リチウムイオン電池の正極材料で日独タッグ、「車載分野は三元系が伸びる」：電気自動車（1/2 ページ）

　ドイツ化学大手のBASFと戸田工業は2015年2月24日、東京都内で会見を開き、リチウムイオン電池の正極材料を手掛ける合弁会社「BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社（以下、BTBM）」を同日に設立したと発表した。

　合弁会社の出資比率は、BASFの日本法人・BASFジャパンが66％で、戸田工業が34％。最高経営責任者には、戸田工業 常務執行役員務めていた阿武保郎氏が就任する。本社は東京都港区で、正極材料の生産拠点と研究開発拠点を山口県山陽小野田市、もう1つの生産拠点を福岡県北九州市に置く。各生産拠点の年間生産規模はそれぞれ9000トンで、合計1万8000トンとなる。

左から、戸田工業社長の寳來茂氏、BTBM最高経営責任者の阿武保郎氏、BASFジャパン社長のヨルグ-クリスチャン・テック氏

　BTBMの最高経営責任者に就任した阿武氏は、「BASFには、豊富な技術力とグローバルネットワーク、自動車業界との広範なつながり、リチウムイオン電池市場の拡大に対応できる投資力、そして他社の追随を許さない三元系正極材料がある。一方、戸田工業は、豊富な微粒子合成技術をベースとする、ニッケル系やコバルト系、マンガン系正極材の10年以上にわたる採用実績と、年産1万8000トンという十分な供給能力がある。2社のDNAを掛け合わせた新生児が、このBTBMだ」と語る。

BASFの強み（左）と戸田工業の強み（右）（クリックで拡大） 出典：BASFジャパン