「トヨタ自動車」最新記事一覧

ジュネーブモーターショー2018:
レクサスの新型クロスオーバー「UX」を世界初公開、コンセプトはどこまで継承?
トヨタ自動車は「ジュネーブモーターショー 2018」において、レクサスブランドの新型クロスオーバー「UX」を世界初披露する。(2018/2/21)

電気自動車:
重希土類フリーでネオジム使用量半減の車載モーター用磁石、トヨタが開発
トヨタ自動車はレアアースであるネオジムの使用量を最大で半減する車載モーター用磁石を新開発した。重希土類を不使用とした上でネオジムの使用量を大幅に減らし、高温下でも使用可能な性能を実現した。(2018/2/21)

モビリティサービス:
トヨタが日本交通子会社に75億円出資、タクシー向け新サービスを共同開発
トヨタ自動車は、日本交通子会社のJapanTaxiに75億円を出資する。タクシー事業者向けサービスの共同開発や、両社の関係強化が狙いとなる。トヨタ自動車が構築中の「モビリティサービスプラットフォーム」と、JapanTaxiのタクシー事業者のデジタル化の取り組みを連携させていく。(2018/2/9)

トヨタ自動車、「タクシー配車アプリ」のJapanTaxiに75億円出資
トヨタ自動車とJapanTaxiは、タクシー事業者向けサービスの共同開発などを検討する基本合意書を締結した。(2018/2/8)

製造マネジメントニュース:
社内が戸惑うほどの「即断即決」を実践中、トヨタの収益改善活動
トヨタ自動車は2018年3月期(2017年度)の第3四半期(4〜12月)決算を発表した。前年同期比で増収増益となり、通期の業績も上方修正する。当期純利益は過去最高を更新する見通しだ。(2018/2/7)

電気自動車:
駆動用バッテリーを電力系統の蓄電池システムとして再利用、トヨタと中部電力
中部電力とトヨタ自動車は、ハイブリッド車など電動車の駆動用バッテリーを再利用した大容量蓄電池システムの構築や、使用済み駆動用バッテリーのリサイクルについて実証実験を行う。(2018/2/5)

蓄電・発電:
EVの使用済みバッテリーで再エネ導入を支援、中電とトヨタが実証
中部電力とトヨタ自動車は、電動車の駆動用電池をリユースした大容量蓄電池システムの構築と、使用済み電池のリサイクルについて実証を開始する。(2018/2/5)

「プリウス」「レクサス」なども:
トヨタ、「アルファード」など9万台リコール エアバッグが作動しない恐れ
トヨタ自動車が、「アルファード」など計9万1210台をリコール。有事にエアバッグが正常に作動しない恐れがあるため。現時点では、事故の報告はまだないという。(2018/2/1)

ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術:
トヨタの現場の「やりきる力」
トヨタの現場では昔から「巧遅より拙速」という思想が浸透していた。これは、トヨタ自動車の創業者である豊田喜一郎氏の考えに基づくものだ。(2018/2/1)

安全システム:
「Toyota Safety Sense」第2世代、デンソーがセンサーの小型化を実現
デンソーは、運転支援システム向けに普及タイプの新型単眼カメラを開発した。トヨタ自動車の予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」の第2世代版で採用される。(2018/1/31)

医療機器ニュース:
トヨタのリハビリ支援ロボット向けにソリューションユニットの提供を開始
都築電気は、トヨタ自動車のリハビリテーション支援ロボット「ウェルウォーク WW-1000」向けに、リハビリデータをクラウド上へ自動収集・配信を行う「クラウド化ソリューションユニット」の製品提供を開始した。(2018/1/18)

“いま”が分かるビジネス塾:
コンセプトカーから考えるトヨタの「次世代車戦略」
これまで、「次世代車戦略」について明確な方向性を打ち出せていなかったトヨタ自動車が、興味深いコンセプトカーを発表した。非常によく練られた製品であり、トヨタが目指す次世代車の1つのプロトタイプとなるだろう。(2018/1/18)

デトロイトモーターショー2018:
レクサスの次世代SUV「LF-1 Limitless」、縦横は「LX」並みで高さは「NX」以下
トヨタ自動車は、「北米国際自動車ショー2018」において、レクサスブランドのフラグシップ・クロスオーバーのコンセプトモデル「LF-1 Limitless」を初公開した。(2018/1/17)

「海月姫」主演の芳根京子、2017年に自動車免許を取得 きっかけはTOYOTAのCM
撮影時のオフショットも公開しています。(2018/1/16)

VRニュース:
トヨタのVR集合教育の実証実験に成功、新型レクサスLSの技術講習会で
電通国際情報サービスは、トヨタ自動車向けに開発した「遠隔地3D車両情報共有システム」を用いて、日本とアジア3拠点のエンジニアを結ぶVR集合教育の実証実験を実施し、成功した。(2018/1/16)

目的地までクルマが運転操作 SUVコンセプト「Lexus LF-1 Limitless」世界初公開
トヨタ自動車が、自動運転技術を採用するクロスオーバーSUVのコンセプトカー「Lexus LF-1 Limitless」を世界初公開。(2018/1/16)

ISID/トヨタ自動車:
アジア3拠点と日本を結び、トヨタ新型レクサスLSの技術講習をVR空間で実施
電通国際情報サービス(ISID)は、トヨタ自動車向けに開発した「遠隔地3D車両情報共有システム」を用いて、アジア3拠点と日本を結ぶVR(仮想現実)集合教育の実証実験に成功したことを発表した。(2018/1/16)

製造IT導入事例:
トヨタが「Creo」「Windchill」のライセンスをサブスクリプションに移行
PTCは、トヨタ自動車が3D CADツール「Creo」とPLMツール「Windchill」の契約形態をサブスクリプションライセンスに変更したことを明らかにした。2002年からエンジンユニットの設計開発と生産にCreoとWindchillを採用しているトヨタ自動車は「いち早くサブスクリプションライセンス体系への移行契約を締結した」(PTC)という。(2018/1/15)

車載情報機器:
トヨタ自動車が車載Linux「AGL」を車載情報機器に全面採用、「他社も続く」
トヨタ自動車が車載Linux「Automotive Grade Linux(AGL)」を用いた車載情報機器の全面採用を決めた。2017年夏発売の新型「カムリ」の車載情報機器にAGLを採用していたが、これを今後発売する全ての新型車に広げていくことになる。(2018/1/12)

工場ニュース:
マツダとトヨタの米国新工場はアラバマに、16億ドル投資し2021年から年産30万台
マツダとトヨタ自動車は、2017年8月に発表していた米国の合弁新工場をアラバマ州ハンツビルに建設する。両社折半で総額16億米ドルを投資し、2021年に稼働を始める計画。生産能力は年産30万台で、マツダが北米市場に新導入するクロスオーバーモデルとトヨタの「カローラ」を15万台ずつ生産する。新工場では約4000人を雇用する計画だ。(2018/1/11)

CES 2018:
トヨタは“モビリティサービスメーカー”を目指す
トヨタ自動車は「CES 2018」の基調講演で自動運転のコンセプトカー「e-Palette」を発表した。登壇した社長の豊田章男氏は、トヨタは自動車メーカーから“モビリティサービスを提供するメーカー”へと変わることを示唆した。(2018/1/10)

モビリティサービス:
「クルマを所有しない時代」に向けたトヨタの答え
トヨタ自動車は2018年1月8日、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2018」において、MaaS(Mobility-as-a-Service、自動車を所有せずサービスとして利用すること)向けの専用車両「e-Palette Concept」を発表した。(2018/1/10)

2017国際ロボット展レポート:
ヒューマノイドに再び脚光、コンビニ店員ロボも――iREX2017サービスロボットレポート
過去最大規模の開催となった「2017 国際ロボット展(iREX2017)」。本稿では、会場の4分の1ほどの面積を占めていたサービスロボットゾーンの展示を中心にレポートする。注目を集めていたのは、トヨタ自動車と川崎重工業が展示した新型のヒューマノイドロボットだ。(2018/1/10)

トヨタモビリティサービス:
トヨタが法人向けモビリティサービスに本腰、2018年4月に新会社設立
トヨタ自動車は、モビリティサービスの新会社「トヨタモビリティサービス」を設立する。トヨタフリートリースとトヨタレンタリース東京を2018年4月に統合して新会社とする。(2018/1/9)

安全システム:
「アルファード/ヴェルファイア」に第2世代トヨタセーフティセンス、8速ATも
トヨタ自動車は「アルファード/ヴェルファイア」をマイナーチェンジして発表した。2018年1月8日に発売する。予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」の第2世代を全車に標準装備とした。(2017/12/26)

製造マネジメント 年間ランキング2017:
国産有機ELパネルはこれからも茨の道、トヨタは「生きるか死ぬか」の体制変更
2017年に公開したMONOist製造マネジメントフォーラムの記事をランキング形式で振り返る。1位には、JOLEDによる印刷式有機ELパネルの初サンプル出荷、2位にはトヨタ自動車のさらなる体制変更に関する記事が入った。(2017/12/25)

モビリティサービス:
トヨタが東京で法人など向けモビリティサービスに本腰、2018年4月に新会社設立
トヨタ自動車は、モビリティサービスの新会社「トヨタモビリティサービス」を設立する。トヨタフリートリースとトヨタレンタリース東京を2018年4月に統合して新会社とする。(2017/12/22)

来夏発売:
トヨタの新型「クラウン」はネット接続を標準装備 何ができる?
トヨタ自動車が来夏に発売予定の新型「クラウン」。「トヨタ初の本格的コネクテッドカー」と銘打ち、大々的に展開する方針というが、インターネットにつながることで具体的にどのような機能を持つのだろうか。(2017/12/22)

デトロイトモーターショー 2018:
「C-HR」「カムリ」のデザイン部門が示す、レクサスのラグジュアリーの方向性
トヨタ自動車は「北米国際自動車ショー2018」で披露するコンセプトカー「Lexus LF-1 Limitless」の一部を公開した。(2017/12/21)

電気自動車:
2030年に550万台の電動化戦略掲げるトヨタ、「異次元の構えが不可欠」
トヨタ自動車は、2030年に向けた電動化戦略を発表した。同年までにトヨタ自動車単独での販売台数をHVとPHVが450万台、EVとFCVが100万台とし電動車合計で550万台を見込む。(2017/12/19)

トヨタ、エンジン車のみの車種をゼロに 2025年ごろまでに
トヨタ自動車が、2025年ごろまでにエンジン車のみの車種をゼロにする方針を打ち出した。(2017/12/18)

VRニュース:
トヨタもお試し中のVRシステム「NVIDIA Holodeck」、AIロボのIsaacとの連携も
エヌビディアは「GTC Japan 2017」の会場で、同社が開発するVRシステム「NVIDIA Holodeck」の概要について明かした。同システムのアーリーアクセスを利用するトヨタ自動車による例も紹介した。(2017/12/14)

トヨタ、自前主義捨てEV出遅れ挽回 車載用電池でパナと協業
トヨタ自動車が車載用電池事業でパナソニックとの協業を打ち出したのは、電気自動車を含めた「全方位」の次世代車戦略を確実に進めるためだ。(2017/12/14)

製造マネジメントニュース:
車載用“角形”電池でもトップに、パナソニックがトヨタの電池パートナーに名乗り
トヨタ自動車とパナソニックは、車載用バッテリーについて協業の可能性を検討する。両社で高性能リチウムイオン電池や全固体電池を開発する。パナソニックはテスラに供給する円筒形だけではなく角形でも車載用電池で業界ナンバーワンを目指す。トヨタ自動車は2030年までに電動車の販売を2016年比3.7倍に増やしていく中で、パナソニックと協力して電池の競争力向上と安定供給を実現していく。(2017/12/14)

ナンバーワンの電池を目指す:
2030年に5割を電動に トヨタ、パナソニックと提携でEV開発加速
トヨタ自動車とパナソニックはEVなどに使用する車載用電池で協業の検討を始めた。トヨタは2030年までに販売台数の約50%を電動車両にする目標を掲げる。(2017/12/13)

トヨタとパナソニック、車載電池で協業を検討
トヨタ自動車とパナソニックが、電気自動車(EV)などに向けた車載用電池の事業で、協業を検討する。(2017/12/13)

PTC Forum Japan 2017:
トヨタらしいIoTは「必要なモノを、必要な時に、必要なだけ」
PTCジャパンのユーザーイベント「PTC Forum Japan 2017」の基調講演に、トヨタ自動車 エンジニアリングIT部長の細川昌宏氏が登壇。「トヨタ生産方式の心を持ったIoT、トヨタらしいIoTをまい進していく」(同氏)と語った。(2017/12/13)

ロサンゼルスオートショー 2017:
トヨタがアウトドア向け小型SUVを披露、悪路を走った映像をSNSにアップできる
トヨタ自動車は、「ロサンゼルスオートショー」において、小型SUVのコンセプトカー「Future Toyota Adventure Concept(FT-AC)」を発表した。(2017/12/4)

Toyota Safety Sense:
トヨタの安全運転機能が第2世代に、自動ブレーキが進化
トヨタ自動車は、予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」に新機能を追加した第2世代版を2018年から導入する。センサーの性能向上により検知対象を拡大するとともに、ユニットを小型化して搭載性を向上する。(2017/12/4)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
豊田章男「生きるか死ぬか」瀬戸際の戦いが始まっている
定例の時期でもないのに、トヨタ自動車はとてつもなく大掛かりな組織変更を発表。豊田章男社長は「自動車業界は100年に一度の大変革の時代に入った。『勝つか負けるか』ではなく、まさに『生きるか死ぬか』という瀬戸際の戦いが始まっている」と話すが……。(2017/12/4)

電気自動車:
トヨタは電気自動車「eQ」で何を反省したか、今後に何を生かすのか
「ハイブリッド車で20年間培ってきた要素技術が、EV開発での競争力の源泉になる」と繰り返し説明してきたトヨタ自動車。2017年11月27日に開催した技術説明会で、あらためて電動化に対する取り組みを語った。(2017/12/1)

安全システム:
「Toyota Safety Sense」が2018年から第2世代に、自動ブレーキが進化
トヨタ自動車は、予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」に新機能を追加した第2世代版を2018年から導入する。使用するセンサーは単眼カメラとミリ波レーダーで、現在のToyota Safety Sense Pと同じ構成となる。センサーの性能向上により検知対象を拡大するとともに、ユニットを小型化して搭載性を向上する。(2017/11/30)

製造マネジメントニュース:
トヨタがさらなる体制変更、「生きるか死ぬか」という瀬戸際の戦いに臨む
トヨタ自動車は2018年1月1日付で行う役員体制の変更と組織改正、人事異動について発表した。副社長の役割刷新、フェローポストの新設、執行役員体制の変更時期前倒しなどを行い、役員自らが役割と意識を変革し、執行のスピードアップを図ることなどが狙い。(2017/11/29)

ロボット開発ニュース:
トヨタ自動車、第3世代ヒューマノイドロボットを開発
トヨタ自動車は、トルクサーボモジュールとマスター操縦システムにより、離れた場所の操縦者の動作と連動し、しなやかに全身が動くヒューマノイドロボットを開発した。(2017/11/28)

製造マネジメントニュース:
トヨタがマーケティング子会社を統合、モビリティサービス視野に変革急ぐ
トヨタ自動車は、100%子会社のトヨタマーケティングジャパンを統合する国内の商品企画から販売店活動まで一貫したマーケティングを、機動的に企画、実施することが狙い。近い将来の到来が予測される、コネクテッド社会への対応やモビリティサービスへの事業構造変革のスピードを高めていく狙いもある。(2017/11/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタのカンパニー制はその後成果を上げているのか?
2015年4月にトヨタ自動車は大がかりな組織変更を発表。トップにヘッドオフィスを置き、その下に7つのカンパニーをビジネスユニットとして配置する形にした。その後、この新組織は成果を生んでいるのだろうか。(2017/11/27)

安全システム:
ハイエースが50周年、採用したトヨタセーフティーセンスは「C」ではなく「P」
トヨタ自動車は、「ハイエース(バン・ワゴン・コミューター)」「レジアスエース(バン)」に一部改良を実施して2017年12月1日に発売する。(2017/11/24)

ロボット開発ニュース:
ガソリンの残量は? 家のカギ閉めたかな? トヨタ「KIROBO mini」が教えてくれる
トヨタ自動車は、コミュニケーションロボット「KIROBO mini」を全国のトヨタ販売店を通じて発売した。全国での発売に合わせてクルマや家との連携機能が新たに追加された。(2017/11/24)

電気自動車:
2020年に中国市場へEVを投入するトヨタ、FCVも可能性を探る
トヨタ自動車は、中国市場で電気自動車(EV)を2020年に導入すると発表した。燃料電池車(FCV)についても、中国で実施している実証を商用車まで対象を広げるとする。(2017/11/22)

210PSのトップモデル:
「ヴィッツGRMN」価格決定 トヨタ「GR」4車種発売
トヨタ自動車はスポーツグレード「GR」シリーズの4車種を11月27日から順次発売する。(2017/11/21)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。