分に取れていないことが原因ではないか、と思われるフシが散見されるのだ。電機大手各社を例にとって、過去10年間の変遷を見ながら、各社がどのような経営を行ってきたのか。そして、今後の見通しはどうなのか、について考えてみたい。(2018/6/13)

オムロン:
標高10mの現場IoT「i-BELT」が本格展開、500億円規模を狙う
オムロンが2018年度の事業戦略説明会を開催、2017年に発表した“標高10メートルの現場IoT”「i-BELT」の本格展開を宣言した。(2018/6/13)

製造マネジメントニュース:
日立は「カンパニー」から「ビジネスユニット」へ、成長のエンジンは「Lumada」
日立製作所は2018年6月8日、東京都内で同社の事業方針を投資家向けに説明する「Hitachi IR Day 2018」を開催。その冒頭、各事業やビジネスユニットの説明に先駆けて、同社執行役社長 兼 CEOの東原敏昭氏が登壇し、2018年4月からの新体制や、IoTプラットフォーム「Lumada」の展開状況などについて説明した。(2018/6/12)

製造マネジメントニュース:
IIoTアーキテクチャを活用した新サービスを提供する会社設立
横河電機が100%出資する新会社「アムニモ」が発足した。同社が開発中の産業用IoT(IIoT)アーキテクチャを活用し、新しい価値を持つサービス提供を目指す。(2018/6/11)

シャープ社長、東芝から買収のPC事業「1〜2年で黒字化」 成長局面に自信
シャープの戴正呉社長は、買収する東芝のPC事業について「1〜2年で黒字化し、投資回収する。私の目標にしていく」と語った。(2018/6/7)

Mobile Weekly Top10:
Xperiaはライバルに「遅れ」を取っている?/大手キャリア自ら扱う「セカイルーター」
「Xperia」人気の強さがうかがえた今回のランキング。しかし、その前途にはライバルとの競争が待っています。(2018/6/6)

「SAS FORUM JAPAN 2018」レポート:
ふくおかFGの挑戦、リアルタイムアナリティクス技術を活用したオムニチャネルマーケティングの実現へ
オムニチャネルによる顧客経験価値の向上を重点項目に位置付け、先進的な取り組みを進める、ふくおかフィナンシャルグループの挑戦を紹介する。(2018/6/6)

「プロ経営者」インタビュー【特別編】:
「経営のカリスマ」カルビー松本会長に聞く、RIZAPにコミットする理由
日本を代表する経営者として知られる、カルビー会長 兼 CEO の松本晃氏。松本氏はなぜ、カルビーを去り、RIZAPグループに入ることを決めたのか。インタビューで経緯と今後の展望を聞いた。(2018/6/6)

製造業がサービス業となる日:
“10万円均一”で売り出す製造現場向けIoT基盤、日本電産に成算はあるのか
日本電産は2018年3月、製造現場向けのIoTクラウド分析サービス「Simple Analytics」を発表。同社の製造現場で培ってきた知見やノウハウを基に開発したもので、サービス開発は日本電産が、販売とサポートはセゾン情報システムズが担当する。製造業である日本電産が、自社開発のIT関連サービスを本格的に外販するのは初めてのことだ。(2018/6/6)

シャープ、東芝のPC事業買収について公式発表 「取締役会にて審議を予定」
「当社の発表に基づくものではありません」としながら、内容は否定せず。(2018/6/5)

「シャープ、東芝のPC事業を買収」報道に両社がコメント 「本日の取締役会で審議」
シャープが東芝のPC事業を買収する方針を固めたとの日経報道に両社がコメント。それぞれ、「本日開催の取締役会で審議を予定している」としている。(2018/6/5)

長浜淳之介のトレンドアンテナ:
顧客の若返りに成功 「和食さと」が好調を維持できるワケ
店舗数で和食ファミリーレストラン最大手の「和食さと」。外食産業全体が縮小する中でも成長を続けている。最近ではジュースやお酒が飲み放題のセルフ式ドリンクバーが人気だが、商品開発や仕入れでどのような戦略をとっているのだろうか。(2018/6/5)

石川温のスマホ業界新聞:
ソニー「Xperiaは開発、商品化スピードが他社に劣後している」――5G時代に向けて、逆転できるチャンスはあるのか
2018年度決算が好調な中、スマートフォン(携帯端末)事業の赤字が目立つソニー。事業責任者の石塚茂樹執行役は商品化スピードの遅さをその要因に挙げた。しかし、この事業を諦めるわけにはいかない。5G(第5世代移動体通信)の商用化が間近に迫っているからだ。(2018/6/1)

東芝Nextプラン:
黒字の東芝、メモリ単体で売上高1兆円超え「メモリ事業売却の失敗は考えていない」
東芝が2018年3月期(2017年度)通期決算と中期経営計画を発表した。好調のメモリ事業については「事業売却の失敗は考えていない」と売却に向けた手続きは順調であるとの姿勢を強調した。(2018/6/1)

製造マネジメントニュース:
2021年に車載2.5兆円は変わらず、受注の進捗は50%
パナソニックはアナリスト向けのイベント「Panasonic IR Day」を開催し、2021年度に向けたオートモーティブ&インダストリアルシステムズ(AIS)社の中期戦略などを発表した。(2018/5/31)

大都市にはない工夫を:
ベンチャーが育つ生態系を地方都市でどう作るか?
大都市と比べて地方都市はヒト・モノ・カネが集まりづらく、生態系(エコシステム)に厚みを持たせるには一層の工夫が必要だ。そうした中、山形県鶴岡市では大学や自治体、地元の金融機関、企業などが協力し合ってベンチャー創出、成長の環境を作っている。(2018/5/30)

データサイエンティストが活躍する現場(1):
「データサイエンティストは経営幹部候補」? コニカミノルタジャパンとNTTドコモが語るキャリア
データサイエンティストが活躍する現場とはどのようなものなのか。2018年5月に開催された「SAS FORUM JAPAN 2018」で、データ分析関連人材の雇用や養成に積極的な企業のデータ関連部署担当者やデータサイエンティストが集まり、各社の事業におけるデータ分析の役割や、データ分析スペシャリストのキャリアについて、学生に向けて4セッション、約4時間にわたって説明した。本記事では、これらのセッションのうち、コニカミノルタジャパンとNTTドコモの講演をリポートする。(2018/5/30)

アシックスが投球測定ボール「ピッチアイディ」開発 球種や回転数を約10秒でPCに
加速度センサーやジャイロセンサーを搭載した投球測定用ボール「PITCH ID」(ピッチアイディ)をアシックスとユーテックが開発。(2018/5/29)

FAニュース:
「つながる工場」を全面サポート、CECが見える化サービスを展開
シーイーシーは2018年5月24日、設備と人、モノのデータを可視化し、生産現場の情報を簡単に見える化する「Visual Factory(ビジュアルファクトリー)」を2018年6月から提供する。(2018/5/25)

ソニー、スマホ立て直しに総力戦 事業継続の理由は「5G」
ソニーが中期経営計画を発表。赤字に陥っているスマートフォン事業のてこ入れ策については明確な戦略にまで踏み込んでおらず、どう乗り切るかが課題だ。(2018/5/24)

ワイヤレスジャパン 2018:
ドコモは5Gも“協創”を重視 通信だけでなくサービスも2020年に提供
「ワイヤレスジャパン 2018」と「ワイヤレス・テクノロジー・パーク」が開催。ドコモの吉澤和弘社長は「5Gでより豊かな未来を」と題して講演した。ドコモは5Gでどのような世界を目指しているのだろうか。(2018/5/24)

1両まるまるフリースペース、女性専用席や個室も JR西日本が新しい長距離列車のデザイン公開
各車両でデザインが違う斬新なレイアウト。(2018/5/23)

PS4のライフサイクルは後半:
中計の減益計画、「将来への準備期間」=ソニーゲーム子会社社長
ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)の小寺剛社長が、2021年3月期を最終期とする中期経営計画でゲーム事業が減益計画となったことについて説明。(2018/5/23)

ソニー新中計、3年で設備投資1兆円 自動運転車向け画像処理センサー中心
2021年3月期までの3カ年の中期経営計画を発表した。(2018/5/23)

製造マネジメントニュース:
「感動」を再定義、ソニーが考える“インターネットの脅威”の乗り越え方
ソニーは2018年5月22日、新たに吉田憲一郎氏が代表取締役社長 兼 CEOになって初となる、2019年3月期(2018年度)〜2021年3月期(2020年度)の中期経営計画を発表。3年間の累計営業キャッシュフローを前3カ年比で5000億円以上増加させ、2兆円を目指すとした。(2018/5/23)

自然エネルギー:
東急不動産が再エネ事業に本腰、全国で400MW規模を開発へ
東急不動産は再生可能エネルギー事業を本格展開する。太陽光や風力など、全国25カ所、合計400MWの再生可能エネルギー事業を推進する。(2018/5/23)

Xperia不調の要因は「商品力強化の遅れ」 IR Day 2018で語られた、復権への道筋
ソニーが2018〜2020年度の中期経営方針を発表。あらためて「感動」と「人に近づく」を重視することを表明。苦戦を強いられているスマートフォン事業では、商品力を強化し、開発の効率化とスピードアップを目指す。(2018/5/22)

イメージセンサーへの積極投資継続:
ソニーが中計発表、センシングでも世界一を目指す
ソニーは2018年5月22日、2018年度(2019年3月期)から2020年度(2021年3月期)までの3年間の中期経営計画を発表した。同計画では、金融部門を除くソニーグループとして3年間で累計1兆円の設備投資を実施するとし、「設備投資の最大項目はCMOSイメージセンサー」(社長兼CEO 吉田憲一郎氏)と半導体事業への積極投資を継続する姿勢を打ち出した。(2018/5/22)

東芝メモリの売却が確定 中国当局の独禁審査通過
経営再建中の東芝は17日、半導体子会社「東芝メモリ」の売却手続きに必要な各国の独占禁止当局の承認を全て取得したと発表した。最後に残っていた中国の独占禁止当局の審査が承認された。(2018/5/18)

電池レス事業などで成長へ:
22年度売上高500億円を目指すエイブリックの戦略
エイブリックは2018年5月11日、都内で経営方針などに関する記者説明会を開催し、新規事業立ち上げ、新製品強化を通じ、2023年3月期(2022年度)に売上高500億円規模を目指すとした。(2018/5/16)

ビジネスの裏側:
ワコールが「世襲」しなかった理由 31年ぶりトップ交代
ワコールホールディングス(HD)は次期社長に安原弘展副社長(66)が昇格する人事を発表した。創業家以外からは初の起用で、31年前に父親からトップを引き継いだ塚本能交(よしかた)社長(70)は代表権のある会長となる。(2018/5/15)

今後3年間で1500億円規模:
エルナー買収の太陽誘電、さらに投資拡大へ
太陽誘電は2018年5月11日、東京都内で決算説明会を開催し、2018年3月期通期決算および、2021年3月期までの中期経営計画の内容を紹介した。好調なコンデンサー事業のさらなる成長を狙い、今後3年間で1500億円規模の投資を実行するという。(2018/5/14)

【特集】Transborder 〜デジタル変革の旗手たち〜:
異業種とのAPI連携で進むみずほ銀行のFintech 規制産業の常識を“よそ者”が変える
FinTech時代に生き残るためには――。多くの金融機関が変革を迫られる中、みずほフィナンシャルグループは、API連携によるオープンイノベーションを進めている。社内のルールも変えながらプロジェクトを進めるキーマンに話を聞いた。(2018/5/14)

京阪グループが「淀屋橋」「京橋」「中之島」で再開発構想
京阪グループは2018年〜2020年の中期経営計画で、駅と一体となった周辺の再開発事業に乗り出す。計画のメインは、大阪を横断する東西軸上にある淀屋橋、京橋、中之島における拠点整備や駅ビル再生。さらに創業地の天満橋の再整備や中之島線の延伸でIR施設やUSJとの接続も見込む。(2018/5/11)

「ハゲタカ」汚名返上!? 後継者難の中小企業が「投資ファンド」に注目
後継者難によって黒字でも廃業を余儀なくされる中小企業が増え、事業承継を円滑に進めることが課題となっている。こうした中、着実に実績を残しているのが投資ファンドの活用による事業承継だ。(2018/5/11)

製造マネジメントニュース:
増収増益のパナソニック、テスラリスクもどこ吹く風で「絶えず変化する会社」へ
パナソニックは2017年度の決算を発表し、4年ぶりとなる増収増益を実現したことを明らかにした。2018年度もテスラ向けなどの車載向け電池がけん引し、増収増益の継続を見込む。(2018/5/11)

製造マネジメントニュース:
三菱自動車が営業利益19倍で黒字転換、2018年度は新型車3車種を展開
三菱自動車は2018年3月期(2017年度)の決算を発表した。売上高は前期比15.0%増の2兆1923億円、営業利益は同19倍の982億円、当期純損益は前期の1985億円の損失から黒字転換して1076億円の利益を確保した。(2018/5/11)

小田急初の鉄道博物館、2021年オープン
小田急電鉄は、海老名駅の隣に初の鉄道博物館を2021年春に開業する。歴代の特急ロマンスカーが展示されるほか、施設の屋上には小田急線を走る電車を眺められるビュースポットも整備される。(2018/5/11)

「カメラ事業撤退」経験から得た危機感:
コニカミノルタ常務を直撃 「副業解禁に踏み切った理由」
コニカミノルタが「副業解禁」に踏み切った背景と今後の目指す姿について、常務執行役の若島司氏に話を聞いた。(2018/5/10)

製造マネジメントニュース:
ソニー過去最高業績もスマホ事業が赤字、それでも続ける理由は「5G」
ソニーが2017年度(2018年3月期)の連結業績と2018年度の連結業績見通しを説明。2017年度は過去最高業績を達成したが、スマートフォンを手掛けるモバイルコミュニケーション分野は赤字となった。規模を絞り込んで事業を継続するが、それは次世代通信技術である5Gのためだという。(2018/5/1)

イノベーションのレシピ:
立石電機のDNAを引き継ぐオムロンの新会社、近未来の社会とビジネスを描く
オムロンは社会変革のためのイノベーションの研究や創出を目的とした子会社「オムロン サイニックエックス株式会社」の設立を発表。拠点は東京都文京区本郷の角川本郷ビル。オムロンの中期経営計画となる「VG2.0」達成のためにけん引する技術や製品を生み出すべく立ち上がった。(2018/4/27)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。