シェフラーの“すり合わせ”が前進、成果は日産向けの電動可変バルブタイミングに：シェフラージャパン 代表 四元伸三氏 インタビュー（3/3 ページ）

メガサプライヤと日系自動車メーカーの付き合い方

シェフラージャパンの四元伸三氏

　四元氏は、シェフラーがメガサプライヤであると自称するつもりはないと前置きし、「海外サプライヤと日系自動車メーカーという構図ではなく、会社同士の付き合い方の問題だった」と振り返る。

　「（ハイブリッドシステムとDCTを組み合わせるという）まったく新しい技術を生み出すには、緊密に意思疎通を図る必要があったが、十分にできていなかった。ホンダとの取引の反省を生かし、日産自動車との協業にはすり合わせのレベルを引き上げて開発から生産まで取り組むことができた」（四元氏）という。

　しかし、ホンダとの関係も終わりではないと語る。「多くのものを学んだ。過去を無駄にせず、必ず進化させていく。その成果をクルマで感じてもらえるよう、努力する」（同氏）。

ドイツのサプライヤだが、開発は日本がリードする

　今後、シェフラーが日系自動車メーカーと取引を拡大していくためには「日本法人として開発を主導できるよう、開発の密度を上げていく必要がある」（四元氏）という。

　シェフラーでは200件もの開発テーマを抱えているが、現在はこのうちの100件をシェフラージャパンが主導して進めているという。「コア技術の多くが欧州で生まれていることは事実だが、日本で日系自動車メーカー向けに適合開発を進める中で進化する部分が大きい。そして、量産に至るまでに新たな付加価値も生まれる」（同氏）と、日本がリードする開発テーマをさらに増やしていく考えを示した。

　日本法人として役割を拡大していくため、リソース拡大も進める。現状の従業員数は280人だが、500人まで増やす計画だ。「中途採用ばかりでなく、新卒もゼロから育てていく。新卒は、日本の大学を卒業する日本人学生に限定せず、留学生もターゲットに入れている」（同氏）。

　リソースとして頭数を増やすだけではない。栗城氏は「シェフラーだから取引するというのではなく、“あのエンジニアと仕事をしたい”と思ってもらえるようになりたい。シェフラーの日本法人として最初に日系自動車メーカーと接するのがシェフラージャパンなので、そういうエンジニアが必要だ」と語る。

　「ドイツ語や英語から日本語に翻訳できるだけではだめだ。ドイツと日本の懸け橋となってすり合わせができるエンジニアを増やしていく」（四元氏）という方針で日本での開発体制を強化していく。