　自動車向けでは特に、ハブユニットの高機能化を推進。徐々に周辺部品を組み込む形で世代進化を進めており現在は第3世代の製品に注力しているという。周辺部品を取り込んでいくことで納入先である自動車メーカーの組み立て工数を削減する他、ユニット化による部品点数削減や軽量化、ハブユニットで予圧保証を行うことで性能のばらつきの低減などの効果を発揮する。

ハブユニットの世代の進化（クリックで拡大）

　ハブユニットをセンサーとして活用する仕組みなども提案する。ハブユニットをセンサーとして活用することで、路面の変化などを詳細に把握。統合コントローラーに道路情報を伝達し路面状況に応じた車両制御を行うことができる。同システムについては「ある自動車メーカーと既に開発を進めている」（ジェイテクト軸受事業本部自動車軸受開発部部長百々路博文氏）という。

軽自動車向けの専用ラインを増設

　軸受事業では現在、国内における生産体制の再編を進めており、大阪の国分工場を産業機械向けの旗艦工場として特化する方針。そのため、従来国分工場で生産していたテーパーローラーハブユニットは香川県の香川工場に生産移管し、自動車用のボールハブユニットは三重県の亀山工場に移管した。亀山工場では生産移管を受け入れるために新たな生産棟を設置し、ライン設置の工夫や同社がIoE（Internet of Everything）として推進するスマート工場化への取り組みにより生産性向上を実現する。

ジェイテクト専務取締役で軸受事業本部長の宮崎博之氏

　亀山工場のハブユニットの生産能力は2015年に600万個だったが、2016年には700万個に拡大。2017年は800万個まで引き上げる方針を示している。増産に向け、新たに需要が旺盛な軽自動車向けのハブユニット専用の生産ラインを増設する方針。増設ラインは製造装置などを全てグループ企業から調達および内製する100％自社製のラインとし、ジェイテクトグループにおけるハブユニット生産のモデルライン「グローバルスタンダードライン（GSL）」の1つとする。「軽自動車専用ハブユニット生産ラインは2017年8月に稼働する予定」（ジェイテクト亀山工場工場長伊藤隆氏）。

　GSLについては、今後ラインの増設を計画する「メキシコ、インドネシア、東欧では新たに設置する。その他、中国やインドでは既設ラインをカスタマイズすることを検討する。ただ、どこでいつというのはそれぞれの工場の計画次第ということになる」とジェイテクト専務取締役で軸受事業本部長の宮崎博之氏と述べている。ハブユニットの売上高については現状では1～3世代品を合わせて700億円弱だが「4～5年で900億円の売上高を目指す」と宮崎氏は述べている。