「トヨタ自動車」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「トヨタ自動車」に関する情報が集まったページです。

CEATEC 2018:
トヨタのカーナビからLINEを送れる、オープンソースのSDL対応カーナビを日本投入
トヨタ自動車とLINEは2018年10月15日、千葉市内で記者説明会を開き、LINEの各種サービスに対応したディーラー装着用車載情報機器(カーナビ)を同年12月から日本で発売すると発表した。ライン装着用では2019年夏以降、一部改良などの機会にさまざまな車種でSDL対応カーナビを設定する。(2018/10/16)

「ねぇ、Clova、東京タワーへの行き方を教えて」 トヨタとLINE、音声でカーナビ操作 来夏から提供
LINEは、トヨタ自動車のクルマで、音声によるナビゲーション機能を2019年夏から提供する。LINEのAIアシスタント「Clova」が車内で使えるサービス「Clova Auto」の機能の1つだ。(2018/10/15)

製造マネジメントニュース:
抜き取り検査がOKでも「保安基準満たすとはいえない」、スバルが6000台リコール
SUBARU(スバル)は2018年10月11日、国土交通省に9車種19型式のリコールを届け出た。リコールの対象となるモデルは、「レヴォーグ」「WRX」「インプレッサ」「XV」「フォレスター」「レガシィ」「エクシーガ」「BRZ」と、トヨタ自動車の「86」で、現在の生産車種全てとなる。2017年12月14日から同年同月29日の間に生産された車両が該当する。対象台数は合計で6124台で、スバルのリコール費用は約4億円となる。(2018/10/12)

トヨタに危機感 ソフトバンクと提携、サービス分野強化へ本腰 「競争の相手、大きく変化」
業種が全く異なるトヨタ自動車とソフトバンクが手を組んだのは、移動サービス市場の拡大が確実視されているからだ。(2018/10/5)

トヨタ・ソフトバンク提携 章男氏&孫氏“初のツーショット” 息はぴったり
トヨタ自動車とソフトバンクの提携に関する説明会では、豊田章男氏と孫正義氏の2人が初めて、並んで公の場に登場したことも注目を集めた。トップになるまでの経歴は対照的だが、同世代の2人の息はぴったりだ。(2018/10/5)

モビリティサービス:
トヨタが進めるコネクテッドカー“3本の矢”、ソフトバンクとの新会社も矢の1つ
ソフトバンクとトヨタ自動車は2018年10月4日、東京都内で会見を開き、モビリティサービスの基盤を開発、提供する新会社「MONET Technologies」を設立すると発表した。新会社の代表取締役社長兼CEOにはソフトバンク 代表取締役 副社長執行役員兼CTOの宮川潤一氏が就く。出資比率はソフトバンクが50.25%、トヨタ自動車が49.75%となる。資本金は20億円で、将来的に100億円まで増資する。(2018/10/5)

自動車を“所有しない”時代に向けた布石――ソフトバンクとトヨタが合弁会社「MONET(モネ)」設立 「オンデマンドモビリティ」から事業を開始
ソフトバンクとトヨタ自動車が、新時代のモビリティサービス(移動サービス)の構築を目指す合弁会社を設立。「地域連携型オンデマンド交通」や「企業向けシャトルサービス」といったオンデマンドモビリティサービスを提供しつつ、将来的にはトヨタ自動車が構想しているAutono-MaaS(自動運転車によるモビリティサービス)の実現を目指す。(2018/10/4)

電気自動車:
燃料電池鉄道は実現するか、トヨタとJR東日本が水素活用で連携
トヨタ自動車とJR東日本が、水素を活用した鉄道と自動車のモビリティ連携を目的とした業務連携を発表。駅を拠点とした水素サプライチェーンの構築や、燃料電池鉄道の研究開発などに取り組むという。(2018/10/3)

自然エネルギー:
トヨタが100億円を出資、スパークスが再エネファンドを新設
スパークス・グループが新たに立ち上げる再生可能エネルギー発電所を対象とする投資ファンドに、トヨタ自動車が100億円を出資すると発表。ファンドへの出資を通じ、「トヨタ環境チャレンジ2050」を加速させる。(2018/10/1)

燃料電池車:
燃料電池鉄道の実現と駅中心の水素ステーション普及へ、トヨタとJR東日本
トヨタ自動車と東日本旅客鉄道(JR東日本)は2018年9月27日、水素を活用した包括的な取り組みで協業すると発表した。(2018/9/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
豊田自工会会長モノ申す 日本経済をダメにする税制
日本自動車工業会の定例記者会見が開かれた。トヨタ自動車の豊田章男社長が自工会会長に就任した今年5月以来、一貫して最重要課題に位置付けているのが自動車関連税の問題だ。(2018/9/25)

導入事例:
トヨタ自動車がギークプラスのSLAM式AI搬送ロボット「EVE500M」を導入
ギークプラス(Geek+)は、国内初の工場内導入プロジェクトとして、SLAM式AI搬送ロボット「EVE500M」をトヨタ自動車の自動車製造工場に導入したことを発表した。(2018/9/19)

安全システム:
レクサス新型「ES」はサイドミラーなし、カメラとディスプレイで広い視野
トヨタ自動車は2018年9月12日、日本で同年10月下旬に発売するレクサス「ES」の新モデルに「デジタルアウターミラー」を採用すると発表した。デジタルアウターミラーは従来のサイドミラーを、カメラと車内に置いたディスプレイで置き換えるもので、量産車で採用するのは「世界初」(トヨタ自動車)だとしている。(2018/9/13)

2018年10月下旬に発売予定:
デジタルミラーが量産車で初採用、レクサスの新型ESに
トヨタ自動車は2018年9月12日、日本市場向けのレクサス新型ESに量産車として世界初となる(同社調べ)デジタルアウターミラーを採用することを発表した。(2018/9/12)

車載情報機器:
同時定位を実現する「ダブルツィーター」、運転席と助手席の目の前が演奏空間に
デンソーテンは、トヨタ自動車と共同で、同社の販売店装着オプションである「ハイレゾ対応サウンドパッケージ(プレミアムダブルツィーターシステム)」を開発したと発表した。(2018/9/12)

製造マネジメントニュース:
トヨタグループの北海道内自動車関連工場が稼働再開、完成車生産も始まる
トヨタ自動車は2018年9月10日、同月6日に発生した北海道胆振東部地震の影響で稼働を停止していた工場の再稼働状況を発表した。デンソーとアイシン精機も、北海道に拠点を置く部品子会社の生産を再開している。(2018/9/11)

製造IT導入事例:
トヨタも興味津々、シーメンスPLMの「ジェネレーティブエンジニアリング」とは
シーメンスPLMソフトウェアは、プレス・アナリスト向けイベント「Siemens Industry Analyst Conference 2018」において、同社傘下のメンター・グラフィックスのワイヤハーネス設計ツール「Capital」を中核とした車載電子/電気システム開発ソリューションを、トヨタ自動車が採用することを明らかにした。(2018/8/31)

新型「レクサスRC」世界初公開 「LC」譲りのエレガントなデザイン
トヨタ自動車は、高級車ブランド「レクサス」からクーペ「RC」の新型を世界初公開した。(2018/8/30)

モビリティサービス:
トヨタがUberに555億円出資、両社のシステムを載せて自動運転車の安全性向上
トヨタ自動車は2018年8月28日、ライドシェアサービス大手のUber technologiesに5億米ドル(約555億円)を出資すると発表した。高度安全運転支援システム「ガーディアン」を搭載したトヨタ自動車のミニバン「シエナ」に、Uberの自動運転キットを組み合わせて自動運転のモビリティサービス専用車両を開発し、2021年に市場導入する。(2018/8/29)

トヨタ、Uberと自動運転技術で提携強化 5億ドル出資と正式発表【UPDATE】
トヨタ自動車がUberに5億ドル出資すると発表した。Uberはトヨタとの提携強化で自動運転システムをトヨタのミニバン「Sienna」に提供する。(2018/8/28)

つながるクルマ キーマンインタビュー:
MaaS時代の一人一人に合わせたサービスへ、変わる自動車保険
トヨタ自動車がクラウン、カローラスポーツを皮切りに展開を強化するテレマティクス保険について、あいおいニッセイ同和損害保険 トヨタ事業部 部長の荒川裕司氏と、トヨタ自動車 国内企画部 コネクティッド・新規事業PT プロジェクトリーダーの垣迫和行氏に話を聞いた。(2018/8/29)

機械要素:
FFコンパクトカーにLSD、ハブユニットは車両の統合制御のセンサー役に
ジェイテクトは2018年7月12日、伊賀試験場(三重県伊賀市)で報道など向けに製品・技術体験会を実施した。体験会では、トヨタ自動車のコンパクトカー「オーリス」をベースに開発中の「高剛性ハブユニット」や「トルセン タイプD」を搭載した車両に試乗することができた。コンパクトカーの走行性能を向上させる2つの部品について紹介する。(2018/8/20)

製造マネジメントニュース:
アフリカで1万5000kmを走る、スズキ日野も参加する5大陸走破プロジェクト
トヨタ自動車は2018年8月9日、5大陸走破プロジェクトの第5弾を実施することを発表した。同プロジェクトはトヨタ自動車や関連会社の従業員が実際に運転し、現地で日常的に使われている道を走ることで人材を育成するもので、2014年にオーストラリア、2015〜2016年に米州、2017年に欧州を走った。(2018/8/17)

製造マネジメントニュース:
「いいクルマになったが値段も高い」、原価低減へ広がるTNGA
トヨタ自動車は2018年8月3日に開催した決算会見で、“もっといいクルマづくり”のための構造改革「TNGA(Toyota New Global Architecture)」の取り組みの現状を紹介した。(2018/8/13)

自動運転技術:
自家用車の自動運転は2025年以降? トヨタ奥地氏「NVIDIAでは厳しい」
トヨタ自動車 常務役員の奥地弘章氏が、2018年7月20日開催の「CDNLive Japan 2018」で「自動運転技術への取組み」と題する特別講演を行った。自動運転に関するトヨタ自動車の考えや実現へのキーテクノロジー、課題などが紹介された。(2018/8/8)

自動運転技術:
SIP第2期は「1期の積み残しのためではない」、2023年までの自動運転の取り組み
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2018年8月3日、東京都内で会見を開き、内閣府の「戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)」が2022年度まで取り組む「SIP第2期」の研究開発計画を発表した。第2期は、2018年度で終了する第1期とは全く違うプロジェクトであり、「第1期の積み残しをやるためではない」(自動運転 プログラムディレクターでトヨタ自動車 先進技術開発カンパニー 常務理事の葛巻清吾氏)という位置付けだ。(2018/8/7)

製造マネジメントニュース:
トヨタが3カ月で650億円分の原価低減、いすゞとは資本関係を解消
トヨタ自動車は2018年8月3日、東京都内で会見を開き、2018年4〜6月期(2019年3月期 第1四半期)の決算を発表した。売上高は前年同期比4.5%増の7兆3627億円、営業利益は同18.9%増の6826億円、当期純利益は同7.2%増の6573億円と増収増益だった。連結販売台数は、北米と欧州、アジアでの販売が堅調で、前年同期から2万1000台増の223万6000台となった。(2018/8/6)

全株式を売却:
トヨタといすゞ、資本関係を解消 小型ディーゼルの協業進展なく
トヨタ自動車といすゞ自動車が資本関係を解消すると発表した。(2018/8/3)

燃料電池車:
米国向け大型燃料電池トラックに改良版、走行距離は320kmから480kmに
トヨタ自動車は2018年7月30日(現地時間)、自動車産業の課題や米国経済への影響を研究、分析するCenter for Automotive Researchのイベントにおいて、走行距離を延長した大型トラックタイプの燃料電池車(FCトラック)の改良版を公開したと発表した。カリフォルニア州で行っている実証実験に、2018年秋から改良型を追加導入する。(2018/8/1)

「100年後、人類は生き残れない」:
トヨタがこだわる燃料電池車の未来 増産へコスト削減
トヨタ自動車が2020年代の燃料電池車(FCV)量産に向けて投資を拡大している。(2018/7/27)

モノづくり最前線レポート:
「品質は工程で作り込む」トヨタが描く品質とIoTの幸せな関係
生産設備から社会インフラ、各種災害対策まで「メンテナンス」「レジリエンス」に関する最新の製品や技術、サービスを一堂に集めた展示会「メンテナンス・レジリエンスTOKYO2018」(2018年7月18〜20日、東京ビッグサイト)の特別講演に日本科学技術連盟理事長でトヨタ自動車技監の佐々木眞一氏が登壇した。(2018/7/26)

製造IT導入事例:
トヨタがSAPを採用、全社経理情報基盤を「S/4HANA」へ
SAPジャパンは、同社のERP「SAP S/4HANA」とカラム型インメモリDBプラットフォーム「SAP HANA」が、トヨタ自動車の新しい全社経理情報基盤として採用されたと発表した。(2018/7/24)

グローバルスケールの拡張性を持ち、“真の”マルチモデルデータベースに対応:
PR:トヨタ自動車も活用する「Azure Cosmos DB」、開発スピードが速くなる秘密とは
Microsoftの社内プロジェクト成果として生まれた「Azure DocumentDB」。それが大きく進化し、生まれ変わったのが「Azure Cosmos DB」だ。グローバルスケールの拡張性を持ち、「真のマルチモデル機能を持つ」というCosmos DBは、どのようなケースで最大のメリットを発揮するのだろうか。他のデータベースサービスとの違いや、最適な利用例について、Azure Cosmos DB担当シニアプログラムマネージャーのAleksey Savateyev氏に聞いた。(2018/7/23)

コネクテッドカーの情報で道路の劣化状態を把握 トヨタが愛知県で実証実験
トヨタ自動車が道路の劣化状態を把握する技術の実証実験を8月1日から愛知県豊田市で実施する。コネクテッドカーで収集した車両データを活用して道路の劣化状態を数値化し、実際の路面の状態と整合性を検証するという。(2018/7/18)

池田直渡「週刊モータージャーナル」【番外編】:
豊田章男社長がレースは「人を鍛える」という真意
自動車メーカーのレース活動をどう考えるだろうか? 結局のところ道楽ではないか? あるいは、せいぜい広告宣伝。恐らく多くの人はそう思っているはずだ。ところが、トヨタ自動車の場合、これが深謀遠慮に富んだ「働き方改革」の推進システムなのだ。その並外れたユニークな手法を明らかにしたい。(2018/7/11)

「DJ MORIZO HANDLE THE MIC」:
豊田章男社長、地元FM局でレギュラー番組 おすすめ音楽・クルマの秘話伝える
トヨタ自動車の豊田章男社長が、愛知県に拠点を置くFMラジオ局「ZIP-FM」でレギュラー番組を始める。(2018/7/10)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタ流の働き方改革とは何か?
トヨタ自動車が働き方改革にモーターレースを用いるという、非常にユニークな取り組みを行っている。まずは働き方改革の全貌をざっくり分かってもらわないと意味が伝わらないだろう。今回は予備知識編として、働き方改革の俯瞰(ふかん)的な話を書いてみたい。(2018/7/2)

新型車のカタログ請求が可能に:
楽天、トヨタ自動車初の公認外部ECサイト「TOYOTA楽天市場店」を開設
楽天は、トヨタ自動車が楽天市場に「TOYOTA楽天市場店」を開設したと発表した。(2018/7/2)

モビリティサービス:
24時間365日の安心安全を提供、新型「クラウン」「カローラスポーツ」から展開
トヨタ自動車は2018年6月26日、フルモデルチェンジした「クラウン」と、新型車「カローラスポーツ」を発表した。2モデルとも同日付で発売する。新型クラウン、新型カローラスポーツともに車載通信機(DCM)を全車標準搭載とし、コネクテッドカーの本格展開を始める。ユーザーは3年間無料でコネクテッドカーのサービスを利用できる。クルマがつながることによってユーザーとの接点を増やし、さまざまなサービスで利便性や安心安全を提供する。(2018/6/27)

トヨタ Grab:
トヨタが東南アジアの配車サービス大手Grabに1100憶円出資、役員も派遣
トヨタ自動車が東南アジアの配車サービス大手Grabに10憶ドル(約1100憶円)を出資。意思決定を迅速化するため取締役と執行役員を派遣する。(2018/6/25)

Automotive Linux Summit 2018レポート:
トヨタのオープンソース活用戦略、コネクテッドカーは「協力」でできている
Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクトAutomotive Grade Linux(AGL)が開発者向けイベント「Automotive Linux Summit」を開催。その基調講演にトヨタ自動車 コネクティッドカンパニー コネクティッド戦略企画グループ プロジェクトゼネラルマネージャーの村田賢一氏と、トヨタ自動車 知的財産部 コネクティッドビークルグループ プログラムマネージャーの遠藤雅人氏が登壇した。(2018/6/22)

ル・マン24時間は初優勝:
トヨタ「GRスーパースポーツ」市販化へ コンセプトカーを公開
トヨタ自動車は、レーシングカー「GRスーパースポーツコンセプト」の市販に向けて開発を始めたと発表。フランスのル・マン24時間レースの会場でコンセプトカーを公開した。(2018/6/18)

トヨタの自動運転ソフト開発子会社、即戦力エンジニアの募集開始 1000人規模での開発体制目指す
トヨタ自動車が3月に立ち上げた自動運転ソフトの研究開発を行う新会社「Toyota Research Institute Advanced Development」(TRI-AD)が即戦力となるエンジニアの新規採用を開始した。同社に出資するトヨタ、アイシン精機、デンソーからのエンジニアを含め1000人規模での開発体制を目指す。(2018/6/15)

モビリティサービス:
トヨタが東南アジアの配車サービス大手Grabに1100憶円出資、役員も派遣
トヨタ自動車は、東南アジアの配車サービス大手Grabに10憶ドル(約1100憶円)を出資する。また、意思決定を迅速化するため、トヨタ自動車からGrabに取締役と執行役員を派遣する。2017年8月からスタートした業務提携を深化させるとともに、協業の成果を東南アジア全域に展開していく。(2018/6/14)

トヨタ、東南アジアの配車サービス大手「Grab」に1100億円出資
トヨタ自動車が、東南アジアの配車サービス大手Grab Holdingsに10億ドル(約1100億円)を出資する。東南アジアから撤退したUberが事業を譲渡したGrabは、同地域で最大のシェアを持つ。(2018/6/13)

モデルベース開発:
モデルベース開発でモデルが流通するために、互換性をどう持たせる?
アンシス・ジャパンのユーザー向けイベント「自動運転からEVまで シミュレーションで実現する設計開発ソリューションセミナー」で、モデルの流通に向けた課題や取り組みについてトヨタ自動車 電子制御基盤技術部 主幹の辻公壽氏が講演した。(2018/6/12)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
豊田章男自工会新会長吠える!
「この事実をしっかり報道してください」――。2018年5月に日本自動車工業会の会長に就任したトヨタ自動車の豊田章男社長が、最重要課題として強く訴えたのが自動車関連諸税の問題だ。(2018/6/11)

ビジネス解読:
豊田章男社長はスティーブ・ジョブズになる? トヨタの社名から「自動車」が消える日
トヨタ自動車の豊田章男社長は、スティーブ・ジョブズ氏を目指している−。(2018/6/11)

製造業IoT:
トヨタと開発したグローバル通信プラットフォームを他業種展開、KDDIが日立と協業
KDDIと日立製作所は、IoT(モノのインターネット)分野で協業すると発表した。KDDIはトヨタ自動車が採用するグローバル通信プラットフォームを、自動車以外の産業にも提案する。日立製作所はグローバル通信プラットフォームと自社のIoTプラットフォーム「Lumada(ルマーダ)」を連携させ、日立産機システムの産業用インクジェットプリンタで2018年7月から試験的に導入する。(2018/6/8)

燃料電池車:
FCVの年間販売3万台へ、トヨタが生産設備拡充
トヨタ自動車が燃料電池車(FCV)の普及拡大に対応するため、燃料電池(FC)スタックと高圧水素タンクの生産設備を拡充する。(2018/6/5)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。