「国土交通省」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

宮武和多哉の「乗りもの」から読み解く：
70億円の赤字想定　北陸新幹線・延伸ともに爆誕した「ハピラインふくい」の今後を占う
2024年3月16日、新しい鉄道会社「ハピラインふくい」の路線が開業した。ハピラインふくいの今後の経営環境は、課題が山積している。期待と不安が入り交じるハピラインふくいの今後を探りつつ、北陸3県ごとの第三セクター鉄道の課題についても整理してみよう。（2024/4/12）

BIM×FMで本格化する建設生産プロセス変革（1）：
【BIM×FMの新連載】BIMは建物のデジタル情報の宝庫　なぜFMで活用されていないのか？
JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）の専務理事 成田一郎氏の連載を受け継ぎ、新たにBIMとFMのテーマで、筆をとることとなった。本連載では、FMとデジタル情報に軸足を置き、建物／施設の運営や維持管理分野でのデジタル情報の活用について、JFMAの「BIM・FM研究部会」に所属する部会員が交代で執筆していく。（2024/4/12）

料金は？　どこで乗れるの？　ドライバーになるには？　本格スタートのライドシェアQ＆A
一般ドライバーが自家用車を使い有料で乗客を運ぶ「日本版ライドシェア」のサービスが8日に東京都内で始まった。サービスはこれから他の地域にも広がっていくが、従来のタクシーとの違いが十分に知られているとはいいがたい。そこで、利用方法や料金などライドシェアに関する素朴な疑問をQ＆A形式でまとめた。（2024/4/9）

品質不正問題：
ダイハツとトヨタが今後の小型車開発の方針を発表
ダイハツ工業とトヨタ自動車は海外事業の体制見直しなど今後の方向性について発表した。2023年4月以降に明らかになった国内外の認証不正を受けて、トヨタ自動車が小型車の開発から認証まで責任を持ち、ダイハツが開発を担う体制に変更する。（2024/4/9）

2024年問題：
「建設テック求人は2018年比7.80倍と急増」リクルートが建設業界のIT人材動向調査
リクルートは、建設業界のデジタル化に関する求人や転職の動向について調査した。調査結果によると、2023年の建設業界のデジタル化関連求人は、2018年比で5.52倍に達した。（2024/4/8）

日本版ライドシェア始動、都内で出発式　地域・時間帯限定
一般ドライバーが自家用車を使い有償で乗客を運ぶことができる「ライドシェア」のサービスが始まり、都内で出発式が開かれた。サービス開始は全国初。（2024/4/8）

材料技術：
持続可能な航空燃料に規格外ココナッツ、国交省の提案でICAOが認定
国土交通省は規格外のココナッツがSAFの新たな原料としてICAOに認められたと発表した。（2024/4/8）

ウーバーがライドシェアを実演　アルコール検査も乗車もスマホで完結
ライドシェアは8日に初めてサービスが開始される見通しで、地域交通の担い手不足の解消へ向けた第一歩となるかが注目される。（2024/4/8）

PLATEAU：
「PLATEAU」で3D都市モデルビュワーを改良、建物作図機能やGoogleストリートビュー連携を追加
国土交通省は、日本全国の都市のデジタルツイン実現を目指すプロジェクト「PLATEAU」の一環として、ブラウザベースのGISアプリ「PLATEAU VIEW」をバージョンアップした。ユーザーが任意の場所に好きな形状や高さの建物を作図する機能や、Googleストリートビューとの連携機能を追加した。（2024/4/8）

千葉県流山市の人口が増えている、なぜ？
少子化に伴う学校再編が各地で加速する中、子育て世代の流入で人口が急増する千葉県流山市が小中学校の開校ラッシュに沸いている。（2024/4/7）

タクシーアプリ「S.RIDE」、タクシー事業者のライドシェア運用を順次開始　アプリ設定にも対応
S.RIDEらは、4月中に自家用車活用事業（ライドシェア）の運行車両への配車を開始。4月4日のアプリアップデートで、車指定画面へ新たに「ライドシェア」の項目を追加した。（2024/4/5）

産業動向：
国整備の公共建築物は原則木造化、国交省が木造化基準を改定
国土交通省は、公共建築物の木造化促進に向け、「木造計画・設計基準及び同資料」を改定した。中層以上の建築物の木造化にも対応した合理的な設計手法などを追加したほか、計画段階での考慮事項を規定した。（2024/4/5）

建設ICTで切り拓く、現場の安全衛生と生産性の向上（6）：
ICT活用で施工管理に変革の兆し　重責ある“5大管理”を効率化！【連載第6回】
連載第6回は、4大または5大管理と呼ばれる建設業の施工管理にフォーカス。施工管理を効率化する建設ICTツールとして、施工管理アプリや特殊カメラ、レベル4解禁後でも普及が進まないドローンなど、それぞれのメリットと現状の課題などを踏まえながら解説します。（2024/4/5）

2024年問題：
工期基準を改定、適正な工期を確保した見積もりの提出が努力義務に
中央建設業審議会は、建設工事の適正な工期の確保に向けて「工期に関する基準」を改定し、実施を勧告した。受発注者の責務を拡大し、当初契約時だけでなく契約変更時も含めた適正な工期設定の必要性を明記。受注者に対して、時間外労働規制を順守した適切な工期が確保された見積もりを提出することを努力義務として位置付けた。（2024/4/3）

モビリティサービス：
国交省の「新モビリティサービス事業」で九州全域のMaaSなどが認定
国土交通省は地域公共交通の活性化及び再生に関する法律に基づく「新モビリティサービス事業計画」について認定を行った。（2024/4/2）

スマートコンストラクション：
全国の道路異状をLINEアプリから通報　国交省が運用開始
国土交通省は、道路利用者が道路の異状などを発見した場合、道路管理者に直接通報できる道路緊急ダイヤル（＃9910）で、LINEアプリによる通報を全国で開始した。（2024/4/2）

「2024年問題」の危機感……日本郵便・ヤマトのライバル協業
3月中旬の午後3時、宇都宮東郵便局の構内に、クロネコマークが描かれた10トントラックがゆっくりと入ってきた。発着場では、ヤマト運輸のユニホームを着た運転手が慣れた手つきで荷役台を運び込み、郵便局員に引き渡していった。（2024/4/1）

「静岡」着工見通せず：
リニアの令和9年開業「困難→断念」　経済効果の影響は？
JR東海がリニア中央新幹線の品川−名古屋間について、令和9年の開業目標を断念した。（2024/3/30）

佐川急便は積み降ろしで革新的車両　物流業界「2024年問題」を変革の好機にできるか
4月からの時間外労働の上限規制導入によってトラック運転手不足が深刻化する「2024年問題」。法施行から5年の猶予期間があったが、問題の根底にある「長時間の荷待ちや荷役作業」や「低賃金」などの改善に向けた取り組みは道半ばだ。（2024/3/30）

世界を読み解くニュース・サロン：
欧米で警戒されるロシア製ソフト、日本政府が使用していた　どんなリスクがあるのか
日本の中央省庁などの公的機関が、欧米で警戒されているロシア製ソフトウェアを使用していることが分かった。日本各地の国土情報や、港湾などの施設情報が国外に漏れる可能性もある。リスクを放置せずにしっかりと対応するべきだ。（2024/3/29）

自動車メーカー生産動向：
日系乗用車メーカーの生産台数ランキングに大きな変動、3位がスズキ
日系自動車メーカーの生産が回復を見せる中、ダイハツ工業の認証不正によりランキングに大きな変動が起きている。乗用車メーカー8社の2024年1月の世界生産台数は、マツダとダイハツを除く6社が前年実績を上回り、8社合計では12カ月連続で増加した。（2024/3/28）

脱炭素：
GX建機認定制度に「電動油圧ホイールクレーン」を追加
国土交通省は、建設施工現場の脱炭素に向けて電動建設機械の普及を図る「GX建設機械認定制度」の対象機種に、電動油圧ホイールクレーンを追加する。従来の認定対象だった電動油圧ショベル、電動ホイルローダーとあわせて、認定対象は3機種に拡大した。（2024/3/28）

地場ゼネコンのDX：
「建設業のICT投資は今が好機」と語る、インフラDX大賞を受賞した地場ゼネコン「金杉建設」が抱く危機感とは
埼玉県に本社を置く地場ゼネコンの金杉建設は、ドローンや3Dスキャナー、ICT建機などのデジタル技術に早期に着目し、2015年から施工現場への積極的な導入と内製化を進めてきた。2023年2月には、その取り組みが評価され、「インフラDX大賞」の国土交通大臣省を受賞。これまでの挑戦とデジタル技術活用にかける思いについて、金杉建設 代表取締役社長 吉川祐介氏に聞いた。（2024/3/28）

走るガジェット「Tesla」に乗ってます：
テスラよ、日本を仲間外れにしないで　モデル3オーナーのホンネ
納車から2年半が経過し、日々、満ち足りたカーライフをTesla Model 3と共に過ごしています。とはいえ、100％手放しで喜べることばかりではありません。今回は、Model 3やTeslaの「ここが好き」「ここが嫌い」というテーマで語ります。（2024/3/26）

“土木×AI”で起きる建設現場のパラダイムシフト（24）：
緊急事態宣言の効果や橋閉鎖の経済損失を検証　ETC2.0や人流など“ビッグデータ”分析例【第24回】
近年は人流や購買ポイント、ETC2.0などから、分析に優れた包括的なデータが得られるようになり、“ビッグデータ”のさまざまな分野での活用が広がっています。今回は、コロナ禍での緊急事態宣言の効果や都市計画の検討、交通事故の防止などを試みた具体例を解説します。（2024/3/26）

スマートビル：
“麻布台ヒルズ”が第1回「脱炭素都市づくり大賞」受賞　AIのエネ最適化など評価
森ビルが管理運営する「麻布台ヒルズ」が、第1回目となる「脱炭素都市づくり大賞」にて最優秀賞「国土交通大臣賞」を受賞した。街づくりGXを推進する特に優れた事業として、AIを用いたエネルギー利用の効率化や緑地創出の取り組みなどが評価された。（2024/3/25）

スマートシティー：
豊洲スマートシティーをAR空間に3Dジオラマで再現　清水建設とアップフロンティアが共同開発
アップフロンティアは、清水建設が参画する「豊洲スマートシティー」を3Dジオラマで再現した「豊洲Diorama Vision」を清水建設と共同開発した。3DジオラマはARで都市探索でき、スポット情報や推奨する観光コースを表示し、音声案内も備える。（2024/3/25）

違和感ちゃんと仕事して！　岐阜県かと思ったら「阜岐県」　標柱のさりげないやらかしに「ふふってなりました」の声
疲れていたのかな……。（2024/3/24）

杉山淳一の「週刊鉄道経済」：
オフピーク定期券「値下げ」の迷走、なぜ売れない？　どうしたら売れる？
JR東日本は3月5日、「オフピーク定期券」のサービス拡充と値下げを発表した。割引率が約10％から約15％になり、ポイントサービスも拡充される。すでに20万人の利用者がいるが、報道によると予想を下回っており、値下げでテコ入れするらしい。値引きすれば売れるのか。（2024/3/23）

高根英幸　「クルマのミライ」：
アップルはなぜ「自動運転EV」の開発を終了したのか　考えられる理由は3つある
アップルが自動運転EVの開発を終了したという。かつてダイソンやグーグルもEVの自社開発を断念している。高い商品性を備えたEVの開発が難しいことに加え、自動運転は求められる技術力もリスクも非常に高い。また今後は、安全性だけでなく新たな価値提供も必要だ。（2024/3/22）

荷主企業としての責任と対策：
「2024年問題」サントリーが手を打った、その効果は？
4月からトラックドライバーの時間外労働の上限規制が施行される――。いわゆる「2024年問題」に企業は、どのように対応しているのか。サントリーの取り組みを取材した。（2024/3/21）

法改正マスター2024　中小企業こそテック活用で乗り越えろ！：
「2024年問題」待ったなし　物流・建設業界の働き方はこう変わる
物流・建設業界の働き方が大きく変わる法改正が施行されます。いわゆる「2024年問題」、これらの業界はどのように対応していくべきか？　問題と対策とおさらいします。（2024/3/21）

船も「CASE」：
「原因究明」「過失捜査」どちらが優先？　海難調査の“法的”事情
航空機事故や海難事案ではしばしば「事故原因調査を優先すべき」「責任処罰捜査を優先すべき」という議論がなされるケースが多い。ここで注意したいのは、事故原因調査と責任処罰捜査は必ずしも相反するものではなく、両方が適切に組み合わせられることが“国際標準の事故調査メソッド”において認められていることだ。それぞれが独立してなされることで、より包括的な事故対応が可能になるとされている。（2024/3/19）

3Dプリンタニュース：
3D都市モデル「PLATEAU」を活用した風洞実験用都市模型を3Dプリンタで製作
Bfullは、3Dプリンタを使用して風洞実験用都市模型を製作した。国土交通省主導の3D都市モデル「PLATEAU」を活用し、ビル群の細かいディティールまで再現している。（2024/3/19）

テスラでリコール　「車両接近通報装置」が一部で正常動作せず　アップデート配信で対応
国土交通省は3月13日、Tesla Motors Japanが販売するEVの一部で、車両接近通報装置が正しく動作しない不具合があるとして、同社からリコールの届け出があったと公表した。（2024/3/14）

スマートメンテナンス：
日立など4社が地下埋設物の調査データ活用で、市場拡大に向け覚書締結　BIM／CIM連携も視野に
日立は、NTTインフラネット、アイレック技建、応用地質と、地中レーダーなどで得られる地下埋設物の調査データ活用を道路管理者などに広げるべく、覚書を締結した。4社は地中レーダー探査やAI解析など、地下埋設インフラ整備のデータを活用し、業務効率化の整理やユースケースの創出、各社既存サービスの高度化を行っていく。（2024/3/14）

AI：
配筋検査を6割時短、建設システムのAI搭載端末「SiteRebar」
建設システムは、AI配筋検査端末「SiteRebar」をリリースする。ステレオカメラを搭載した専用端末で撮影した画像から、鉄筋の本数や太さ（径）、間隔を自動で高精度に計測し、配筋検査が1人だけで完了する。施工管理システム「デキスパート」とのクラウド連携により、検査データ作成から報告書までの手作業による転記作業を省略し、従来の配筋検査と比較して検査時間を約6割削減する。（2024/3/14）

富士急ハイランドの「ド・ドドンパ」営業終了　逆走や利用者の負傷で休止していた
「利用者の負傷リスクと逆走停止リスクを完全に除去し、安全運行を確信できる手段について、メーカーと協議を重ねたものの、具体化は困難」との結論。（2024/3/13）

モビリティサービス：
住民が運転するライドシェアが加賀市でスタート、温泉地の活性化へ
Uber Japanはライドシェアに関する包括連携協定を石川県加賀市と締結した。（2024/3/13）

製造マネジメントニュース：
国土交通省が新たにダイハツの2車種の出荷停止を解除
ダイハツ工業は国土交通省から2車種の出荷停止指示が解除されたと発表した。（2024/3/12）

AIでインフラ点検の常識を変える！：
キヤノンがNEXCO総研や東設コンサルと三位一体で目指す点検DX　最新機能の「変状ランク判定」は年内実用化
国内では、高速道路をはじめ、インフラ構造物の老朽化が深刻化している。笹子トンネル天井板落下事故を契機に、2014年度から道路構造物の5年に1度の定期点検が義務付けられた。国内に70万橋あるとされる橋梁も対象となり、道路管理者は近接目視をメインに1年で12万橋ほどの点検をしているが、人手不足や安全面への配慮に課題は多く、今後の持続性に課題を抱えている。（2024/3/11）

滑走路不要「空飛ぶクルマ」が孤立被災者を救う　南海トラフに備える「半島自治体」の思惑
次世代の移動手段としての注目度が、大阪府に隣接する和歌山県でも上昇中だ。県は今年2月、実用化に向けて民間企業3社と連携協定を結び、年内にも実証実験（試験飛行）を始める方針。（2024/3/11）

GIS：
国交省、「不動産情報ライブラリ」を構築　APIで一部無償公開
国土交通省は地価や周辺施設、防災、都市計画などの不動産情報を地図上に重ね合わせて表示できるWeb版GISシステムの運用を開始する。PCやスマホ、タブレットから不動産に関する複数のデータが閲覧できる。（2024/3/8）

BIM／CIM：
数クリックで2D断面図生成の新機能　BIM／CIMと点群の統合クラウドサービス「KOLC＋」
BIM／CIMモデルと点群データを統合するクラウドサービス「KOLC＋」に、新たに2D断面図の生成機能が追加された。統合モデルから数クリックで断面スライスや点群図化、クラウド共有に対応する。（2024/3/6）

エネルギー管理：
系統強化に向けた「海底直流送電線」、北海道-本州と九州-中国エリアで整備の方向に
再エネ大量導入への対応と電力系統のレジリエンス強化を目的に、地域間連系線の増強に向けた検討が進んでいる。なかでも注目したいのが北海道〜本州間と九州〜中国間の増強だ。このほど政府の委員会において、両エリアにおける海底直流送電線の導入に向けた検討が行われた。（2024/3/6）

建設現場を地域交流の場に　ショベルカーへの搭乗体験、社屋に駄菓子屋
ショベルカーへの搭乗体験、社屋に駄菓子屋開設、建設現場に住民向けのカフェ構想…。建設業界が、地域との共生を目指した取り組みを活発化させている。（2024/3/5）

山岳トンネル工事：
西松建設、トンネル工事にホイールローダ遠隔操作システム試験導入
西松建設は、建設関係機械の設計／製作を手掛けるジオマシンエンジニアリング、建機レンタルのカナモトと共同開発したホイールローダ遠隔操作システム「Tunnel RemOS-WL」の実用機を、実際の山岳トンネル施工に試験導入した。（2024/3/4）

電子ブックレット（BUILT）：
BIMはゼネコンだけじゃない！アトリエ系設計事務所によるBIM活用術
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、中小規模建築物の設計に携わるアトリエ系設計事務所でのBIM活用の実例を紹介します。（2024/3/4）

自動車業界の1週間を振り返る：
初めての市販車発売の翌年にF1初参戦、60年前に思いをはせる
週末です。1週間お疲れさまでした。今週末は個人的に特別です。なぜならF1のシーズンスタートだったからです。（2024/3/3）

品質不正問題：
豊田自動織機の自動車用エンジンが出荷再開、ダイハツの登録車も
型式指定申請の不正行為で止まっていた出荷と生産が、再開に向けて進み始めた。（2024/2/29）