社会インフラの将来予測を可能にするシステム基盤を開発：製造ITニュース

　SAPジャパン、日立製作所、ESRIジャパンは2015年11月9日、社会インフラに関する将来予測を可能にする、ビッグデータ利活用システム基盤を開発したと発表した。3社の製品を連携させて開発したもので、実用化に向けた検証を実施した。

　開発されたシステム基盤は、社会インフラに関する現在と過去のデータをもとに将来予測を行い、その結果を地図画面上に可視化するもの。SAPのインメモリプラットフォーム「SAP HANA」と、日立の高速データベースエンジン「Hitachi Advanced Data Binder」（以下、HADB）、地理空間情報を活用したESRIジャパンのソフトウェア「ArcGIS」の3製品を連携させた。

　また今回、SAP HANAに格納した現在の状況に関するデータと、HADBに蓄積した履歴データを活用して将来予測を行い、その結果をArcGISの地図画面上で表示できることを検証した。具体的には、東京大学空間情報科学技術研究センターが提供する、約130万人分の移動履歴とその交通手段に関するデータ（人流データ）を活用し、タクシーの最適配車を想定したシミュレーションを実施。現在の混雑箇所から数十分後に移動する可能性が高い複数地点を予測し、地図画面上に瞬時に表示した。

　今後は、同システム基盤の実用化に向けた取り組みを進め、広域都市交通や集荷・配送ルートの予測による広域物流業務の効率化、水道・電気・ガスなどのインフラ設備の安定稼働などの実現を目指すとしている。

3社製品の連携イメージ