「ベンチャー」最新記事一覧

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sakura.io採用事例:
PR:北国のライフライン「灯油」を見守るIoT、2日間でシステム構築できた理由とは
IoTに対する期待は多方面で高まっているが、システム構築や運用に費やす多大なコストや工数から採算が合わず、断念せざるを得ないケースが少なくない。そこに一石を投じたのが、さくらインターネットのIoTプラットフォームサービス「sakura.io」だ。ベンチャー企業・ゼロスペックの「灯油タンク残量計測サービス」の立ち上げでも、その実力を遺憾なく発揮した。(2017/7/20)

iPhoneをセットして使うARメガネ「Mira Prism」、99ドルで予約開始
新興企業Mira Labsが、iPhoneをセットして使うARヘッドセットをホリデーシーズンに発売するとして、99ドルで予約受け付けを開始した。(2017/7/19)

Google、AI関連ベンチャー支援ファンド「Gradient Ventures」立ち上げ
人工知能(AI)に注力するGoogleが、AIに取り組むアーリーステージのベンチャーを支援するファンド「Gradient Ventures」を立ち上げた。世界的なAIの権威、レイ・カーツワイル博士とピーター・ノーヴィグ博士がアドバイザーに名を連ねる。(2017/7/13)

トヨタ、AI強化に113億円 米子会社通じベンチャー投資
トヨタ自動車やホンダなど国内大手自動車が人工知能の開発強化に向けた投資戦略を矢継ぎ早に打ち出している。(2017/7/13)

自動運転技術:
トヨタの人工知能開発子会社が1億ドルのファンド設立、有望なベンチャーに投資
米国で人工知能(AI)などの研究開発を行うトヨタ自動車の子会社Toyota Research Institute(TRI)は、1億米ドル(約113億円)を投じてベンチャーキャピタルファンドを設立する。(2017/7/13)

米トヨタ、VC設立 AIベンチャーなどに投資 総額1億ドル
トヨタ自動車の米子会社が、AIベンチャーなどへの投資を目的とした総額1億ドルのファンドを設立する。(2017/7/12)

“俺の嫁”召還装置「Gatebox」社名変更 製品名と同じに
好きなキャラと一緒に暮らせる装置「Gatebox」を開発するベンチャー企業のウィンクルが、Gateboxに社名変更した。(2017/7/7)

材料技術:
樹脂フロントウィンドウで3割以上の軽量化、採用モデルは2017年秋から市販
帝人は、電気自動車(EV)ベンチャーのGLMにポリカーボネート樹脂製フロントウィンドウを供給する。GLMはスポーツオープンカー「トミーカイラZZ」のオプションとしてポリカーボネート樹脂製フロントウィンドウを設定、2017年秋から発売する。樹脂製のフロントウィンドウが市販車に採用されるのは「世界初」(帝人、GLM)。(2017/7/5)

SAoE 2017レポート:
3Dプリンティング技術を育てるために重要なこと
アメリカの航空宇宙・防衛企業のオービタルATKは、3Dプリンティング技術の健全な発展のためには、単に装置を購入するだけではなく、3Dプリンタメーカーとの共同開発や、教育・研究機関、ベンチャーの支援など積極的に周囲を巻き込んで行動することが重要だという。(2017/7/5)

「メルカリ経済圏」拡大狙う:
「メルカリファンド」開始 ベンチャー支援で市場活性化
メルカリが、C2C事業を手掛けるベンチャー企業に投資するプロジェクト「メルカリファンド」を開始。市場の活性化と、「メルカリ経済圏」の拡大が狙い。(2017/7/4)

「メルカリファンド」開始 CtoCベンチャーなどに投資
「メルカリファンド」がスタート。CtoCベンチャーなどに出資する。(2017/7/4)

「1日単位、19円から」 スマホで入れる“家電向け損保”、大手保険会社ら提供
ITベンチャーのWarranteeが、1日19円から加入できるオンデマンド型家電向け損害保険「Warrantee Now」を発表した。(2017/7/3)

ITライフch:
明日着る服に迷ったらLINEで解決 人工知能のパーソナルスタイリストが素敵にコーディネート
ファッションベンチャーのニューロープは、AIを利用した“ショップ店員”サービスを発表した。自分の持っているアイテムをLINEに投稿すると、AIがコーディネートや着こなし方を解説、アドバイスしてくれる。(2017/6/27)

女性起業家へのVCによるセクハラが顕在化 「業界全体の人事機能が必要」とLinkedIn会長
米Binary Capitalのベンチャーキャピタリスト、ジャスティン・カルドベック氏にセクハラを受けたと6人の女性起業家がメディアを通じてカミングアウトした。カルドベック氏はBinaryを辞めると発表し、VCでLinkedIn会長のリード・ホフマン氏はこれを業界全体の問題だとして改善を主張した。(2017/6/25)

40万〜80万室を提供へ:
物件数でAirbnb超え目指す 楽天とLIFULLが民泊参入
LIFULLと楽天が、ジョイントベンチャー「楽天 LIFULL STAY」を設立し、国内での民泊事業に参入すると発表。両社の豊富な物件データと顧客基盤を生かし、国内では民泊サービス大手の米Airbnbを上回る物件数の提供を目指すという。(2017/6/22)

スマートハウス:
東京電力がIoT住宅の“プラットフォーマー”へ、ソニー発AIベンチャーの技術がカギに
東京電力がIoTを活用した住宅向けエネルギーマネジメントサービスの開発に向けて、大和リビングマネジメントと共同で実証実験を開始する。ソニー発のベンチャー企業であるインフォメティスとも提携し、同社が持つ「機器分離推定技術」で電力の使用状況に応じて家電製品を自動制御し、エネルギーを効率運用できるサービスの開発を目指す方針だ。(2017/6/22)

DMS2017:
アディダスも採用を決めた量産型3Dプリンティング技術、日本で披露
米国の3DプリンタベンチャーのCarbonは「第28回 設計・製造ソリューション展(DMS2017)」に出展。引き上げ式の光硬化樹脂型の新方式3Dプリンティング技術「CLIP」によるサンプルなどを紹介した。(2017/6/22)

TU-Automotive Detroit 2017レポート:
コネクテッドカーがもたらす自動車データ流通の衝撃
コネクテッドカーによって自動車データが流通する未来に向けて、転換期を迎える自動車業界。米国ミシガン州で開催された「TU-Automotive Detroit 2017」のレポートを通してその激動をお伝えする。次代のアマゾン、ウーバーといわれる、自動車データ流通で注目を集めるベンチャー・Otonomo CEOのベン・ボルコフ氏へのインタビューも行った。(2017/6/22)

東京証券取引所は、デジタルトランスフォーメーション(DX)にどう対応しているか?:
PR:DX時代、従来型企業の情シスが担うべき役割、持つべきスキルとは?
DXが進展し、各業種でITサービス開発競争が活発化している。だが最初からテクノロジの戦いに特化した新興企業とは異なり、既存業務/既存システムを持つ従来型企業が、DXに乗り出す上ではさまざまな課題があるのが現実だ。ではこうした中、「ビジネスへの寄与」が求められている情報システム部門は、どのような役割を担っていくべきなのだろうか? 東京証券取引所IT開発部 清算システム担当課長の箕輪郁雄氏と、日立製作所 JP1 エバンジェリスト 加藤恵理氏の対談に、その答えを探る。(2017/7/10)

IT活用:
「みんなの声をカタチに」 中電がオープンイノベーション推進するラボを開設
中部電力は、ベンチャー企業や研究機関などとオープンイノベーションの取り組みを推進するためのWebサイト「OCE(声)」、検証・開発ラボ「COLab(コラボ)」を開設したと発表した。(2017/6/13)

宇宙ビジネスの新潮流:
深層学習と顧客理解、衛星データのマネタイズの鍵とは?
ベンチャーが大規模な資金調達を発表するなど、今、米国では衛星ビッグデータ解析が白熱している。キーワードはディープラーニングと顧客理解だ。(2017/6/10)

ロボット開発ニュース:
ソフトバンクがロボットベンチャー2社を買収
ソフトバンクグループは、米国アルファベット傘下のボストンダイナミクスを買収する。さらに、二足歩行ロボットを開発する日本企業の Schaftの買収も行う。(2017/6/9)

ベンチャーニュース:
「がんばらない介護」をIoTで安価に支援、キヤノンMJとベンチャーが共同開発
キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)は、IoT関連ベンチャーのZ-Worksと資本業務提携を行い、IoTを活用した介護支援ビジネスを本格展開すると発表。安価な非接触センサーを複数使うことで入居者の状態を検知する「居室見守り介護支援システム」を共同開発し、大手〜中堅の有料老人ホーム向けに展開する。(2017/6/9)

ドローン専門ファンド設立 投資家の千葉氏らベンチャー支援
ファンドでは10億円超を集めて、創業間もないベンチャーに投資する。(2017/6/7)

毎日新聞社、起業をサポート 新会社「毎日みらい創造ラボ」設立
ベンチャーの起業を支援する合弁会社「毎日みらい創造ラボ」を、毎日新聞社、メディアドゥ、ブロードバンドタワーが7月に設立。(2017/6/5)

PCIM Europe 2017:
SiC/GaNをより使いやすく、日本の新興企業が提案
headspring(ヘッドスプリング)は、ドイツ・ニュルンベルクで開催されたパワー半導体の展示会「PCIM Europe 2017」(2017年5月16〜18日)で、GaNやSiCパワーデバイスを搭載した研究開発用のツールキットを展示した。(2017/6/1)

“Androidの父”ルービン氏、ハイエンド端末「Essential Phone」発表
“Androidの父”と呼ばれる元Googleのアンディ・ルービン氏の新興企業がハイエンドな新Android端末を発表した。「Essential Phone」はベゼルレスな5.71型、チタン+セラミック筐体のロゴなしデザイン。「Moto Z」のようなモジュール追加可能なマグネティックコネクタを備える。(2017/5/31)

「遊びではない、本気で安全性に取り組む」──約12万円のハイブリッドバイク 人の命を預かるベンチャー企業の心構えとは
自転車と電動バイクのハイブリッド「glafitバイク GFR-01」が登場。ベンチャー企業が「人の命を乗せて走る乗り物」を作るために必要なこと。(2017/5/31)

AgICオンデマンドAP-2:
印刷とメッキでフレキシブル基板を安価に試作、従来比5分の1で
インクジェット印刷とメッキ、2つの技術を組み合わせて、片フレキシブル基板の試作を従来比5分の1という価格で提供するサービスを東大初のベンチャー、AgICが一般提供開始した。(2017/5/31)

人とくるまのテクノロジー展 2017:
柔らかいクルマに“強さ”を、高耐久性の新素材採用
超小型電気自動車ベンチャーの「rimOnO(リモノ)」は、「人とくるまのテクノロジー展 2017」で協力企業である三井化学ブース内に出展。“柔らかな外板”に新素材を採用していく考えを明らかにした。(2017/5/24)

柴崎辰彦の「モノづくりコトづくりを考える」:
SXSW 2017観戦記 学生、ベンチャーが見せたワクワクする未来――日本の挑戦者たち(2)
“IT界のパリコレ”ともいわれるイベント「SXSW 2017」で見聞きし、体験した刺激的なあれこれをレポート。今回もTrade Showの会場から、ビッグデータを収集する光る自転車や、自然な歩行をアシストするロボット義足など、日本のチャレンジを紹介します。(2017/5/21)

ESEC2017&IoT/M2M展:
スマートホームが軸足のIoTプラットフォームが躍進、売上高は前年比7.5倍
IoTプラットフォームを展開する米国ベンチャーのエイラネットワークスが急成長を遂げている。日本国内では2016年から本格的な事業展開を始めたところだが、米国、そして中国で次々に顧客を獲得。「売上高は前年比で7.5倍になった」(同社)という。(2017/5/19)

CAE事例:
電動車いすベンチャーのWHILLで弾性体を用いた強度解析
パーソナルモビリティの新モデル「WHILL Model C」の開発で、弾性体データを取り込んだ強度解析を実施した。(2017/5/17)

米SiFive、850万米ドル獲得:
RISC-Vベースチップ手掛ける新興企業が資金調達
RISC-VアーキテクチャをベースのCPUコアやカスタムSoCなどを手掛ける米国の新興企業SiFiveが合計1350万米ドルの資金を調達した。(2017/5/17)

Evernote創業者のフィル・リービン氏、“人工知能スタジオ”立ち上げ
Evernoteの会長退任後、ベンチャーキャピタリストとして活躍してきたフィル・リービン氏が、AIのアイデアを持つチームのアイデア製品化を支援するスタジオ方式の企業All Turtlesを立ち上げた。(2017/5/16)

朝日新聞、機械学習ベンチャーと自然言語処理で共同研究
AIへの取り組みを強化する。(2017/5/15)

Apple、AI企業Lattice Dataを2億ドルで買収か
Appleが、ダークデータを構造化データに変換する技術を開発する新興企業Lattice Dataを約2億ドルで買収したと米TechCrunchが報じた。(2017/5/15)

予算皆無で「モノ」をどう売り込む?
IoTベンチャーが飛びつくべき5つの“無料マーケティング戦略”
多くの企業によってチャレンジが続くIoT市場。その中で自社の製品を売り込むには効果的なマーケティング施策が重要だ。無料で取り組むことができる施策を紹介する。(2017/5/15)

ITライフch:
なぜ小さなベンチャー企業が高性能のスマートフォンを提供できるのか
スマートフォンを提供する企業は、大手のメーカーだけでなく、規模の小さい企業も見られます。小規模の企業が、なぜスマホを提供できているでしょうか。それにはいくつかの理由があります。(2017/5/12)

宇宙ビジネスの新潮流:
Google傘下の衛星企業をPlanetが買収、リモセン事業の未来は?
サンフランシスコに本社を構える衛星ベンチャー・米Planetによる米Terra Bellaの買収が正式に成立。併せて、Terra Bellaの親会社である米GoogleがPlanetの株主となることも発表された。この二大衛星ベンチャーの統合は何を意味するのだろうか?(2017/5/2)

業歴浅い企業は苦戦:
大学発ベンチャー、業績順調 母体は「東大」が最多
大学の研究成果や特許を基にしたビジネスを展開する「大学発ベンチャー」の現状は?――帝国データバンク調べ。(2017/5/1)

「merci box」活用されるワケ:
男性育休取得率92.1% メルカリ人事制度のカギは?
ベンチャーでありつつも手厚い人事制度「merci box」で知られるメルカリ。「女性の育休取得率が100%、男性の育休取得率は92.1%」といった成果も出している。社員に活用される人事制度のカギとは?(2017/4/28)

半導体素子の電極に応用可能:
基材や形状を選ばない非真空ドライめっき技術
ベンチャー企業のFLOSFIAは、京都大学が開発した薄膜形成技術「ミストCVD法」を発展させ、基材の種類や形状に関係なく金属薄膜を成膜できる非真空ドライめっき技術「ミストドライ めっき法」を開発した。10μm以下の表面形状にも成膜可能で、半導体素子などの電極への応用が見込まれる。(2017/4/26)

一人乗り“空飛ぶ車”「Kitty Hawk Flyer」、年内発売へ
元Googleの自動運転プロジェクトリーダーが創業した新興企業が、一人乗りの水上向け“空飛ぶ車”、「Kitty Hawk Flyer」の動画を公開した。年内に米国で発売する計画だ。(2017/4/25)

Google、プロ向けVRカメラ「YI HALO」貸出プログラム「Jump Start」開始
GoogleのVRコンテンツ作成システム「JUMP」対応カメラを新興企業のYI Technologyが発表した。30fpsの8K×8Kあるいは60fpsの6K×6Kの立体VRコンテンツの撮影が可能で価格は約187万円。Googleはこのカメラを貸し出す「Jump Start」プログラムでクリエイターを募集している。(2017/4/25)

三井不動産、日本橋にベンチャー拠点移設 大企業と連携の産業創出支援
三井不動産は起業家などの活動拠点「31VENTURES Clipニホンバシ」を移転、東京・日本橋に開設した。(2017/4/21)

線虫でがん早期発見 精度は90%超 日立と九大ベンチャーが共同研究
線虫ががん患者の尿には近づき、健康な人の尿からは離れるという特性を利用する。(2017/4/19)

電気自動車:
4000万円の「EVスーパーカー」、2019年からグローバルで1000台販売
京都のベンチャー企業であるGLMは電気自動車(EV)のスーパーカー「GLM G4」のコンセプトモデルを日本国内で初公開した。車両価格は4000万円を想定し、日本や欧州、香港、中東、中国などグローバルで1000台を販売する計画だ。(2017/4/19)

「EV版フェラーリ」狙う:
4000万円のEVスーパーカー 京大発ベンチャーが世界市場に挑む理由
京大発ベンチャーの電気自動車(EV)メーカー、GLMがEVスーパーカー「GLM G4」を日本初公開。超高級EVが目指す、日本の「テクノロジーショーケース」とは……。(2017/4/19)

イノベーションは日本を救うのか 〜シリコンバレー最前線に見るヒント〜(12):
創設12年で企業価値1200億円に、クボタの“多角化”を促したベンチャー
今回は、Mycogen(マイコジェン)というバイオ農薬を手掛けたベンチャーを紹介したい。ITやエレクトロニクスの話からは少しそれてしまうが、教訓的な要素を含む、なかなかに興味深い話なので、ぜひここで取り上げておきたい。(2017/4/18)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。