　Robert Boschは2017年3月15日（現地時間）、2020年代初頭までに自動運転用コンピュータを量産すると発表した。NVIDIAの車載向けAI（人工知能）スーパーコンピュータ「Xavier（ザビエル）」を搭載した「DRIVE PX」をベースにする。NVIDIAとRobert Boschの提携は、2017年1月に開催したCESのNVIDIAの基調講演で既に発表されている（関連記事：「CES 2017」は自動運転車と人工知能のユートピアだった）。

2020年代は完全自動運転車が日常のものになるという（クリックして拡大）出典：ボッシュ

開発する自動運転用コンピュータは、機械学習による運転に関するトレーニング、無人運転、無線ネットワークによるアップデート（OTA:Over-The-Air）をカバーする。複雑な交通状況や、車両にとって初めて経験する状況でも、AIによって安全に車両を誘導するとしている。

開発中の自動運転車（クリックして拡大）出典：ボッシュ

　現在は「自ら状況を判断して道路を走る方法を教えている」（Robert Bosch 取締役会長のフォルクマル・デナー氏）段階で、自社のセンサーで周辺環境を監視できるようになったという。次の段階としては、周辺環境の状況をAIが解釈し、他の道路利用者の行動を予測することを目指す。

　具体的には、ターンシグナルが点灯した車両は車線を変更する可能性が高いことなど、ドライバーにとっては当たり前である知識を、自動運転用コンピュータは人工ニューラルネットワークに蓄積していく。そうした知識に基づいて複雑な交通状況を認識し、車両の制御に反映する。蓄積された知識は開発拠点で解析し、生成された知識構造を別のコンピュータにも共有してアップデートする。

ネットワーク化技術によって修理や中古車購入時も利便性が向上する（クリックして拡大）出典：ボッシュ

　Robert Boschは事業開拓につながる技術として、AI以外にクラウドやブロックチェーンを挙げている。ブロックチェーンによって、インターネット上でデータをセキュアに共有、所有するとしている。また、ブロックチェーンは中古車の販売時に問題となっているオドメーターの不正操作防止に応用する。車両で表示しているオドメーターの数値を複数のコンピュータに転送し、スマートフォンアプリなどから走行距離を確認できるようにする。クルマのオーナーはオドメーターの表示が正しいことを示す証明書の発行を受けることもできる。

　AIやクラウド、ブロックチェーンなどネットワーク化技術を活用することにより、車両の故障を修理工場にリアルタイムに知らせ、修理の待ち時間を大幅に短縮する仕組みも実現するとしている。