つながるクルマ
クルマに通信機能を搭載することで、さまざまなサービスが実現しようとしています。ドライバーの利便性の向上だけでなく運転支援システムや自動運転にも、つながる技術が不可欠です。
横断企画 「つながるクルマ」が変えるモビリティの未来像
企業動向
自動運転技術：
日産自動車とディー・エヌ・エー（DeNA）は、横浜市みなとみらい地区において共同開発した交通サービス「Easy Ride（イージーライド）」の実証実験を行う。
Future Mobility Summit 2017レポート：
ウーバー（Uber）に代表されるライドシェアやカーシェアは「MaaS（Mobility-as-a-Service）」として、世界各地で急激に市場を拡大している。日本でも、間もなくMaaSの本格導入が始まる可能性が高い。このMaaSに対して日本の自動車業界はどう対応するのか。決断の時が迫っている。
自動運転技術：
ソフトバンクと本田技術研究所は、第5世代移動通信（5G）の共同研究の検討を開始した。2018年度には本田技術研究所の鷹栖プルービンググラウンド（北海道上川郡鷹栖町）に実験用基地局を設置し、共同研究を本格化させる。
TU-Automotive Japan 2017レポート：
「TU-Automotive Japan 2017」で語られたメインテーマの1つが「コネクティビティとデータ活用」だ。日本の自動車メーカーは、海外勢に負けじと、インフォテインメントやテレマティクスと関わるサービスを中核とした「つながるクルマ」の開発に注力しているが、そこにはさまざまな課題があるという。
自動運転技術：
富士通とHEREは、先進モビリティサービスの開発に向けた提携に合意した。富士通が持つ位置情報サービスやデータ分析技術と、HEREの自動運転向け高精度地図を組み合わせて新たなサービスを開発する。
モビリティサービス：
トヨタ自動車は、トヨタファイナンシャルサービスやあいおいニッセイ同和損害保険とともに、東南アジアの配車サービス大手であるGrabと協業を開始する。
ドイツのコネクテッドカー開発事情：
これまでの2回では、単身でドイツに渡ってベルリンのスタートアップで働き始めた経緯や、自動車向けのアプリ開発をどのように支援していたかをご紹介しました。今回は、ベルリンでの生活で見えてきた、スタートアップと自動車業界の関わりについてお話していきます。
AUVSI Automated Vehicle Symposium 2017 レポート：
「熱気がまったくない」「トランプ政権は自動運転をどう考えているのか分からない」。自動運転技術や米国の官民の最新動向を知るため毎年にぎわっていた、AUVSIのAutomated Vehicle Symposium。2017年は例年から一変して盛り上がりに欠け、一般論に終始する講演も増えてしまった。現地からのレポートをお送りする。
車載電子部品：
TE Connectivityは、車載用アンテナや放送チューナーを手掛けるドイツのHirschmann Car Communicationの買収について正式な契約を締結した。
車載半導体：
自動運転事業本部を設置して以降、インテルは自動運転に関して自動車メーカーやティア1サプライヤーとの協力を強化している。画像認識技術に強みを持つモービルアイの買収や、地図データ大手のHEREへの出資も記憶に新しい。2050年に7兆ドルを超える“移動の経済”の市場でどう戦うのか。
TU-Automotive Detroit 2017レポート：
コネクテッドカーによって自動車データが流通する未来に向けて、転換期を迎える自動車業界。米国ミシガン州で開催された「TU-Automotive Detroit 2017」のレポートを通してその激動をお伝えする。次代のアマゾン、ウーバーといわれる、自動車データ流通で注目を集めるベンチャー・Otonomo CEOのベン・ボルコフ氏へのインタビューも行った。
いまさら聞けないクルマのあの話（3）：
聞いたことはあるけれど、正確に知っているかといわれると自信がない……。クルマに関する“いまさら聞けないあの話”を識者が解説します。第3回は、世界各地で普及が進んでいるものの、日本国内では利便性を実感しにくい「ライドシェア」です。
車載情報機器：
富士通とVMwareは、車載ソフトウェアの無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）の提供で協業する。富士通のOTAリプログラミングソリューションにVMwareのIoTソリューションを組み込み、ワンストップクラウドサービスをグローバルで提供する。
車載情報機器：
トヨタ自動車と日本電信電話（NTT）は、コネクテッドカー分野での技術開発や技術検証、技術の標準化のため協業する。トヨタ自動車が持つ自動車技術とNTTグループ各社が保有するICT技術を組み合わせる。
車載情報機器：
Microsoftは、トヨタ自動車とコネクテッドカー関連の技術を含む特許ライセンス契約を締結した。トヨタ自動車とマイクロソフトは両社が持つ特許を互いに利用して、新しい車載情報機器やクラウドサービスを開発する。
モビリティサービス：
ホンダは、東南アジアで四輪や二輪のシェアリングサービスを展開するシンガポールのGrab（グラブ）と協業を検討する。2016年11月22日に覚書を締結した。金額は非公表だが、ホンダはグラブに出資する。ホンダが外部のシェアリングサービス事業者に出資するのは初めて。
車載情報機器：
Samsung Electronicsは、Harman International Industriesを80億米ドル（約8640億円）で買収する。Harmanの2016年9月期の通期決算は、売上高が約70億米ドル（約7560億円）で、このうち65％を自動車関連が占める。買収により、2025年までに1000億米ドル（約10兆8000億円）に成長が見込まれるコネクテッドカー市場で存在感を高める。
車載情報機器：
General MotorsとIBMは、車載情報機器プラットフォーム「OnStar」の次世代版となる「OnStar Go」を共同開発する。人工知能「Watson」がドライバーの嗜好を機械学習で処理し、判断や習慣をパターン化してきめ細かいサービスを実現していく。
自動運転技術：
Volvo Cars（ボルボ）とライドシェアサービス大手のUber Technologiesは、ドライバーによる運転操作が不要な無人運転をも視野に入れた次世代自動運転車の開発で協業すると発表した。この開発プロジェクトに、両社で3億米ドルを投資する。
モビリティサービス：
トヨタ自動車は、米国ベンチャーのUber Technologiesとライドシェア領域における協業を検討する旨の覚書を締結した。両社は、海外でライドシェアビジネスが拡大している国／地域で試験的な取り組みを始めながら協業を模索する。
自動運転技術：
GMと、配車サービスを手掛けるベンチャー企業のリフトは、オンデマンドで利用可能な自動運転車の統合的なネットワークの創出に向けた長期的かつ戦略的な提携を結んだ。
IFA 2015リポート：
ドイツのベルリンで開催された世界最大級の家電見本市「IFA」。毎年1月に米国で開催される「International CES」が、自動車メーカーが展示を行うなどモーターショー化している一方で、家電ショーであることを強く意識するIFAはまだそうなっていない。とはいえ、そこかしこで家電との連携が重視されつつあるクルマの存在感は感じられた。
子猫のレンタルもやってます：
2014年3月に日本市場への参入を果たした配車サービスのUber。同社は、配車サービス以外の取り組みも積極的に展開しており、集荷、ランチ配達、引っ越し、果ては子猫のレンタルなども行っている。自動運転技術の開発にも乗り出すなど存在感は日増しに大きくなっているが、Uberの狙いはどこにあるのだろうか。
車載情報機器：
富士通テンとアルパインが車載プラットフォームの共同開発することで基本合意した。同プラットフォームを用いた製品を2016〜2017年に市場投入することを目標としている。
セキュリティ
車載ソフトウェア：
ブラックベリーは、車載分野を中心に組み込みソフトウェアを展開するBlackBerry QNXの事業戦略について説明。QNXが得意としてきた安全に関わる機能に加えて、新生ブラックベリーが重視するセキュリティの機能も車載分野に提案していく方針を示した。
車載セキュリティ：
ハンガリーのナビコアソフトベンダーであるNNGが、車載セキュリティの取り組みについて説明した。提案を強化しているのは、ECUの個体ごとに異なる電気信号の波形を利用した車載セキュリティだ。
車載セキュリティ：
クルマのコネクテッド化が進む中、セキュリティは必須の要素となる。カルソニックカンセイとフランスのセキュリティ関連企業のQuarkslabが設立した車載セキュリティベンチャーである「WhiteMotion（ホワイトモーション）」が、取り組みについて語った。
車載セキュリティ：
カルソニックカンセイは車載セキュリティの脅威分析やゲートウェイの開発などを手掛ける合弁会社「WhiteMotion（ホワイトモーション）」を設立した。フランスのセキュリティ関連企業のQuarkslabと折半出資。拠点はさいたま市北区のカルソニックカンセイ本社内に置く。
車載セキュリティ：
ラピッドセブン・ジャパンは、直接ハードウェアに接続して脆弱性を評価する侵入テストツール「Metasploit Hardware Bridge」の概要を発表した。
車載半導体：
ルネサス エレクトロニクスは報道向けに「レベル4」の自動運転車を披露した。車両は2017年1月のCESに出展したもので、ルネサスとカナダのウォータールー大学や協力企業で共同開発した。ハードウェアの故障やハッキングが起きても自動運転のまま安全な場所まで退避する様子を車両で実演した。
車載ソフトウェア：
情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア高信頼化センター（IPA/SEC）と車載ソフトウェアの国内標準化団体であるJasParは、東京都内でメディア向け説明会を開き、新しい安全解析手法「STAMP／STPA」を紹介した。両者は2017年1月に相互協力協定を締結しており、自動車業界に向けてSTAMP／STPAの普及促進に取り組んでいく。
いまさら聞けない 車載セキュリティ入門（5）：
車載セキュリティに対応するには、車載システムの開発プロセスそのものを変えていく必要がある。さらにその車載システムのセキュリティレベルを評価する仕組みも整備しなければならない。
いまさら聞けない 車載セキュリティ入門（4）：
車載システムの進化を支えてきたCANに代表される車内ネットワーク。この車内ネットワークに対するサイバー攻撃は、多層防御（Defense-in-depth）の原則に基づき、4つのレイヤー（階層）によって防ぐことが推奨されている。
いまさら聞けない 車載セキュリティ入門（3）：
車載ソフトウェアの規模増大と複雑化が進む中で、無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）の実用化が求められている。同じく無線ネットワークを使った遠隔診断に対する要求も高まっている。これらOTAと遠隔診断を運用するには、セキュリティの枠組みが必要だ。
いまさら聞けない 車載セキュリティ入門（2）：
自動車に搭載される通信機能の中でも今後の採用拡大が見込まれているのが、いわゆるITS（高度道路交通システム）に用いる車車間通信や路車間通信だ。今回は、これらV2X通信を守るセキュリティ技術について解説する。
いまさら聞けない 車載セキュリティ入門（1）：
スパイ映画やSF映画には、自動車がハッキングを受けて乗っ取られるシーンが出てくることがある。つながるクルマ＝コネクテッドカーが当たり前になるこれからの時代、これらのシーンは絵空事では済まされない。本連載では、つながるクルマをサイバー攻撃から守る「車載セキュリティ」について解説する。
車載セキュリティイベントレポート：
世界最大のセキュリティイベントである「Black Hat USA」では近年、自動車のセキュリティに関する発表に注目が集まっている。2015年の同イベントで「ジープ・チェロキー」にリモート制御が可能な脆弱性が発表されたが、2016年も同じくジープ・チェロキーに新たな脆弱性が見つかった。
車載セキュリティ：
シマンテックは、自動車向けのセキュリティソリューションの新機能「Symantec Anomaly Detection for Automotive」を発表した。車載制御システムをつなぐCANネットワークにおける異常なトラフィックを検知することができる。
車載セキュリティ JasPar インタビュー：
自動運転技術やコネクテッドカーの登場により、自動車の情報セキュリティ＝車載セキュリティ対策は急務になっている。国内の車載シフトウェア標準化団体・JasParで車載セキュリティ推進ワーキンググループ主査を務めるトヨタ自動車 電子プラットフォーム開発部長の橋本雅人氏に、国内外における車載セキュリティの取り組みについて聞いた。
オートモーティブワールド2016：
大日本印刷（DNP）は、「オートモーティブワールド2016」において、自動車へのサイバー攻撃を防ぐ車載セキュリティソリューションを紹介した。
日本自動車工業会 電子安全性分科会会長 インタビュー：
自動車向け機能安全規格であるISO 26262の第2版の策定が始まった。このISO 26262の国際標準化活動に10年近く携わってきたのが、日本自動車工業会で電子安全性分科会会長を務めるトヨタ自動車の川名茂之氏だ。川名氏に、初版の規格策定時の苦労や、国内自動車業界のISO 26262への対応状況、そして第2版の方向性などについて聞いた。
車載半導体 NXP インタビュー：
自動運転技術で重要な役割を果たす、車車間通信（V2V）や路車間通信（V2I）などのV2X用通信ICの展開に注力しているオランダの半導体メーカーNXP Semiconductors。同社の車載分野のシニア・バイス・プレジデントを務めるドゥルー・フリーマン氏に、米国や欧州におけるV2Xの開発状況などについて聞いた。
位置情報／地図情報
東京モーターショー 2017：
三菱電機は「第45回東京モーターショー 2017」において、自動運転に用いる高精度地図向けの測量システム「モービルマッピングシステム（MMS）」の簡易版「MMS ライト」を紹介した。
東京モーターショー 2017：
ボッシュは、「第45回東京モーターショー 2017」のプレスブリーフィングにおいて、自動運転に求められる高精度地図の作成でインクリメントPと提携したと発表した。これにより、北米、欧州、中国に加えて、日本でも地図ベンダーと提携したことになる。
自動運転技術：
三菱電機とHEREは、位置情報サービスのさらなる高精度化に向けて業務提携を結んだ。HEREのクラウド位置情報サービス「Open Location Platform」と、車線ごとにセンチメーター級の自車位置測位を実現する三菱電機の「高精度ロケーター」を組み合わせてサービスを提供する。
自動運転技術：
ゼンリンとゼンリンデータコム、位置情報サービスを手掛けるTom Tom Internationalは、日本向けの交通情報サービスを共同開発する。
自動運転技術：
Robert Bosch（ボッシュ）とオランダの地図会社TomTomは、ミリ波レーダーを使った高精度地図の開発に成功した。ミリ波レーダーのデータを高精度地図の作成に使用するのは「世界初」（ボッシュ）となる。
自動運転技術：
高精度3次元地図の企画会社であるダイナミックマップ基盤企画は、第三者割当増資を実施して事業体制を強化する。事業会社として再スタートを切り、日本国内の高精度3次元地図の整備を急ぐ。
自動運転技術：
「2016年は変革の年、2017年は実行の年」だというHERE。2016年は出資と協業で大きな動きが相次いだ。複数の企業と協力する狙いをHERE オートモーティブ事業部 APAC市場戦略本部 統括本部長のマンダリ・カレシー氏が語った。
車載情報機器：
地図データ大手のHEREとパイオニアは、グローバルな地図ソリューションと次世代の位置情報サービスにおける戦略的提携に合意した。両社は2015年以降、協議を続けていた。
車載情報機器：
マイクロソフトは、地図データやサービスを提供するグローバルプロバイダーとして、地図データ大手のHEREと協業する。これにより、マイクロソフトはHEREのデータやサービスを自社の製品などに統合することができるようになる。
自動運転技術：
HEREは、走行中の車両のセンサー情報をクラウドで収集する規格「SENSORIS」のユニバーサルデータフォーマットの設計を、欧州のITS（高度道路交通システム）官民連携組織であるERTICOに提出した。HEREとERTICOは、SENSORISを業界標準のインタフェース規格として発展させる取り組みを強化していく。
自動運転技術：
パイオニアと地図情報サービス大手のHEREは、パイオニアの走行空間センサー「3D-LiDAR（3Dライダー）」と、HEREの自動運転向け高精度地図を活用して、自動運転向け地図を効率的に更新／運用する“データエコシステム”の構築に向けた実証実験を行うことで合意した。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、同社のテレマティクスサービス「T-Connect」や「G-Link」のプローブ情報を基にした「通れた道マップ」に渋滞情報と交通規制情報を追加した。通行実績情報を含めて色分けして分かりやすく表示しており、被災地の復興活動に役立ちそうだ。
車載情報機器：
熊本地震のような災害発生時に道路が通れなくなることで、救助車両や救援物資を輸送するトラックなどの移動が妨げられる可能性がある。そこで、トヨタ自動車、ホンダ、ITS Japanからそれぞれ、“通れる道路”の情報である通行実績情報が提供されている。
車載情報機器：
パイオニアは、急ブレーキが多発した地点をまとめた日本全国のデータの有償利用を受け付ける専用Webサイトを開設した。急ブレーキの記録は、同社独自のプローブデータ活用システム「スマートループ」を通じて、2006年5月から蓄積しているもの。交通安全対策として道路形状や周辺環境の分析での応用を見込んでいる。
2016 CES：
トヨタ自動車は、消費者向けエレクトロニクス展示会「2016 International CES」において、現行の車両に搭載されている車載カメラとカーナビゲーションシステムなどのGPSを用いて、自動運転車に必須とされる高精度地図データを自動的に生成する「地図自動生成システム」を出展する。
自動運転技術：
沖電気工業は、ITS（高度道路情報システム）の路側機に「電波到来方向推定技術」を適用することで、既存のETC車載器を持つ車両や歩行者の位置を検出できる「次世代ITS路側インフラ無線技術」を開発した。±0.5mとGPSよりも高い位置精度を実現可能で、自動運転技術への適用を検討している。
自動運転技術：
パイオニアと地図データ大手のHEREは、自動運転・高度運転支援向け高度化地図の活用について協議を進めることで合意した。国内向けのみならずグローバルでの提携が前提となる。
自動運転技術：
アウディ、BMW、ダイムラーのドイツ自動車メーカー3社連合が、ノキアの100％子会社で地図情報サービス大手のHEREを買収した。HEREを詳しく取材してきた桃田健史氏がその理由をひも解く。そして今回のHERE買収は、今後数年間で起こるであろう、自動車産業の構造大転換のプロローグにすぎないという。
自動運転技術 HERE インタビュー：
HEREは、高精度な3次元地図データをはじめ、自動運転車を実用化する上で重要な技術を持つ企業だ。配車サービスのUberや、アウディ、BMW、ダイムラーの3社連合が買収に名乗りを上げるなど注目を集めているが、そのHEREの現在の事業展開はどのようなものなのか。同社のアジア太平洋地域担当本部長を務めるマンダリ・カレシー氏に話を聞いた。
車載情報機器：
パイオニアと米国トレジャーデータは、自動車業界向けのビッグデータ関連事業で業務提携すると発表した。パイオニアが展開している自動車向けクラウド基盤に、トレジャーデータのビッグデータ活用のノウハウを利用し、新たなテレマティクスサービスの提供を目指す。
車載情報機器：
ITS Japanは、地震や津波などの大規模災害が発生した際に、通行実績情報を迅速に集約し公開する仕組みを構築したと発表した。トヨタ自動車や日産自動車、ホンダなど8社が協力して、災害発生から12時間以内に配信を開始し、その後1時間ごとの更新を1週間継続できるようにした。
車載情報機器 パイオニア インタビュー：
カーナビの渋滞予測サービスなどに用いられているプローブ情報。パイオニアは、このプローブ情報を活用して、同社の「サイバーナビ」に新たな機能を追加した。その新機能「スマートループ アイ」はどのようにして誕生したのか。また、ビッグデータとも見なされるプローブ情報をどのように活用しようと考えているのか。担当者に聞いた。
車載情報機器：
日産自動車は、電気自動車「リーフ」に搭載されているカーナビゲーションシステム（カーナビ）の通信機能で取得したプローブ情報を、損保ジャパンが新たに始める自動車保険「ドラログ」向けに提供する。損保ジャパンへのプローブ情報提供には、日立製作所が開発した「日立テレマティクスデータ加工配信サービス」を採用した。
V2X／無線アップデート
安全システム：
OKIは埼玉県本庄市にある情報通信本庄工場の敷地内にITSテストコースを開設した。投資額は3億円で、実際の高速道路と同じITS関連のインフラをそろえた。新設したテストコースを活用し、車両や歩行者の検知、逆走防止といった運転支援技術や、位置情報を活用した新サービスの検証を行う。
ET2017：
SCSKは「Embedded Technology 2017（ET2017）／IoT Technology 2017」において、異なる車載ネットワークの中継やセキュリティの実現に向けて、AUTOSARの次世代規格と位置付けられるAUTOSAR Adaptive Platformを用いたセントラルゲートウェイを紹介した。
安全システム：
OKIは埼玉県本庄市にある情報通信本庄工場の敷地内にITSテストコースを開設した。投資額は3億円で、実際の高速道路と同じITS関連のインフラをそろえた。新設したテストコースを活用し、車両や歩行者の検知、逆走防止といった運転支援技術や、位置情報を活用した新サービスの検証を行う。
車載情報機器：
Continental（コンチネンタル）が、“完全なコネクテッドカー”の実現に向けて、技術開発を急ぐ。異業種とも積極的に協業してソリューションをそろえている。
自動運転技術：
ノキアソリューションズ&ネットワークスは、コネクテッドカー分野の取り組みとして、同社が創設から関わる5Gオートモーティブアソシエーション（5GAA）について紹介。セルラーV2X技術の優位性を訴えた。
車載情報機器：
富士通は、ユーザーイベント「富士通フォーラム2017 東京」において、無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）のデモンストレーションを実施した。
Mobile World Congress 2017レポート（後編）：
2020年を目標に商用化を目指す自動運転車と5G。両者への期待が相まって、自動車業界や通信業界の間でさまざまな「パートナーシップ」と「フラグメンテーション」が生まれている。「Mobile World Congress（MWC） 2017」レポートの後編では、「移動のサービス化」と「V2X通信」のエリアにおける動向を紹介する。
車載半導体：
ルネサス エレクトロニクスは報道向けに「レベル4」の自動運転車を披露した。車両は2017年1月のCESに出展したもので、ルネサスとカナダのウォータールー大学や協力企業で共同開発した。ハードウェアの故障やハッキングが起きても自動運転のまま安全な場所まで退避する様子を車両で実演した。
Mobile World Congress 2017レポート（前編）：
2020年を目標に商用化を目指す自動運転車と5G。両者への期待が相まって、自動車業界や通信業界の間でさまざまな「パートナーシップ」と「フラグメンテーション」が生まれている。自動運転車と5Gが交錯した「Mobile World Congress（MWC） 2017」の展示を中心に、それらの動向を考察する。
車載半導体：
STマイクロエレクトロニクスとコネクテッドカーサービスを手掛けるAirbiquityは、モバイル機器の展示会「Mobile World Congress 2017」において、自動車向けの無線ネットワークによるアップデートのデモンストレーションを実施した。
オートモーティブワールド2017：
ドイツの車載ソフトウェア開発会社、ATS Advanced Telematic Systemsは、「オートモーティブワールド2017」内の「第5回 コネクティッド・カーEXPO」において、無線ネットワークによるアップデートを車載Linux「Automotive Grade Linux」ベースの車載情報機器で行う様子を紹介した。
オートモーティブワールド2017：
Robert Boschは、自動車で無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）が可能になる「コネクテッドゲートウェイ」を2019年に製品化する。2023年以降には、コネクテッドゲートウェイにドメインコントローラーとしての機能も内蔵した「ビークルコンピュータ」を投入。演算処理能力はノートPCとそん色ない4万〜50万DMIPSを想定している。
車載半導体：
インフィニオン テクノロジーズは、レベル3以上の自動運転システム向けに、センサーからセキュリティ対応の車載マイコンまで製品を幅広くそろえる。センサーに関しては、買収によりLiDARが加わった。ミリ波レーダーやカメラとのセンサーフュージョンも手掛けていく。セキュリティ対応では、セントラルゲートウェイを使った無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）も提案する。
車載ソフトウェア：
日立グループは、自動運転車やコネクテッドカーのECU向けに、無線ネットワークによるアップデート（OTA:Over-The-Air）を行うソリューションを開発した。新旧プログラムの差分を抽出して車両に配信することにより、従来比で更新にかかる時間を10分の1に短縮する。2018年の製品化を予定している。
自動運転技術 日立オートモティブ インタビュー：
日立オートモティブシステムズは2016年2月、同社として初となる自動運転車の公道試験を茨城県で実施した。その自動運転システムは、“オール日立”で開発したものだ。日立グループで取り組む自動運転システムの開発について、日立オートモティブシステムズ 技術開発本部 先行開発室 スマートADAS技術開発部 部長の内山裕樹氏に聞いた。
Mobile World Congress 2016レポート：
「モバイルの祭典」として知られる「Mobile World Congress（MWC）」。今回のMWC2016では次世代移動通信システムである「5G」がテーマになっていた。いまだバズワード的にしか語られていない5Gだが、そのキラーアプリケーションとして期待されているのが「クルマ」である。MWC2016でも、クルマと5Gを絡めた講演や展示が多数あった。
自動運転技術：
デンソーとNTTドコモは、LTEや次世代通信技術である5Gを用いた高度運転支援および自動運転技術の研究開発で協力する。
自動運転技術：
トヨタ自動車は、日本国内のITS（高度道路情報システム）向けに利用可能な760MHz帯の専用周波数を使った車車間・路車間通信を用いる運転支援システム「ITS Connect」を近日中に国内で発売する車種に搭載する。2015年内をめどに、ITS Connectを搭載可能な車両を3車種まで増やす計画だ。
車載セキュリティ：
コンピュータセキュリティの標準化団体であるTrusted Computer Group（TCG）は、セキュリティチップの標準規格TPMの自動車向け仕様「TCG TPM 2.0 Automotive Thin Profile」を新たに策定したと発表した。
オートモーティブ メルマガ 編集後記：
天下のアップルでもそう簡単には参入できない。それが人命に関わる自動車という製品なのです。
電気自動車：
電気自動車（EV）ベンチャーのTesla Motorsは、EV「モデルS」のソフトウェアアップデートを行ったと発表した。最新バージョンは6.2。今回のアップデートでは、充電ネットワークに関連する2つの機能が追加された。
車載半導体 NXP インタビュー：
自動運転技術で重要な役割を果たす、車車間通信（V2V）や路車間通信（V2I）などのV2X用通信ICの展開に注力しているオランダの半導体メーカーNXP Semiconductors。同社の車載分野のシニア・バイス・プレジデントを務めるドゥルー・フリーマン氏に、米国や欧州におけるV2Xの開発状況などについて聞いた。
音声認識
東京モーターショー 2017：
三菱自動車は「第45回東京モーターショー 2017」において、スマートスピーカーの「Amazon Echo」や「Google Home」を通じてエンジンの始動やエアコンの設定、ドアの解錠・施錠を行う様子を紹介した。スマートスピーカーの普及が先行している北米で、2018年から同様のサービスを提供する。
車載情報機器：
トヨタ自動車とLINEは、LINEが開発を進めるクラウドAIプラットフォーム「Clova」と、トヨタ自動車などが推進する車載情報機器とスマートフォンアプリの連携規格SDLの活用で協業する。2018年をめどに、Clovaの音声エージェント技術を活用した新しいカーサービスの商品化を目指す。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
三菱自動車は「自動車技術展：人とくるまのテクノロジー展2017」において、AI（人工知能）パーソナルアシスタント「RISA」を紹介した。
車載情報機器：
今後の音声入力機能はどのような処理が主流になるのか。「新車装着用の音声入力は組み込みとクラウドの併用だ」とNuance Communicationsは見込んでいる。
オートモーティブワールド 2017：
新日本無線は、「オートモーティブワールド2017」において、雑音の多い走行中の車内でも音声認識の精度を向上する技術を紹介した。
車載情報機器：
ニュアンス コミュニケーションズ ジャパンは、日本国内の自動車保有者1100人を対象に実施した音声認識機能の利用調査結果を発表した。車載情報機器の音声認識機能に対する総合的な満足度は向上しているものの、音声認識機能の利用者は自動車保有者の2割弱にとどまることが分かった。
IoTと製造業の深イイ関係（3）：
脚光を浴びるIoT（モノのインターネット）だが、製造業にとってIoT活用の方向性が見いだしきれたとはいえない状況だ。本連載では、世界の先進的な事例などから「IoTと製造業の深イイ関係」を模索していく。第3回は、IoTと人工知能（AI）との連携によって進化が加速している音声アシスタント機能の動向に迫る。
車載情報機器：
音声認識システム開発の大手・Nuance Communications（ニュアンス）がシリコンバレーで最新技術説明会を開催。車載器とクラウドの双方で音声認識処理を連携して行う「ハイブリッド」方式のデモを行った。さらに、人工知能技術の活用により、Appleの「Siri」をはるかに上回るレベルの音声認識技術も開発中だという。
車載情報機器：
三菱電機は研究開発成果披露会で、車内音声通話の雑音除去技術を展示。機械学習を利用しており、自動車内でハンズフリー通話を行う際などに走行音やワイパー音といった雑音を約96％除去できるという。
スマートテレビの調査も：
Nuance Communications（以下、ニュアンス）は、日本市場におけるカーナビゲーションシステム（カーナビ）のユーザーを対象にした音声認識機能の利用実態調査を実施。その結果、20〜30歳代のユーザーの使用頻度が高く、特に音声認識機能を使った運転中のSNSメッセージの送信などに興味を持っていることが分かった。
こりゃホントにキットっぽい!?：
Appleは、「iPhone」や「iPad」などに搭載する「iOS」の最新バージョン「iOS 7.1」をリリースした。日本国内でも既にアップデート可能な状態になっている。iOS 7.1で最も注目されるのは、車載情報機器とiOS端末を連携させられる「CarPlay」への正式対応だろう。
テレマティクス
東京モーターショー 2017：
KDDIは「第45回東京モーターショー 2017」で、自動車や家庭内機器に関連した未来のIoT（モノのインターネット）サービスコンセプトを披露した。コネクテッド技術を売りにしたIoTにより、自動車の新たなライフデザインを提案していく。
フランクフルトモーターショー 2017：
Volkswagen（VW）は「フランクフルトモーターショー2017」（プレスデー：9月12〜13日、一般公開日：9月16〜24日）において、モビリティサービスのデジタルプラットフォーム「Volkswagen We（以下、We）」を発表した。
ITS EU会議2017 レポート：
アジア太平洋地域、北米、欧州で持ち回りで開催されるITS世界会議。2017年はカナダで行われる。ITS世界会議が欧州以外で開催される年には、欧州委員会が「ITS EU会議」を開く。会場で見えてきた、トラックの隊列走行や自動運転シャトルサービスなど欧州が注力する分野の現状と、曖昧な今後の方向性を紹介する。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」をフルモデルチェンジして発売した。「つながるクルマの第1号」（トヨタ自動車 Mid-size Vehicle Company MS製品企画 主査の金子將一氏）として車載通信機（DCM：データコミュニケーションモジュール）を標準搭載にしている。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、東京都内で会見を開き、同社のコネクテッド戦略を説明。2016年4月に新たに発足したコネクティッドカンパニーのプレジデントを務める専務役員の友山茂樹氏は「IoT時代の新しい製造業の在り方を切り開くため、モビリティサービスのプラットフォーマーになる」と強調した。
車載情報機器：
ルノー・日産アライアンス（ルノー日産）がコネクテッドカーやモビリティサービスの方向性について説明。責任者のオギ・レドジク氏は、ルノー、日産、インフィニティ、ダットサンなどルノー日産傘下の全てのブランドで、コネクテッドカーに必要なプラットフォームを共通化する方針を打ち出した。
車載情報機器：
マツダは、「アクセラ」と「デミオ」に搭載する車載情報機器「Mazda Connect（マツダコネクト）」のカーナビゲーション機能を無償で刷新する。2015年5月21日から、マツダ販売店での対応を始める予定だ。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、車載情報機器プラットフォーム「T-Connect」の専用アプリ「Apps（アップス）」に、車いす利用者などが使いやすい多機能トイレ情報の検索やルート案内が可能となる「多機能トイレナビ（東海3県版）」を追加設定した。
車載情報機器：
マツダは、フラッグシップモデル「アテンザ」とSUV「CX-5」を改良し、2015年1月7日に発売すると発表した。新世代ヘッドライトシステム「アダプティブ・LED・ヘッドライト」などの新技術を採用する他、「アクセラ」から導入している「Heads-up Cockpit」と「マツダコネクト」も全車標準装備となる。
CEATEC 2014：
トヨタ自動車は「CEATEC JAPAN 2014」で、2014年夏から提供を開始した新テレマティクスサービス「T-Connect」を展示。同サービスの専用アプリ「T-Connect Apps」の開発を行う企業の登録数が200社に到達したことを明らかにした。
車載情報機器：
トヨタ自動車の新テレマティクスサービス「T-Connect」は、マイクロソフトの「Azure」をはじめIT系企業のサービスやソフトウェアを活用するとともに、対応カーナビである「T-Connectナビ」をLinuxベースに変更するなど、現行サービスの「G-BOOK」から大幅な刷新が図られている。
CEATEC 2013：
マツダが2013年秋に発売する新型「アクセラ（海外名：Mazda3）」は、スマートフォンと連携してインターネットラジオなどのWebコンテンツを利用できる車載情報機器「Mazda Connect（マツダ コネクト）」を標準装備することが明らかになった。
各種サービス
車載情報機器：
トヨタ自動車とあいおいニッセイ同和損害保険は、毎月の安全運転の度合いを反映して、保険料のうち運転分保険料の最大80％を割り引くテレマティクス自動車保険を開発した。
モビリティサービス：
トヨタ自動車は、同社販売店向けのカーシェア事業用アプリを開発したと発表した。2017年7月から米国ハワイ州の販売店であるServcoと試験的な運用を開始しており、同年後半には同州ホノルルで一般顧客向けのカーシェア事業を始める。
車載情報機器：
損害保険ジャパン日本興亜は、スマートフォンアプリを用いた運転診断結果に応じて自動車保険料を最大20％割引く「テレマティクス保険」を開発したと発表した。同保険に対応するスマートフォンアプリを2017年8月から提供し、同年内に保険商品本体の販売を開始する予定だ。
安全システム：
東京海上日動火災保険は、通信型ドライブレコーダーを貸与する自動車保険特約を開始する。事故が発生した場合、映像を活用した示談交渉や自動通報に対応する。ドライブレコーダーはパイオニアと共同開発したもので、パイオニアの「事故リスク予測プラットフォーム」を活用して、事故発生の可能性が高い場合に注意喚起する機能も備えている。
自動運転技術：
東京海上日動火災保険は、自動運転車向けの自動車保険「被害者救済費用等補償特約」を展開する。自動運転車が普及すると、事故の原因究明、責任の有無や割合の確定にこれまで以上に時間がかかることも考えられる。新しい特約により、迅速な被害者救済を維持する。
車載情報機器：
あいおいニッセイ同和損害保険とトヨタ自動車らは、米国でテレマティクス自動車保険を開発、提供する新会社を設立した。2016年秋から試験的にサービスを展開し、2017年から本格的な事業として動き出す。各社のノウハウを融合し、新たな保険サービスの開発を支援する。
自動運転技術：
格付け会社のMoody’s（ムーディーズ）は、自動運転車の普及によって自動車保険会社のビジネスモデルが大きな影響を受けるだろうという見通しを発表した。
車載情報機器：
General Motorsと配車サービスを手掛けるベンチャー企業のLyftは、レンタカーサービス「エクスプレス・ドライブ・プログラム」を米国の各都市で導入する。「利用頻度が高いほど利用者の負担が少なくなるシステム」（GM）だとしている。GMがレンタカー用の車両を提供する。保険やメンテナンスなどを含めた基本利用料金は週99米ドル（約1万1000円）から。
車載情報機器：
台湾のVIA Technologiesが、タクシー大手である日本交通の子会社JapanTaxiと車載IoT（モノのインターネット）端末を共同開発した。JapanTaxiは、この車載IoT端末や連携するタクシー向けの機器／クラウドサービスを、親会社の日本交通だけでなく、他のタクシー会社にも販売する方針だ。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、東京都内で開催した「コネクティッド戦略説明会」において、車内に置くだけでカーシェアできるようになるデバイス「スマートキーボックス（SKB）」を披露した。
モビリティサービス：
トヨタ自動車は、カーシェアなどのモビリティサービスの普及を踏まえ「モビリティサービス・プラットフォーム（MSPF）」の構築を推進すると発表した。併せて、カーシェアで安全かつ安心なドアロックの開閉やエンジン始動を実現するためのデバイス「スマートキーボックス（SKB）」も開発した。
車載情報機器：
パイオニアは、アーティストの公式音源に合わせた同期歌詞データを国内最大規模で有するシンクパワーと、資本出資と業務提携に関する契約を締結した。2015年5月に発表した「ミュージッククルーズチャンネル」のような車載エンタテインメントサービスを拡充させたい考え。
車載情報機器：
パイオニアは、レコチョクと共同開発した車載情報機器向けの音楽ストリーミング機能「ミュージッククルーズチャンネル」と、同機能を搭載したカーナビゲーションシステム「サイバーナビ」の2015年夏モデルを発表した。約100万曲の楽曲から、ドライブの状況や目的に合わせてレコメンドする機能が特徴の1つだが、パイオニアは独自技術「MIXTRAX」によって差異化を果たしたという。
車載情報機器：
サイバーエージェントは、ドライバー向けのAndroidアプリ「Dash」を開発／提供する米国ベンチャー・Dash Labsに出資した。Dashを利用すれば、ドライバーの安全運転や燃費のよい走行から得られる運転スコアに応じて自動車保険や自動車用品のディスカウントを受けられる。
コックピット
自動運転技術：
法人向けイベント「ソフトバンクワールド 2017」（2017年7月20〜21日、東京都港区）の講演に、ソフトバンクのグループ会社であるcocoro SBの取締役である大浦清氏が登壇。クルマやバイクに感情を持たせる試みの最新動向を紹介した。
車載情報機器：
マグナが、従来の鏡を使うサイドミラーと、カメラとディスプレイを使う電子ミラーを併用したシステムを開発中だ。サイドミラーをカメラとディスプレイで置き換えるミラーレス車が注目を集めるが、従来のサイドミラーをあえて残す。
車載情報機器：
ミラーメーカーのジェンテックスが、カメラ映像の表示と鏡面とを切り替え可能なルームミラーの提案に力を入れている。2016年以降、北米自動車メーカーから搭載モデルが順次販売される。サイドミラーも手掛けるジェンテックスだが、サイドミラーをカメラで置き換えるミラーレス化には消極的だ。
自動運転技術：
Robert Boschは、自動運転車の車内を自宅と職場に次ぐもう1つの居住空間にしようとしている。2021年には、HMI（ヒューマンマシンインタフェース）を通じて、車内の照明の色やディスプレイ表示を変えるだけでなく、運転中に必要なサポートまでドライバーに最適化する。また、自動運転中にテレビ会議を支障なく行えるまで通信できるようにする。
人とくるまのテクノロジー展2016：
2016年6月から日本国内で“ミラーレス車”の公道走行が解禁になる。車両外部に装着したカメラで後方／後側方の間接視界を確保する代わりに、サイドミラーをなくすことが認められる。カメラに置き換われば、空気抵抗の低減やミラー分の軽量化を図ることができる。夜間の視認性向上や、運転支援など安全面の進化も見込まれる。
人とくるまのテクノロジー展2016：
カルソニックカンセイは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、HUD（ヘッドアップディスプレイ）を応用して奥行きのある表示を実現したメータークラスタなどを搭載したコックピットを出展した。接近車両を検知する電子ミラーや、手元を見ずに操作できるタッチ入力デバイスなども組み合わせ、視線移動の少ない安全運転を実現する。
人とくるまのテクノロジー展2016：
クラリオンは、「人とくるまのテクノロジー展2016」（2016年5月25〜27日、パシフィコ横浜）において、ジェスチャー操作が可能なコックピットを展示した。ステアリングに手を添えたまま動作が可能なのを特徴とする。新規開発した小型で安価な近赤外線センサーを採用し、ジェスチャー検知アルゴリズムは日立グループで開発している。
人とくるまのテクノロジー展2016：
ヴァレオジャパンは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、自動運転と手動の運転をスムーズに切り替えるためのコックピットを日本初公開した。スマートフォンをクラスタディスプレイとステアリングスイッチなどで利用できるようにして、自動運転から手動運転への切り替わりに即座に対応できるようにする。
車両デザイン：
プジョーは、直感的で自然な運転経験の提供を目指してデザインした「New PEUGEOT i-Cockpit」を発表した。2012年から累計220万台に搭載したPEUGEOT i-Cockpitの進化版として、安全性とドライバーの快適性を高めている。
BMW i8ミラーレス 試乗インプレッション：
物理的なミラーの代わりにカメラとディスプレイを使って後方視界を確保する、BMWの「i8ミラーレス」の試乗レポートをお送りする。併せて、BMWが「CES 2016」で発表した「iビジョン・フューチャー・インタラクション」など、同社の次世代技術についても紹介しよう。
材料技術：
積水化学工業は、フロントガラス全面にヘッドアップディスプレイ（HUD）の表示を投影できる合わせガラス用中間膜を開発した。透明度が高い発光材料を中間膜に採用し、プロジェクターのレーザーが当たると中間膜が発光するようにした。小さい投影ユニットでもHUDの表示面積を大型化できる
CEATEC 2015：
スタンレー電気は、「CEATEC JAPAN 2015」において、ヘッドアップディスプレイ（HUD）の表示デバイスに用いる、セグメント表示液晶ディスプレイと高輝度バックライトを組み合わせたモジュールを展示した。
車載情報機器：
日本精機のヘッドアップディスプレイ（HUD）の累計販売台数が250万台を突破した。先進運転支援システム（ADAS）の普及に合わせてHUDの搭載率も高まっており、ADASやカーナビゲーションの情報をドライバーに安全に伝えるシステムとして注目が集まっている。
車載情報機器：
パナソニックはスペインの自動車部品メーカーであるフィコサ・インターナショナルS.Aとの資本業務提携を発表した。次世代コックピットシステムを見据え、電子ミラー事業の立ち上げを急ぐ。
CEATEC 2014 フォトギャラリー：
7年連続出展していた日産自動車がいなくなった「CEATEC JAPAN 2014」だが、自動車色は年々強くなるばかり。今回は、コックピット展示を使って技術や製品をアピールする企業が多かった。
車載情報機器：
Jaguar Land Roverは、Jaguar（ジャガー）ブランドの新型車「XE」に「InControl」と呼ぶ車載情報機器を採用する。InControlは通信モジュールを用いたスマートフォン連携機能に加えて、「業界初」（同社）というレーザーヘッドアップディスプレイ（HUD）を搭載している。
車載情報機器：
三菱電機は、カーナビなどの車載情報機器向けに「簡単操作インタフェース」を開発した。ドライバーが実行したい操作を推定する「先回りエージェント」と、1回の音声入力で操作ができる「タッチ＆ボイスHMI」などにより、従来のカーナビと比べて操作プロセスを大幅に簡略化することができる。
マツダ Mazda Connect 開発担当者インタビュー：
マツダが2013年10月10日から予約販売を開始した新型「アクセラ」は、新たなコックピットコンセプト「Heads-Up Cockpit（ヘッズアップコクピット）」と、スマートフォンとの連携機能を特徴とした車載情報機器「Mazda Connect（マツダコネクト）」を搭載している。その狙いについて、同社商品本部 本部長の梅下隆一氏に聞いた。
車載情報機器：
パイオニアは、スマートフォンのカーナビゲーションアプリのナビゲーション情報を表示する車載用ヘッドアップディスプレイ（HUD）を欧州市場に投入する。価格は699ユーロ（約9万2000円）。ドイツ ベルリンで開催中のエレクトロニクスショー「IFA 2013」（2013年9月6〜11日）で先行公開している。
車載情報機器：
パナソニックは、カーナビゲーションシステム「ストラーダ」のメモリータイプ製品「Rシリーズ」向けに、ヘッドアップディスプレイ（HUD）「フロントインフォディスプレイ」を発売する。市場想定価格は約6万円。
車載情報機器：
車載ヘッドアップディスプレイ（HUD）の市場が急拡大している。パイオニアが「サイバーナビ」の機能を拡張するHUDユニットを2012年7月に発売してから、2013年に入ってJVCケンウッドの「彩速ナビ」やマツダの新型「アクセラ」が採用。GARMINは、スマートフォン向けカ―ナビゲーションアプリと無線接続するHUDを130ドルという安価な価格で販売するという。
車載情報機器：
三菱電機は、建設機械や船舶、二輪車のディスプレイメーター、産業機械用モニターなどに最適な「インテリジェントGUI（Graphical User Interface）搭載TFT液晶モジュール」を発表した。Adobeの「Illustrator」や「Flash」などで作成したベクター形式の画像データを、同モジュール内に組み込んだグラフィックスボードにそのまま取り込めることを特徴とする。
車載機器
Automotive Linux Summit 2017レポート：
Automotive Grade Linux（AGL）の開発者向けイベント「Automotive Linux Summit 2017」の基調講演に、トヨタ自動車の村田賢一氏が登壇。トヨタ自動車におけるAGL関連の開発活動や、AGLの初採用車両となる新型「カムリ」との関係について語った。また、今後の採用拡大時に課題になる特許リスクについても指摘した。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、次世代のインフォテインメントシステムで車載Linux「Automotive Grade Linux（AGL）」のプラットフォームを採用する。北米市場向けの「カムリ」の新モデルを皮切りにレクサスブランドでも採用し、幅広い車種に展開していく。
ESEC2017＆IoT/M2M展：
クアルコムは、「第6回 IoT/M2M展」において、LTEモデムを集積した車載情報機器向けプロセッサ「Snapdragon 820Am」上で、最新の車載LinuxであるAutomotive Grade Linuxのバージョン3.0を動作させるデモンストレーションを披露した。
車載情報機器：
パナソニックは、144車種で取り付け可能なディスプレイサイズ9V型のカーナビゲーションシステムの新製品「ストラーダ CN-F1D」を発表した。ディスプレイは2DINサイズの本体から突き出た状態で固定することで、軽自動車を含む幅広い車種で大画面カーナビを装着できるようにした。また、「国内の市販カーナビで初めて」（パナソニック）、「Android Auto」に対応する。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、「第7回国際自動車通信技術展」において、法人向けのリース車両に展開するテレマティクスサービス「TransLog（トランスログ）」を展示した。同サービスはドライブレコーダーとGPSアンテナ、通信ユニットなどを車両に搭載する。記録した危険運転の映像は、ユーザーの法人から許可を得てビッグデータとして活用していく。
車載情報機器：
グレースノートは車載情報機器のオーディオ機能向けに、音の聞こえ方を調整するイコライザーの自動設定やラジオの楽曲の自動認識などの技術を開発した。2016年中に発売する新車のライン装着用の車載情報機器で採用が決まっている。
安全システム：
国土交通省は「第1回高速道路での逆走対策に関する官民連携会議」を開いた。国内自動車メーカー8社や車載情報機器関連のサプライヤなど民間企業総計39社と、省庁の担当者が参加。会議の目標は、高齢化によって急増する高速道路の逆走による事故を2020年までにゼロにすることだ。道路やインフラだけでなく、クルマそのものからも逆走対策を講じる。
車載情報機器：
パイオニアは、中国の検索大手である百度（Baidu）のテレマティクスサービス「CarLife」に対応した車載情報機器の開発／製造受託企業第1号に認定されたと発表した。2015年11月から、自動車メーカー向けに対応機器の出荷を始めるという。
車載情報機器：
東芝は、損害保険ジャパン日本興亜が2015年3月から開始する企業向け安全運転支援サービス「スマイリングロード」向けに通信機能付きドライブレコーダーを供給する。
車載情報機器：
富士通テンは、常時接続によって“つながるサービス”を提供する「Future Link（フューチャー リンク）」と、同サービスを採用した市販カーナビの新製品「SZシリーズ」を発表した。
車載情報機器：
ハンガリーのナビコアソフトベンダー・NNGは、車載情報機器向けに特化したナビコアソフト「iGO primo nextgen」を発表した。同ソフトを先行採用した日本メーカーの車載情報機器は、賞を獲得するほど高い評価を受けているという。
車載情報機器：
NVIDIAは、ホンダが欧州市場で2015年に発売する「シビック」と「シビックツアラー」、「CR-V」に搭載される車載情報機器「Honda Connect」のプロセッサに「Tegra」が採用されたと発表した。さらに、Honda ConnectのプラットフォームにAndroidが採用されたという。
車載情報機器：
パイオニアは、LTE通信モジュールを搭載するミラー型テレマティクス端末を開発したと発表した。車載機器として、LTE通信モジュールを搭載するのは国内初となる。2015年3月末までに発売する予定だ。
車載情報機器：
パイオニアは、NTTドコモのスマートフォン向けカーナビゲーションアプリ「ドコモ ドライブネットナビ」と連携できるタッチパネル搭載2Dメインユニット3機種を発表した。
車載情報機器：
General Motors（GM）は、新型「シボレー・コルベット」に搭載する新機能「Valet Mode（バレーモード）」を発表。バレーモードは、グローブボックスなどに鍵を掛ける盗難防止機能だが、サーキット場での自身の運転技術を確認するためのオンボード映像録画機能としても利用できる。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、新テレマティクスサービス「T-Connect」に対応するカーナビゲーションシステム（カーナビ）を2014年8月1日に発売する。税込み価格は、最も安い7インチモデルで17万640円から。
車載情報機器：
パナソニックは、通常のGPSと日本の準天頂衛星「みちびき」に加えて、ロシアの衛星測位システム「GLONASS（グロナス）」にも対応するポータブルカーナビゲーション「ゴリラ」の新製品を発表した。
車載ソフトウェア：
QNXソフトウェアシステムズは、組み込み機器向けソフトウェアプラットフォームの最新バージョン「QNX SDP 6.6」と、WebkitベースのHTML5レンダリングエンジンやスマートフォンとのマルチメディア連携機能を利用できる開発キット「QNX SDK for Apps and Media 1.0」を発表した。同キットは、ディスプレイオーディオの開発に最適だという。
ET2013：
バイテックは、「ET2013」において、Intelの「Atom E3800ファミリー（開発コード：Bay Trail-I）」と、Linuxベースの車載情報機器向けプラットフォーム「Tizen IVI」を用いたカーナビゲーションシステムのデモンストレーションを披露した。
東京モーターショー2013：
パイオニアは、「第43回東京モーターショー2013」の併催イベント「SMART MOBILITY CITY 2013」において、開発中のミラー型テレマティクス端末を披露した。端末の右側が液晶ディスプレイになっており、NTTドコモのドライブ支援サービス「ドコモ ドライブネットインフォ」などの機能が利用できる。
ESEC2013：
JVCケンウッドの“彩速ナビ”「MDV-Z700」は、Androidベースの新プラットフォームを採用している。そこで、LinuxとAndroidに対応するユビキタスの高速起動ソリューション「QuickBoot」を用いることで、電源オンから数秒で操作可能になる高速起動機能を実現した。
スマートフォン活用
ドイツのコネクテッドカー開発事情：
自動車向けのアプリを開発する場合は、サービスのデジタルモックアップを作成し、実際の車両を用いてテストを行います。これに対し、仮想環境での自動車エミュレーターを用いて車両がどのように応答するかを視覚化し、挙動をテストできるようにしました。その「カーエミュレーター」について紹介します。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
ボッシュは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、二輪メーカーのKTMに採用された液晶ディスプレイのメーターを紹介した。スマートフォンをBluetoothで接続し、運転中にも安全に音楽や電話といった機能を使えるようにする。
車載情報機器：
台湾の二輪メーカーであるKYMCOは、「第44回東京モーターサイクルショー」において、スクーターとスマートフォンを連携させるシステム「Noodoe」を紹介した。Noodoe対応車種は2017年春から販売予定で、スマートフォンアプリは2017年4月から提供する。
ドイツのコネクテッドカー開発事情：
筆者は20代のエンジニアで、単身でドイツに渡り、ベルリンのスタートアップで働き始めました。そのスタートアップでは、「Web Bluetooth」を活用し、誰もが簡単に自動車向けのアプリケーションを開発できるようにするプラットフォームを提供することに取り組みました。ドイツのコネクテッドカー開発事情やスタートアップの現状について、4回に分けて紹介します。
車載情報機器：
コンチネンタルは、Bluetooth Low Energyとスマートフォンを活用した次世代のクルマの鍵を開発している。ドライバーが乗車しようとして歩いてくるのを識別して解錠したり、ドライバーが誰であるかを認識して乗り込む前にシートの位置やエアコンの設定を自動で行ったりできるようにする。また、スマートフォンがそのままクルマの鍵になる技術も2016年末に向けて開発中だ。
車載情報機器：
ナビタイムジャパンは、「第7回国際自動車通信技術展」において、運送業向けのトラック専用のカーナビゲーションアプリを紹介した。トラックが対象となる通行規制を考慮したルート設定や、トラックが駐車可能な施設の検索が可能だ。トラック向けのカーナビが普及していないことに対応し、経験不足なドライバーでも働きやすくする。
車載情報機器：
ナビコアソフトベンダーのNNGは、車載情報機器向けのプラットフォーム「NavFusion Platform」を発表した。新たに音声認識による操作機能や、スマートフォン連携機能を強化し、自動車メーカーごとのカスタマイズが、従来よりもフレキシブルかつ容易になったという。
車載情報機器：
音声認識エンジンを手掛けるNuance Communications（ニュアンス）と米国ベンチャーで車載情報機器のソフトウェアプラットフォームを展開するOpenCar（オープンカー）が提携。常時通信接続を行うコネクテッドカーで重要な役割を担う、車載情報機器のスマートフォン連携プラットフォームの事業展開を加速させる。
車載情報機器：
スズキは、「第42回東京モーターサイクルショー」において、二輪車ユーザー向けに開発中のiPhone用無料アプリ「ツーリングメッセンジャー」を参考出品する。展示会来場者の意見を踏まえてさらに開発を進め、2015年夏ごろのサービス提供を目指す。
車載情報機器：
BMWが開発を進めている「Vehicular Small Cell」は、超小型基地局のフェムトセルを自動車に搭載して、金属製の車両ボディの影響で低下しやすい車両内の携帯電話通信環境を向上しようというものだ。
車載情報機器：
中国の検索大手である百度（Baidu）は、スマートフォンと連携してカーナビゲーションなどを行う新サービス「CarLife」を中国国内で展開する方針だ。同様のサービスには、Appleの「CarPlay」やGoogleの「Android Auto」があるが、中国ではCarLifeが先行することになる。またCarLifeはiOSとAndroidの両端末に対応することも特徴となる。
車載情報機器：
フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、ナビタイムジャパンと共同で、フォルクスワーゲンブランド専用のスマートフォン向けカーナビゲーションアプリ「Volkswagen Drive App」を開発した。
車載情報機器：
富士重工業の新型「レガシィ」は純正カーナビゲーションシステムも刷新した。静電容量タッチパネルの採用によって操作系を変更し、専用スマホアプリ「STAR LINK」との連携やMirrorLinkへの対応が可能な新機能を搭載した。
車載情報機器：
ヤフーは、スマートフォン向けの無料カーナビゲーションアプリ「Yahoo!カーナビ」の配信を開始した。無料のカーナビアプリとしては初めて、渋滞や交通規制などの情報をリアルタイムで配信するVICSに対応。JAFの優待施設検索も行える。
車載情報機器：
QNXソフトウェアシステムズは、車載情報機器向けアプリケーションプラットフォーム「QNX CAR」の最新バージョンにおいて、Androidアプリケーションの動作が可能になったことや、「Qt」で作成したアプリケーションをHMIで利用できるようになったことを明らかにした。
車載情報機器：
日産自動車は、モータースポーツ子会社であるNISMOブランドのスマートウオッチ「NISMO Watch」を開発。スマートフォンとの連携によって車両情報などを表示する際のイメージ映像が公開されている。
CarPlay／Android Auto
車載情報機器：
アップルが2014年3月のジュネーブモーターショーで「CarPlay」を発表してから2年。ようやく日本でも自動車メーカーがCarPlay対応モデルを市場投入し始めた。アップルはCarPlayを「車の中でiPhoneを使う、より優れた安全な方法」で「究極のドライビングパートナー」だとする。750kmのドライブでCarPlayを試し、“パートナーっぷり”を確かめた。
車載情報機器：
スズキは、2016年2月18日に発売する小型クロスオーバーSUV「イグニス」で、同社として初めてApple（アップル）の「CarPlay」に対応した。「ラパン」「ソリオ」「スペーシア」「ハスラー」も、近日中に無償のソフトウェアアップデートでCarPlayが使用可能になる。
オートモーティブワールド2016：
テレチップスは「オートモーティブワールド2016」において、Hyundai Motor（現代自動車）が採用した、Apple（アップル）の「CarPlay」に対応する車載情報機器の実機を展示した。ハードウェアとソフトウェアを一括で提供できる点を強みに顧客開拓に取り組んでいる。
車載情報機器：
GMジャパンは、国内市場で2016年以降に発売する「キャデラック」「シボレー」ブランドの車両がAppleの「CarPlay」に対応すると発表した。標準装備となるメーカー純正のカーナビゲーションシステムで利用できる。CarPlayが標準装備となるのは「日本国内市場では初」（GMジャパン）だという。
車載情報機器：
Appleが「WWDC 2015」で発表した「iOS」の最新バージョン「iOS 9」には、「WWDC 2014」に引き続き、自動車関連で目玉になるような新機能はなかった。ただし、自動車向けとは一切言及されていないものの、車載情報機器市場に大きな影響を与えそうな新機能が発表されている。「iPad」向けの画面分割マルチタスク機能である。
車載情報機器：
三菱自動車は、2015年夏発売予定の欧州向け「パジェロ」に、Googleの「Android Auto」とAppleの「CarPlay」に両対応するスマートフォン連携ディスプレイオーディオを搭載する。
車載情報機器：
Appleは、サンフランシスコで開催したスペシャルイベント「Spring Forward」において、同社のスマートフォン「iPhone」と車載情報機器を連携する機能「CarPlay」に対応した新型車が、2015年末までに40車種以上投入されることを明らかにした。
車載情報機器：
ホンダは、コネクテッドカー技術（ネット接続型自動車技術）の研究開発機能強化を目的とするHonda Developer Studioを米国のシリコンバレーに開設する。まずは、「Android Auto」のソフトウェア開発キットを使ったアプリ開発を積極的に支援する方針だ。
車載情報機器：
Appleは、車載情報機器とスマートフォン「iPhone」を連携させる機能「CarPlay」に対応する企業の情報を更新。CarPlayに対応する企業・ブランドの総数は31となった。
車載情報機器：
Audi（アウディ）は、Appleが「iPhone」向けに提供する車載情報機器との連携機能「CarPlay」と、GoogleがAndroidスマートフォン向けに提供する同様の機能「Android Auto」の両方に、2015年から対応すると発表した。
車載情報機器：
自動車へのAndroidプラットフォーム搭載を推進する団体「オープン・オートモーティブ・アライアンス（OAA）」は、新たに活動に参加することになった29の企業・ブランド名を発表した。2014年末には、Androidスマートフォンと車載情報機器を連携させる「Android Auto」を搭載する車両が市場投入される見込みだ。
車載情報機器：
パイオニアは、カーナビゲーションシステム（カーナビ）をはじめとする同社の市販カーエレクトロニクス製品が、Appleの「iPhone」を車載情報機器と連携して利用できる機能「CarPlay」に対応すると発表した。
ジュネーブモーターショー2014リポート：
アップルの「CarPlay」が初披露された「ジュネーブモーターショー2014」は、自動車業界のみならず、世界中のIT関係者の注目をも集めるイベントとなった。本記事では、同ショーで、メルセデス・ベンツ、フェラーリ、ボルボが展示したCarPlay対応車載器を紹介するとともに、CarPlayが今後の自動車業界に何をもたらすのか考えてみたい。
車載情報機器：
スマートフォンメーカー・BlackBerry子会社のQNX Software Systems（QNX）は、Appleの「CarPlay」とつながる車載情報機器との接続互換性をサポートする方針を明らかにした。
車載情報機器：
Appleによる、車載情報機器「iPhone」を連携させる新機能「CarPlay」の正式発表を受けて、「第84回ジュネーブ国際モーターショー」でデモを披露するフェラーリ、メルセデス・ベンツ、ボルボがその概要を発表。ただしメルセデス・ベンツは、CarPlay一辺倒ではなく、「Androidにも対応する」という方針も強調している。
車載情報機器：
ホンダは、自動車へのAndroidプラットフォーム搭載の促進を目指す団体「オープン・オートモーティブ・アライアンス（OAA）」に加盟したと発表した。OAAには、ホンダの他、Google、Audi（アウディ）、General Motors（GM）、現代自動車に加えて、半導体メーカーのNVIDIAが参加している。
本当にキットっぽくなってきた：
「iPhone」や「iPad｣向けOSの最新バージョン「iOS 7」は、車載ディスプレイ「iOS in the Car」と連携する機能を備えている。「iOS 6」から導入した、音声エージェント「Siri」を用いるハンズフリー操作機能「Eyes Free」に続き、AppleはiOSの自動車向け機能を着々と充実させている。
車載情報機器：
Volkswagen（フォルクスワーゲン）は、同社の小型車「Beetle」に、Appleのスマートフォン「iPhone」とのドッキングステーションを標準装備したモデルを2014年初頭に発売する。このiPhoneとつながるBeetleの車名は「iBeetle」である。
ドライバー監視／緊急通報
CEATEC 2017：
「CEATEC JAPAN 2017」で行われた自動運転技術に関するカンファレンスに、滋賀医科大学 精神医学講座 講師の松尾雅博氏が登壇。「生理機能障害としてのヒューマンエラー：睡眠障害・認知症との関連から」というテーマで講演し、医学的な立場から睡眠や疲労、認知症が自動車事故に及ぼす影響などを紹介した。
自動運転技術：
トヨタ自動車は、米国の研究拠点である先進安全技術研究センター（Collaborative Safety Research Center, CSRC）で開始した11件の研究プロジェクトを公表した。
安全システム：
オリックス自動車は、法人向け車両運行管理サービスの成果を個人向けにも展開し始めた。ターゲットは、移動手段としてクルマが必要で運転免許の返納が難しい高齢ドライバーと、その運転に不安を感じる家族だ。
車載情報機器：
Audiは、運転中のドライバーの健康管理を行う「オートモーティブヘルス事業」を強化する一環でヘルスケア分野のベンチャー企業の支援に乗り出す。
車載情報機器：
ボッシュは、2016年末から日本で緊急通報システム「eCall」の提供を開始する。新車装着用の機能として自動車メーカーに納入するとともに、通報を受け付けるコールセンターを日本に新設してeCallに対応したサービス体制を整える。また、車両を問わず後付け可能なeCallアダプターの投入も計画している。
車載情報機器：
パイオニアは、カロッツェリアブランドのカーナビゲーションシステム「サイバーナビ」の新モデルを発表した。専用の車載カメラや同社のサーバと通信するモジュールをサイバーナビと併用する簡易な緊急通報システムといえる機能を搭載。車上荒らしなどの異変や事故発生時にユーザーや家族などに画像付きのメールを送信できるようにした。
車載情報機器：
日立製作所と本田技術研究所は、マウスピースなしで利用可能なポータブル呼気アルコール検知器を開発／試作した。息を吹きかけると約3秒で呼気中のアルコール濃度を高精度に計測できる。スマートキーへの組み込みが可能で、規定以上のアルコール濃度を検知した場合にエンジンを強制的に作動させないシステムを構築することもできる。
車載情報機器：
認定NPO法人の救急ヘリ病院ネットワークは、重大な交通事故にドクターヘリを迅速に出動させる救急自動通報システム（D-Call Net）の試験運用を開始する。トヨタ自動車とホンダの一部車種で同システムを利用できる。2018年の本格運用に向けて対応車種や協力病院の拡大、精度向上を急ぐ。
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