　「職域に対する考え方も変えなければならない」とも三橋氏は主張する。設計者は一般的には設計を行う役割に特化する場合が多いが、3Dプリンタで製造を行うようになれば、設計者が金属加工や素材の材料、3Dプリンタの癖などを理解していなければ、求める性能の製品を作ることができない。「これは設計者の仕事、これは製造担当者の仕事、というように明確に分割していては、3Dプリンタによる最終製品製造はうまくいかない。それぞれの職分を乗り越えて、両方のノウハウを組み合わせるところにこそ、3Dプリンタをうまく活用するポイントがある」と三橋氏は語っている。

3Dプリンタにより製造を行っている様子（左）と、3Dプリンタで最終製品製造を行っている製品と同種の機能を持つ部品（右）（クリックで拡大）

「日本だからこそ3Dプリンタの製造ができる」

　刈羽事業所では既に3Dプリンタによる第1弾製品を2015年第1四半期から出荷開始しており、第2弾製品を現在製造中だとしている。「2016年6月までは3Dプリンタを止められない状況だ」と三橋氏は述べている。

　3Dプリンタそのもののスペックに対する要望では、「やはり造形スピードを上げてほしいという思いはある。レーザーによる造形スピードが2倍になれば、さらなる短納期化も可能となる」（三橋氏）という。その他、加工段階でのチョコ停なども意外に多く「これらのノウハウを3Dプリンタメーカーにもフィードバックしていく」と三橋氏は述べている。

　金属3Dプリンタによる最終製品製造は、いまだに確立されているものではない。そのため「最も重要なのはトライ＆エラーをどれだけ繰り返してできるかということになると考えている」と左近充氏は語る。

　「現場でトライしてみて、それで得た結果を元に改善し、さらに製造工程の品質を高めていくことが必要だ。これらの取り組みは日本の製造業が改善プロセスとして、ずっと取り組んできたことだ。また、3Dプリンタの活用には製造現場の知見、設計現場の知見など、従来の枠組みを越えた協力が必要になる。そういう意味では、3Dプリンタの活用というのは日本のモノづくり現場に非常に合ったものだと考えている」と左近充氏は強調している。

　実際に刈羽事業所では、将来的に同事業所で得られた金属3Dプリンタでの最終製品製造のノウハウを同社グループの海外拠点でも活用していくとしている。「カイゼン」は日本の製造業のお家芸でもある。「日本発の3Dプリンタ製造手法」などが世界のスタンダードになる可能性にも期待が高まっている。

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