研究開発の最前線

島津製作所は、元素選択式ガスクロマトグラフ質量分析計「ELEM-SPOT」を発売した。バイオ由来原料やリサイクル原料に含まれる酸素や窒素成分を、従来法より80％以上短い時間で高感度に検出できる。

物質・材料研究機構は、わずか3分の熱処理で、トランスやモーター用の軟磁性材料として使用される鉄基アモルファス合金を横型の熱電変換材料に変換できることを実証した。

東北大学は、無機材料表面の性質予測に理論計算と機械学習を用いる新たな手法を開発した。表面に吸着する不純物などの影響を除去して、無機材料表面の基本的な電子構造を、高精度かつ網羅的に予測できる。

工学院大学は、発光層に岩塩構造の酸化マグネシウム亜鉛を用いることで、波長域190〜220nmで発光するUV-Cランプの動作実証に成功した。低圧水銀灯の代替光源や人と環境に優しいUV-C光源としての応用が期待される。

東北大学は、低環境負荷の「金属空気紙電池」を開発した。身近にある塩水で発電し、マグネシウムや紙、炭素など、環境に優しい素材で構成されていることから、ウェアラブルデバイスや非常用電源などへの応用が期待される。

東京理科大学とデンソーは、これまでに報告されている酸化物固体電解質よりも幅広い温度域で高いリチウムイオン伝導度を持つパイクロア型固体電解質を発見したと発表した。

東北大学は、レーザー光によりナノメートルスケールで微細加工する技術を開発した。従来よりも微小なスケールで穴あけや線描加工ができるため、半導体加工技術への展開が期待される。

東北大学は、二酸化バナジウムの薄膜における水素の拡散運動を原子レベルで解明した。室温付近で電気抵抗が大きく変化する特性から、次世代半導体デバイス材料として注目されている。

東北大学は、東京大学、メニコンと共同で、2024年4月より「次世代コンタクトレンズ及びコンタクトレンズの流通・製造に関する基盤技術構築」に向けた研究を開始する。

東北大学は、スピン波を用いた物理リザバー計算機の学習性能向上に必要な波の速度と素子サイズの関係を解明した。検証の結果、少ない入出力ノード数で、短期記憶と非線形変換能力を持った学習が可能であることが判明した。

東北大学は、単一分子のみを用いて、異なる誘電応答性を示す結晶を作成することに成功した。省プロセスかつ省コストで、物性を制御可能な誘電材料の開発につながることが期待される。

新エネルギー・産業技術総合開発機構は、2次元の原子シートを転写する機能性テープを開発した。フレキシブル基板をはじめ、プラスチックやポリマーのようなさまざまな素材や形状のモノに対応する。

産業技術総合研究所は、化学品の合成反応に最適な溶媒を特定する新しい手法を開発した。抽出や溶媒のリサイクルまでをシミュレートし、生産過程全体のCO2排出量と製造コストを加味して溶媒を評価する。

東京大学は、半導体量子ドット中の電子とテラヘルツ電磁波との強結合状態に成功した。半導体量子ビット間の集積回路基板上での量子情報の伝送や、大規模固体量子コンピュータへの応用が期待される。

産業技術総合研究所は島根大学との共同研究において、温度差の向きと電流の向きを直交可能な、新たな熱電材料を開発した。第一原理計算により、熱流と電子の移動が交差するメカニズムも解明した。

東芝は、小向事業所（川崎市幸区）内に開設した研究開発新棟「イノベーション・パレット」のオープンニングセレモニーを開催するとともに、同所を報道陣に公開した。

静岡大学は金のナノ粒子で構成されるカラーフィルムの開発に成功したと発表した。今回の研究で得られた研究成果は、今後フレキシブルディスプレイや宇宙などの過酷環境下においても使えるようなカメラのカラーフィルターへの応用につながると期待される。

東北大学とSWCCは、産学共創の研究施設「SWCC×東北大学高機能金属共創研究所」を開所した。同大学の制度を活用し、仙台市青葉区の同大学片平キャンパス内に拠点を設ける。

東北大学は、次世代の第6世代移動通信システム通信帯で利用できる周波数のチューナブルフィルターを開発したと発表した。

東北大学と信越化学工業は、スピン波の伝播方向を制御する構造体を共同開発した。また、二次元マグノニック結晶と呼ばれる構造体に照射したスピン波の反射率が、入射角度に依存しづらくなることを確かめた。

東北大学と物質・材料研究機構は、アモルファス材料における熱伝導率などの物性変化をもたらす構造的要因を解明した。構造的特徴と物性の相関性が明らかになったことで、新たな熱制御材料の開発が期待される。

理化学研究所は、無数の微細な穴に、6原子程度で構成される金属クラスターが取り込まれた触媒を開発した。この触媒を用いて、大気中の窒素からアンモニアを低い温度で持続的に合成することに成功した。

中央大学と国立情報学研究所は、検査物の内部材質と内部構造を非破壊で推定する新たな検査技術を開発した。カーボンナノチューブをセンサーに用いた材質同定型デバイスシステムと構造復元手法を組み合わせた。

東京大学、海洋研究開発機構、群馬大学、製品評価技術基盤機構、産業技術総合研究所、日本バイオプラスチック協会は、生分解性プラスチックが深海でも分解されることを実証した。

東北大学と循環社会推進協議会は、高周波誘導加熱を用いたマグネシウム製錬技術を開発した。海水から得られる水酸化マグネシウムを原料とし、還元剤にフェロシリコンを使用して、金属マグネシウムを製錬する。

東京大学は、1分という短時間の溶媒内超音波処理で、サブナノ厚の2次元半導体の単層を選択的に単離することに成功した。同時に、不要なバルク結晶群を基板上から除去できるようになり、複雑なデバイス設計が可能となった。

NTTと日本大学は、通信波長の光に共鳴する希土類元素のEr（エルビウム）を添加した超音波素子を作製することにより、数msの長い寿命を持つ光励起電子とGHzレベルの超音波が混ざった状態（ハイブリッド状態）を生成することに成功したと発表した。

東北大学は、スピン移行トルク磁気抵抗メモリの極限微細化技術を確立した。磁気トンネル接合素子を数nm領域に微細化しながら、AIや車載など用途に合わせたカスタマイズが可能となる。

東京大学らは、強磁性体と圧電体の2層からなる界面マルチフェロイク構造で、電圧印加による磁化方向制御の仕組みを解明し、磁性層中の元素特有の役割を確認した。

NTTとフランスのCEA Saclay、NIMS、KAISTは、グラフェンのp-n接合と、ローレンツ波形の電圧パルスによって生成される単一電子源のレビトンを用いることで、電子の飛行量子ビット動作を世界で初めて実証したと発表した。

アジレント・テクノロジーは、医薬品業界におけるリアルタイムバイオプロセスモニタリングを目的として設計されたオンライン液体クロマトグラフシステム「Agilent 1290 Infinity II Bio オンラインLCシステム」を発売した。

旭化成は、窒化アルミニウム系材料を用いた半導体デバイスにおいて、理想的な特性を持つpn接合の作製に成功した。絶縁破壊電界強度は7.3MV／cmで、高電圧に対する耐性を有する。

産総研は、使用原料の種類、成形方法、焼結条件などの製造プロセス情報を用いて窒化ケイ素セラミックス焼結体の熱伝導率を高精度に予測するAI技術の確立に成功した。

フレンドマイクローブは、日本ゼオンや名古屋大学 大学院 工学研究科 教授の堀克敏氏の研究グループとともに行った共同研究によって、カーボンナノチューブ（CNTs）を微生物で効率的に分解する手法を開発したと発表した。

東北大学は、二酸化炭素の吸着により、磁石としての性質を付与できる多孔性材料の開発に成功した。二酸化炭素の吸脱着の繰り返しにより、磁気秩序の形成と消去も繰り返し起こる可逆性を有している。

東京大学は、新開発の原子分解能磁場フリー電子顕微鏡を用いて、鉄鋼粒界の原子配列の観察に成功した。鉄鋼粒界の原子配列の解明により、高性能な鉄鋼材料の開発への応用が期待される。

産総研とNTTは、シリコン量子ドットを用いて電子を1粒ずつ精密に制御して大きさの決まったpA単位の微小電流を発生させることに成功したと発表した。fA（1fAは1000兆分の1A）までを含めた、nA以下の微小な電流を正確に発生、測定するための“微小電流標準”の開発につながる成果となる。

島津製作所は、業界最小でイオン源のメンテ時間が1分の新型ガスクロマトグラフ質量分析計「GCMS-QP2050」を発売した。

東北大学は、金属中の水素原子を観察する新しい手法を開発した。汎用的な光学顕微鏡と、水素原子と反応して色が変わる高分子を用いることで、金属中の水素原子の流れを低コストで容易に動画撮影できる。

物質・材料研究機構は、磁性体における「異方性磁気トムソン効果」を直接観測することに成功した。発生する熱量は、磁化が温度勾配や電流に対して垂直な場合よりも、平行な場合の方が大きいことを突き止めた。

東北大学は、リチウム空気電池の充放電回数を向上させる、カーボン正極の構造を考案した。従来のカーボン素材との比較では、容量、サイクル寿命の両方で上回っていることが確認された。

住友ゴム工業は、宮城県仙台市青葉区で整備が進められている次世代放射光施設「Nano Terasu（ナノテラス）」で見学会を開いた。会場を移して同施設を用いた研究活動も紹介された。

東京大学は、強い磁場を加えたグラファイトにおいて、比熱が二重ピーク構造となる現象を発見した。この構造は限られた条件下でしか観測できず、また同じ条件でも磁気熱量効果や電気抵抗では見られなかった。

産業技術総合研究所は、生物が食べられる糖を中性条件下で高速化学合成する触媒プロセスの開発に成功した。地球環境に優しいバイオ生産技術の発展が期待される。

東北大学は、酸化処理を施したセルロースナノファイバー（CNF）が150℃まで蓄電可能で、その蓄電特性にCNF内の結合水が関係することを発見した。今後、高電圧短時間充電や空中、真空中からの電荷の蓄電、蓄電体の大容量化などが期待される。

東京理科大学と物質・材料研究機構は、ナトリウムイオン電池やカリウムイオン電池用の新たな負極材料である「ZnO鋳型ハードカーボン」を合成することに成功した。

NTTは、350時間の連続動作が可能な人工光合成デバイスを開発した。半導体光触媒と金属触媒を電極として組み合わせ、気体状態にある二酸化炭素の効率的な変換を可能とした。

大阪大学らの研究グループは、希土類Ce化合物超伝導体の電子軌道を可視化することに成功した。硬X線光電子分光とX線吸収分光の直線偏光依存性を測定し、超伝導になる電子の空間分布を直接観測した。

物質・材料研究機構は、東京大学、東京理科大学と共同で、特殊な設備を使わずに水溶液中で有機半導体を精密にドーピングする技術を開発した。フレキシブルデバイスの産業応用の加速に貢献する。

東京大学は、神奈川県立産業技術総合研究所、宇都宮大学、科学技術研究所と共同で、クモの脚関節近くの亀裂が平行に並んだ器官を参考に、ひずみが測れる光センサーシートを新たに開発した。

NEDOはドイツで実施したハイブリッド蓄電池システム実証事業の成果と今後の展望について発表した。

東北大学は、可視光や次世代通信に必要な電波を透過する、透明な遮熱窓用の基材を開発した。nmサイズの周期構造を持つアルミ製遮熱メタマテリアルにより、波長が異なる電磁波の反射や透過を制御する。

東京大学は、脱離基を持たない炭化水素原料を用いて、カルボニル基α位での炭素−炭素結合生成反応に成功した。既存の手法で多量に発生していた塩基試薬や脱離基由来の廃棄物を大幅に削減できる。

東京大学は、強誘電体トランジスタを用いて、電源をオフにしても光位相の情報を失わない不揮発光位相器を開発した。メモリとして強誘電体を用いることで、電源オフの状態でも不揮発動作を光位相器に付与することに成功した。

東北大学は、汎用プラスチックの基礎的構造を観察できる新たな電子顕微鏡解析手法を開発した。ポリエチレンナノ結晶を電子染色なしで可視化する同手法により、結晶内部の分子鎖配列などを直接解析可能になった。

東北大学は、光の第2高調波発生強度を最も強くする、ヤヌス型2次元物質の積層構造を検証した。広く存在する元素から高強度のSHGを発生できる物質の設計、探索に寄与する研究成果だ。

産業技術総合研究所は、次世代通信基盤となる第6世代移動通信システムで利用されるTHz波に対し、高い吸収率と高速の熱応答性を兼ね備えたTHz波吸収体を開発した。

立命館大学とPatentixは、PhantomSVD法を用いて、ルチル構造二酸化ゲルマニウムをSiC上に製膜することに成功した。酸化物半導体パワーデバイス開発の課題となる、基板の低熱伝導率の解決に向けて前進した。

東北大学は、室温下での光照射によって、金属有機構造体に結晶構造変化を伴う新しい電子状態が生じることを発見した。光誘起強誘電性などの新しい超高速光応答性物質の開発が期待される。

出光興産の先進マテリアルカンパニーは神戸大学先端バイオ工学研究センターに出光バイオものづくり共同研究部門を設置した。同部門では、バイオ燃料、バイオ化学品、バイオ農薬などを製造するスマートセルの開発に取り組む。

東京都市大学は、高いエネルギー変換効率と屈曲性を併せ持つ「ペロブスカイト／シリコンタンデム太陽電池」の作製技術を開発した。薄くて曲がるため、従来のタンデム太陽電池では難しかった場所にも設置できる。

大阪大学は、モルフォ蝶の光学原理を応用し、明るく広角で、色が偏らず、防汚能力も備える光拡散シートを作製した。設計を変更することで、拡散光の形状異方性も制御できる。

スズキは、タンパク質がプラスチックに吸着、着色する性質を活用したマイクロプラスチック判別技術の共同研究に関する契約を静岡大学と締結した。海洋プラスチックごみの削減など、海洋環境保護に貢献する。

堀場製作所は、「JASIS 2023」（2023年9月6〜8日）に出展し、ブース内で「HORIBAブースツアー」を開き、「エネルギー／環境」「先端材料／半導体」「バイオ／ヘルスケア」のビジネスフィールドで展開する事業や製品について紹介した。

アジレント・テクノロジーは、「JASIS 2023」で、自動分注ソリューション「Bravo NGS」やBravo NGS用の組み込み型サーマルサイクラー「ODTC」、水素ガス対応のエクストラクタイオン源を紹介した。

島津製作所は、「JASIS 2023」（2023年9月6〜8日）に出展し、新製品のガスクロマトグラフ「Brevis GC-2050」やGC質量分析計（GC-MS）「GCMS-QP2050」、マイクロプラスチック自動前処理装置「MAP-100」を披露した。

日本分析機器工業会と日本科学機器協会は共同で主催する「JASIS（Japan Analytical & Scientific Instruments Show） 2023」（2023年9月6〜8日、幕張メッセ）の概要を発表した。

産業技術総合研究所と岐阜大学が共同で確定した、ナノオブジェクトの毒性評価における問題と解決手順を定めた国際標準が発行されたと発表した。産業分野におけるナノオブジェクトの適正な利用促進につながることが期待される。

早稲田大学は、芳香族系高分子電解質膜をフッ素系ナノファイバーで複合化し、高性能かつ高耐久の固体高分子形燃料電池を作製した。次世代燃料電池自動車などへの応用が期待される。

早稲田大学は、MLの1種となるPositive-Unlabeled学習を活用し、構造相転移を起こす分子を効率的に抽出する手法を開発した。構造相転移の発現を事前に予測することで、材料分野、製薬分野での活用が期待できる。

JFEスチールの高圧水素輸送用ラインパイプ材の特性評価に関する研究開発が、「海洋石油・天然ガスに係る日本財団とDeepStarの連携技術開発助成プログラム」に採択された。パイプライン材料の評価基準の確立を図る。

東北大学 大学院環境科学研究科 教授の成田史生氏（工学部材料科学総合学科兼担）のグループは、英国リーズ大学 教授のYu Shi教授と共同で、炭素繊維強化プラスチック（CFRP）の電極からなる新しい圧電振動発電デバイスの開発に成功した。

NEDOは、Green Earth Institute（GEI）が2021年度から千葉県茂原市に建設を進めていた「バイオものづくり」の推進拠点「バイオファウンドリ研究所」を報道陣に公開した。

旭化成は、マイクロプラスチックが屋外に出た後、紫外線を浴びた経過時間を推定する手法を開発した。同手法を用いた調査により、海面近くのマイクロプラスチックは、1〜3年程度で沈降していくことが示唆された。

令和5年春の紫綬褒章受章が決定した東京大学 生産技術研究所 教授 岡部徹氏に、紫綬褒章受章への思いやレアメタルの研究を開始した経緯、現在注力している研究、今後の展開について聞いた。

日本原子力研究開発機構は、東北大学とともに、スピン三重項トポロジカル超伝導物質候補であるウラン化合物で、低磁場超伝導状態と高磁場超伝導状態との間に、両者が混合した新しい超伝導状態が存在することを発見した。

東京大学先端科学技術研究センターは、ガラス状固体の内部で発生する粒子の微小な動き「遅いβ緩和」を直接可視化することに成功した。ガラスの基礎理解に役立つ他、長時間安定した性質を持つ新材料などの開発に応用できる可能性がある。

東京大学生産技術研究所は、電子機器の放熱材料として注目されているグラファイトの同位体を除去することで、熱伝導を増強できることを確認した。

積水化学工業と地球環境産業技術研究機構が共同で応募した「バイオものづくり技術によるCO2を原料とした高付加価値化学品の製品化」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構のグリーンイノベーション基金事業に採択された。

産業技術総合研究所は、九州大学らとの共同研究において、発光ラジカルのTTMラジカルに樹状高分子を結合させることで、発光効率を高め、赤色発光させることに成功した。有機ELデバイスの発光材料への応用が期待できる。

産業技術総合研究所は、熱活性型遅延蛍光材料から放射される発光強度の時間変化を、数秒で計測する技術を開発した。

産業技術総合研究所は、無機ナノファイバーの内部に、金属原子を挿入する技術を開発した。インジウムの蒸気に、ナノメートル単位の直径を持つ遷移金属モノカルコゲナイドをさらすことで、細線間の隙間にIn原子を挿入した。

産業技術総合研究所は、プラスチックの劣化状態を、X線散乱と近赤外光吸収の同時計測により分析するシステムを開発した。劣化により破壊や変形が生じたプラスチックを、形状や厚みにかかわらず、非破壊で検査できる。

東京都立大学は、炭素−酸素結合を炭素−ケイ素結合に直接変換し、効率よく有機ケイ素化合物を合成する触媒反応技術を開発した。木質バイオマス由来化合物のみならず、ポリエステルにも変換できるため、廃プラスチック資源化への応用が期待される。

パナソニック くらしアプライアンス社は、大阪公立大学 大学院獣医学研究科 准教授の安木真世氏との共同研究で、ナノイーの曝露による新型コロナウイルスの不活化が、ウイルスの構造崩壊につながる一因だと確認した。

パナソニック エレクトリックワークス（EW）社は高湿度下の水素流量と濃度を同時に測れる「超音波式水素流量濃度計」を発売した。

産業技術総合研究所（AIST）が、新たに開発した可視光を99.98％以上吸収する「至高の暗黒シート」について説明。これまでの「究極の暗黒シート」と比べて、半球反射率を20分の1以上まで削減しており、究極を超えた至高の黒さを実現した。

島津製作所が、関東地区初の大規模研究開発拠点となる「Shimadzu Tokyo Innovation Plaza（殿町事業所、Shimadzu TIP）」を報道陣に公開。約100人の従業員が入居し、投資金額は入居する建屋の改造費や約100台の分析計測機器などを含めて約20億円。

日立製作所と産業技術総合研究所は、産総研臨海副都心センター（東京都江東区）内に「日立−産総研サーキュラーエコノミー連携研究ラボ」を設立した。同連携研究ラボには、日立から約20人と産総研から約20人、合計約40人の研究者が参加し、2025年10月10日までの3年間で10億円を投じる計画である。

積水化学工業と日立製作所が材料開発におけるマテリアルズインフォマティクス（MI）の推進に向け協創を開始する。積水化学が持つ材料開発の高度なナレッジと実績、日立の研究所における先行研究の成果を含めた先進デジタル技術とナレッジを融合し、データ駆動型材料開発のためのデジタル基盤の実現を目指す。

ダッソー・システムズは2022年7月6〜26日にかけて、年次カンファレンス「3DEXPERIENCE CONFERENCE JAPAN 2022」をオンラインで開催した。本稿では日華化学 化学品部門 界面科学研究所 副所長 兼 研究開発推進部長の齋藤嘉孝氏による講演「データ駆動型R＆Dに向けた第一歩／電子実験ノートの導入」の内容を紹介する。

AGCは2022年6月から本格運用を開始した独自開発マテリアルズインフォマティクス（MI）ツールについて説明。「ARDIS」と「AMIBA」の2つで、2025年をめどに技術本部R&D部門へのシステム導入と、これらMIツールを活用できるMI人材の育成を完了させる計画である。

アジレント・テクノロジーは、ライフサイエンスや化学の分析で広く用いられている質量分析計の新製品として、シングル四重極ガスクロマトグラフ質量分析計「5977C」、トリプル四重極ガスクロマトグラフ質量分析計「7000E」「7010」、トリプル四重極液体クロマトグラフ質量分析計「6475」を発表した。

2030年度を目標に「カーボンネガティブ技術」の開発を進めている三菱ガス化学が、新素材開発を高度化、加速する「マテリアルズインフォマティクス（MI）」の導入に向けて日立製作所との協創を推進している。既に、新素材探索の精度の約50％向上や、新素材探索に必要な実験時間の30〜50％短縮などの成果を確認している。

さまざまな産業でデジタル化の推進が求められている中、最も進展が遅いと指摘されることも多いのが「研究」である。科学機器大手のオリンパスが2021年10月に提供を開始したクラウドサービスの「OLSC」は、ライフサイエンス研究を行う大学や研究所における研究者のワークフローの支援にフォーカスすることで課題解決を目指している。

島津製作所と神戸大学は、先端バイオ工学を用いて人工的に遺伝子を変化させた細胞「スマートセル」によって、医薬品や食品、新素材、石油化学製品代替素材などの量産を可能にする「スマートセルインダストリー」に向けて、ロボットとデジタル技術、AIなどを活用した自律型実験システムのプロトタイプの有用性検証を開始した。

アジレント・テクノロジーが同社の分析機器向けに提供しているデジタルツールについて説明。ダウンタイムの短縮や修理コストの削減などにつながる予防保全のための「Smart Alerts」や、AR技術を用いたリモートサポートアプリ「CrossLab Virtual Assist」などの展開を2021年から推進しており、分析機器を活用するラボにおけるDXを支援する。

富士通は2021年10月12日、同年7月に富士通 執行役員専務 CTOに就任したヴィヴェック・マハジャン氏による技術戦略説明会を開催した。取り組みを強化する5つの技術的重点領域を紹介するとともに、インドとイスラエルに新しい研究拠点を開設する計画についても言及した。

本田技術研究所は2021年9月30日、新領域の技術開発の取り組みを発表した。公開したのは「eVTOL（電動垂直離着陸機）」「多指ロボットハンド」「循環型再生エネルギーシステム」の3つだ。“ホンダのコア技術”と位置付ける燃焼、電動化、制御、ロボティクスの技術を活用する。

武田薬品工業と京都大学iPS細胞研究所（CiRA）が共同研究プログラム「T-CiRA」の研究開発成果の社会実装を目的とする「オリヅルセラピューティクス株式会社」の設立背景と今後の展望について説明。同社は2026年をめどにiPS細胞由来の心筋細胞と膵島細胞を用いた再生医療の臨床有効性・安全性データを収集し、株式上場を目指す。

Preferred Networks（PFN）とENEOSが、新物質開発や材料探索を高速化する汎用原子レベルシミュレーター「Matlantis（マトランティス）」を開発。両社が共同出資で設立した「株式会社Preferred Computational Chemistry（以下、PFCC）」を通じて、SaaSによる提供を始めた。

リガクと日本電子が、両社の共同開発による電子回折統合プラットフォーム「Synergy-ED」について説明。これまで詳細な分析ができなかった1μmよりも小さい極微小結晶の分子構造を解明できる従来にない分析機器であり、創薬や材料開発における新たな発見に役立つとして期待を集めている。

日立製作所は、同社が開発した新たなマテリアルズインフォマティクス（MI）技術について三井化学と共同で実証試験を開始すると発表した。三井化学が提供する過去の開発データを用いて、このMI技術の有効性を検証したところ、従来のMI技術と比べて高性能な新材料の開発に必要な実験の試行回数を4分の1に削減できることを確認したという。

パナソニックは「CVPR2021」において2件のAI技術が採択されたと発表。このうち1件と関わる住空間向けデータセット「Home Action Genome」は、同社が独自に構築したもので、住空間向けでは従来にない大規模なデータセットであるにもかかわらず無償で公開されている。その狙いについて、パナソニック テクノロジー本部の担当者に聞いた。

パナソニックは、フォトン（photon、光子）ではなく、フォノン（phonon、音子）の応用となる「フォノニック結晶構造」をシリコンウエハー上で量産するための作成方法を開発した。このフォノニック結晶構造は、遠赤外線センサーの感度を約10倍向上できるという画期的な技術である。

日立製作所は、周辺の温度変化による品質劣化の状態を、企業や消費者に分かりやすく“見える化”する商品品質判定システムを開発した。製造日から一律に設定される消費期限では分からない食品の“本当の品質”を示すことで、社会課題となっている食品ロスの削減への貢献を目指す。

パナソニックの技術トップとして新たに執行役員 CTO、薬事担当に就任した小川立夫氏がオンライン会見を行った。今回の会見は、小川氏のパナソニックにおける経歴や技術開発についての考え方などを説明すもので、具体的な研究開発の方向性などについて踏み込むことはなかったが、その基盤となる考え方を示唆する内容となっていた。

UL Japanは2021年4月8日、中型防爆槽などの電動モビリティなどに搭載する高容量リチウムイオンバッテリーの信頼性試験用設備を三重県伊勢市の本社に増設したと発表した。電動モビリティなどを対象としたリチウムイオンバッテリーの信頼性試験ニーズに対応する。

オンライン展示会「バーチャルTECHNO-FRONTIER2021冬」（2021年2月2〜12日）の講演に早稲田大学 理工学術院 教授の澤田秀之氏が登壇。「ソフトロボット学が切り拓く新しい世界〜機能的マテリアルとソフトロボットへの展開〜」をテーマとし、「やわらかい」ロボット実現に向けた機能性材料とその制御手法、ソフトロボットへの展開・展望について紹介した。

オンライン展示会「バーチャルTECHNO-FRONTIER2021冬」（2021年2月2〜12日）のオンライン基調講演に豊田中央研究所 代表取締役所長の菊池昇氏が登壇。「発明とイノベーションのジレンマ〜日本の研究に足りぬ2つのE」をテーマに、同研究所の役割と、日本の研究者の課題などを紹介した。本稿ではその内容を紹介する。

東芝がCO2（二酸化炭素）を燃料や化学品の原料となるCO（一酸化炭素）に電気化学変換する「Power to Chemicals（P2C）」を大規模に行う技術を開発。一般的な清掃工場が排出する年間約7万トンのCO2をCOに変換でき、CO2排出量が清掃工場の数十倍になる石炭火力発電所にも適用可能だという。

日本IBMは、IBMの研究開発部門であるIBMリサーチ（IBM Research）の東京基礎研究所で開発を進めている「AI分子生成モデル」をはじめとするAccelerated Material Discovery技術について説明。AI分子生成モデルを用いた材料探索を体験できる無償のWebアプリケーション「IBM Molecule Generation Experience（MolGX）」も公開した。

村田製作所が神奈川県横浜市みなとみらい21地区に開業した研究開発拠点「みなとみらいイノベーションセンター」を報道陣に公開。電池事業を中心としたエネルギー市場やヘルスケア市場において顧客や業界との接点強化を図るとともに、自動車市場でも新規分野での採用拡大に向けた活動を推進する拠点としての活用を見込む。

AGCは、AGC横浜テクニカルセンター（YTC）内に建設していた新研究開発棟の完成を発表するともに、同研究棟内に開設した社内外の協創を加速させる協創空間「AO（アオ）」を報道陣に公開した。YTCにAGCの研究開発機能を集約するとともに、社内外の協創を推進するスペースを併設することでオープンイノベーションも加速させたい考えだ。

ブリヂストンは2020年11月21日から、リニューアルした技術ショールーム「Bridgestone Innovation Gallery（BIG）」の一般公開を開始する。同社は東京都小平市の拠点を再開発し、新たなイノベーション拠点となる「Bridgestone Innovation Park」を開設する方針を発表しているが、BIGの一般公開はその皮切りとなるものだ。

次世代エネルギーとして注目集まる燃料電池のエネルギー効率向上に関連する1つの技術としてパナソニックが2020年8月に開発を発表したのが「超音波式水素流量濃度計」である。同製品の企画を担当した、パナソニック アプライアンス社 スマートエネルギーシステム事業部 ビジネスソリューション部の三重野雅裕氏に話を聞いた。

ブリヂストンは、2020年7月に発表した中長期事業戦略構想「Bridgestone 3.0」で重要な役割を果たす技術イノベーションの方向性について説明。ブリヂストン技術センターや東京工場が位置する東京都小平市の拠点を再開発し、新たなイノベーション拠点となる「Bridgestone Innovation Park」を開設する。

NEC、大林組、日本産業パートナーズ、ジャパンインベストメントアドバイザー、伊藤忠テクノソリューションズ、東京大学協創プラットフォーム開発の6社は、事業会社、金融会社、アカデミアの連携による共創型R&Dから新事業を創出する新会社「BIRD INITIATIVE株式会社」を設立すると発表した。

物質・材料研究機構（NIMS）は2020年8月12日、リチウム空気電池の充電電圧が上昇する現象に、放電時に生成される過酸化リチウム（Li2O2）の「結晶性」が深くかかわっていることを明らかにした。リチウム空気電池の実用化における課題点の1つが解決に向かう可能性がある。

東京大学は、量子コンピューティングをはじめとする量子技術の社会実装を目指す「量子イノベーションイニシアティブ協議会（QII協議会）」を設立した。同協議会には、産業界から、JSR、DIC、東芝、トヨタ自動車、日本IBM、日立製作所、みずほフィナンシャルグループ、三菱ケミカル、三菱UFJフィナンシャル・グループの9社が参加する。

帝人と日立製作所は、帝人の新素材の研究開発におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進に向け協創を開始すると発表した。帝人は同年2月に発表した「中期経営計画2020-2022」でデータ利活用による素材開発の高度化を掲げており、今回の日立との協創はその一環となる。

NIMS（物質・材料研究機構）は、北海道教育大学、浜松医科大学と共同で、ハエを参考に「接着と分離を繰り返せる接着構造」を単純かつ低コストで製作できる新しい製造プロセスの開発に成功した。バイオミメティクス（生物模倣技術）を基に、接着構造だけでなく、作り方もハエの「生きたサナギの中での成長」を模倣することで実現した。

OKIエンジニアリングは、リチウムイオン電池を中心とする「二次電池搭載機器向け信頼性試験・評価ワンストップ受託サービス」の提供を始める。耐充放電、耐振動、耐衝撃、耐塵（じん）などの環境試験と、構造解析・事故製品調査、性能評価を含めた44項目の試験・評価サービスをワンストップで提供する。

電力中央研究所と早稲田大学、Fluximの共同研究グループは、二重構造を持つ半導体ナノ結晶を用いて、これまでより大きな光電流増幅効果を持つ電界効果トランジスタを作製することに成功した。

アジレント・テクノロジーが、環境問題として注目を集めるマイクロプラスチックについて解説。併せて、高速自動分析が可能な同社の赤外イメージング技術「LDIR」を紹介した。

2019年10月1日から、東京大学物性研究所（東大物性研）がヘリウムガスの再液化事業をスタートする。研究用途だけでなく産業用途でも広く利用されているヘリウムは供給不足に陥りつつあるが、それをリサイクルによってカバーしたい狙いがある。

LIXILは、研究開発を担うテクノロジー部門の取り組みや、“未来の生活価値”の実現に向けた研究開発戦略「3×4」などについて説明した。

三菱電機は2019年9月2日、産業技術総合研究所（産総研）と共同で、放熱基板として単結晶ダイヤモンドを用いたマルチセル構造のGaN（窒化ガリウム）-HEMT（高電子移動度トランジスタ）を世界で初めて（同社調べ）開発したと発表した。

ヘリウムの輸入依存率が100％の日本。さまざまな産業や研究機関で広く利用されているが、近年のヘリウムに関連する情勢は厳しさの一途をたどっている。東京大学 物性研究所は、国内に約40カ所ある研究機関併設のヘリウムリサイクル設備を活用した産学連携リサイクルでこの厳しい状況の打破を目指している。

マテリアルズインフォマティクスによって二次電池や太陽電池の材料開発で成果を上げつつあるのがパナソニック。同社 テクノロジーイノベーション本部の本部長を務める相澤将徒氏と、マテリアルズインフォマティクス関連の施策を担当する同本部 パイオニアリングリサーチセンター 所長の水野洋氏に話を聞いた。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2019年3月13日、製鉄プロセスで発生するCO2の排出量を削減する研究開発プロジェクト「環境調和型プロセス技術の開発／水素還元等プロセス技術の開発（COURSE50）」の実施状況を説明した。

国立情報学研究所は、学術情報ネットワーク「SINET5」と国内3キャリアのモバイル通信環境を直結した新サービスとなるSINET「広域データ収集基盤」（略称：モバイルSINET）の実証実験を2017年12月21日に正式に開始すると発表した。

トヨタ自動車は、工業利用を目的とした汎用バーナーとして「世界初」（同社）となる水素燃料のバーナー（以下、水素バーナー）を、中外炉工業との協力により開発したと発表した。本社工場（愛知県豊田市）鍛造ラインに導入しており、他の国内工場にも順次展開していく方針。

パナソニック アプライアンス社は、同社が開発したオゾン水生成技術について説明。2018年4月に発表した全自動トイレ「アラウーノ」の最新モデルに採用しており、今後も水回りを中心に適用製品を広げていく考えだ。

横浜ゴムは、理化学研究所、日本ゼオンとの共同研究により、バイオマス（生物資源）から効率的にイソプレンを生成できる「世界初」（横浜ゴム）の新技術を開発した。

ダイキン工業とNECは、2016年10月から取り組んでいる「知的生産性を高める空気・空間を実現するための共同研究」の成果を発表。オフィスなどの執務空間で眠くなった時に覚醒を促すために加える刺激として、空調による温度刺激が特に効果的で、眠気の兆しが見えた早期の段階で刺激を与えれば、覚醒した状態を保ちやすいことも分かった。

12年ぶりにスーパーカミオカンデのタンク内部が公開された。若手への技術継承も兼ねる改修作業が進められている。

溶接・接合技術関連分野の展示会「国際ウエルディングショー」（2018年4月25日〜28日、東京ビッグサイト）で、「空飛ぶクルマ『SkyDrive』、次世代モビリティへの挑戦」と題してCARTIVATOR Resource Management 代表理事の福澤知浩氏が特別講演を行った。

ブリヂストンは2018年5月17日、東京都内で会見を開き、ゴムと樹脂を分子レベルで結び付けた「世界初」（同社）のポリマー材料「High Strength Rubber（HSR）」の開発に成功したと発表した。2020年代をめどに事業化を進めるとともに、オープンイノベーションによって開発を加速し、タイヤなどブリヂストンの事業範囲にとどまらない展開の拡大も目指す。

ソフトバンクと物質・材料研究機構（NIMS）は、リチウムイオン電池の5倍のエネルギー密度が期待されるリチウム空気電池の実用化を目指す「NIMS-SoftBank先端技術開発センター」の設置に関する覚書を締結。同センターの活動により、NIMS単独の研究で2030年ごろとしていたリチウム空気電池の実用化時期を、2025年ごろに早めたい考えだ。

資源小国の日本だが、日本を取り囲む海にはさまざまな資源が眠っている。それら海洋資源の1つとして注目されているのが、高品質なレアアースを大量に含む海底の泥「レアアース泥（でい）」だ。南鳥島沖のレアアース泥には、国内需要3000年分のレアアースが含まれているという。レアアースを使った新たな製品につながる技術開発も進んでいる。