シニア層の継続的雇用――半数が不可欠と回答するも、世代間で意識に差：キャリアニュース

　総合人材サービス会社ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは2016年8月8日、職場におけるシニア人材に関する調査結果を発表した。

　調査の対象は、世界34の国・地域の18〜65歳の労働者。まず、労働力人口について尋ねたところ、「労働力の高齢化により、国内の労働力人口は減少するだろう」と答えた人が、グローバル平均では68.2％、日本では79.8％いた。

シニア層の継続雇用に世代間で意識の差

　次いで、ビジネスの成長に55歳以上のシニア層の継続的雇用が不可欠であると思うかを尋ねた。その結果、グローバルでは55.9％、日本では53.3％が「継続的な雇用が不可欠である」と回答した。年齢別に見ると、日本では「不可欠である」と回答した人が55歳以上では69.7％だった。一方、18〜44歳は40％台前半に留まり、グローバルと比較して世代間で大きな意識の差があることが明らかになった。

　今後5年の、シニア層の雇用の見通しについては「明るくなると考えている」人は、グローバルでは44.1％、日本は45.9％だった。また、グローバルも日本も、他世代に比べ、45歳以上で雇用の見通しに否定的な傾向が見られた。

　続いて、シニア層のスキル取得について尋ねたところ、グローバルでは67.9％、日本では78.3％が、「シニア層は新しいスキルを取得するのに苦労する」と答えた。日本は、中国、スペイン、香港に次いで4番目に「苦労する」が高い結果となった。

　この懸念は、日本では世代が高くなるにつれて強くなっており、45歳以上の8割が「苦労する」と回答。回答者自身が新しいスキルを習得する難しさを認識しており、それが今後のシニア雇用への期待を押し下げる結果に表れたと見られる。