熱帯感染症診断に適した遺伝子検査システムの共同研究を開始：医療機器ニュース

　長崎大学は2016年8月4日、熱帯感染症や新興・再興感染症を対象にした新たな遺伝子検査システムの開発について、東芝メディカルシステムズと共同研究契約を締結したと発表した。同時に、同大学熱帯医学研究所内に「東芝メディカルMSラボ（Molecular Solution Laboratory）」を設置し、2年間の共同研究を開始した。

　熱帯感染症や新興・再興感染症の診断では、高感度の検出が可能な遺伝子検査の普及が期待されている。現在の検査システムは、抽出／増幅／検出という3ステップのうち、増幅／検出だけを自動化したものが主流で、前処理となる抽出は手作業となっている。そのため、実検体を扱う際に、非熟練検査者への2次感染が懸念されている。

　長崎大学は、これまで熱帯感染症や新興・再興感染症に関する研究で多くの成果を残し、感染症制圧に向けた最先端の研究を進めている。一方、東芝メディカルシステムズは、遺伝子検査システムを用いた家畜感染症検出キットや、コメ品種識別キットなどを製品化している。2015年には、長崎大学と連携し、判定時間約11.2分の「エボラ出血熱迅速検査システム」を実用化した。また、両者は、ジカ熱対策のため、ジカウイルスの迅速検査システム開発でも連携している。

　今回、両者では、熱帯感染症の診断に適した遺伝子検査システムの開発について、共同研究契約を締結。熱帯感染症などの最新情報が集まりやすく、遺伝子検出手法に関する研究が進められている大学と、製品としての実用化を目指す企業が連携することで、開発・普及までの時間を短縮し、安全な遺伝子検査システムを早期に実用化する。

　共同研究では、自動抽出システムの開発に取り組み、抽出／増幅／検出が、誰でも、どこでも、安全に行える遺伝子検査システムの実現を目指すとしている。