　宮川氏は、IoT時代に電池が重要な役割を果たす用途として、ウェアラブルデバイスやロボティクス、センサーデバイス、産業用ドローン、電気飛行機、宇宙産業／人工衛星などを事例として挙げた。しかし現状だと、ウェアラブルデバイスの1つであるスマートグラスに電池は組み込めず、ポケットに入れた電池ユニットと有線でつなげる必要がある。「Pepper」などのロボットもそばに充電器が必要であり、ドローンも現在の飛行時間で十分とはいえない。IoTシステムで用いるセンサーデバイスも本来は電池交換なしで10年間使い続けたいが、現在は3年程度で電池交換しなければならない。「だからこそ革新電池に投資すべきと考えた」（同氏）。

ソフトバンクは第3の波「IoT」に注力している（左）。そしてIoTの進化に電池は重要な役割を果たすという（右）（クリックで拡大）出典：ソフトバンク

　宮川氏がIoTの進化に必要と考える電池は、最低でも現行のリチウムイオン電池の5倍のエネルギー密度が必要だ。同氏は「その性能を実現するリチウム空気電池の研究開発でトップレベルにあったのがNIMS。しかし実用化については、われわれの求める時期と比べて時間がかかりそうだった。ならば当社が協力すれば加速できるのではないかと考え、今回のセンター開設に至った」と述べる。

IoTの進化には最低でも現行のリチウムイオン電池の5倍のエネルギー密度が必要（クリックで拡大）出典：ソフトバンク

　NIMS-SoftBank先端技術開発センターは、当初2年間で10億円を研究予算としている。「この2年＋αの期間を実用化に向けた基礎固めとなるフェーズ1として想定している。フェーズ1では、A4サイズの電池セルの試作とその性能評価を行いたい。その次の段階であるフェーズ2では、量産も視野に入れて電池メーカーなどの参加も募り、活動を拡大できればと考えている」（宮川氏）という。

容量がリチウムイオン電池の7倍!? 酸化物イオンを使う新原理の二次電池
東京大学大学院工学研究科教授の水野哲孝氏のグループと日本触媒は、現行のリチウムイオン電池の7倍に達するエネルギー密度を可能とする、新原理の二次電池の動作を実証したと発表した。この新原理の二次電池は、正極中における酸化物イオンと過酸化物イオンの酸化還元反応を利用する。
電池を分解せずに電解液中のリチウムイオン挙動観察に成功、トヨタが世界初技術
トヨタ自動車は、リチウムイオン電池が充放電する際に電解液中を移動するリチウムイオンの挙動を、ラミネートセルのままリアルタイムに観察する手法を開発した。X線を透過させにくい重元素を含む電解液を使用することにより、放射光X線でリチウムイオンの濃度を撮影できる。
2030年に走行距離500kmの電気自動車を、NEDOが180億円の新規事業をスタート
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、走行距離500kmの電気自動車を実現可能な車載用蓄電池の開発に着手する。2030年をめどに、リチウムイオン電池よりも高いエネルギー密度500Wh/kgを実現可能な“革新型”蓄電池を自動車に採用できるようにする。自動車メーカーや電池メーカーが実用化に取り組める段階まで電池セルの仕様を明確にする。
容量はリチウムイオン電池の5倍、金属リチウム二次電池は実用化できるか
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と京都大学、産業技術総合研究所などの研究グループは、金属リチウム二次電池をはじめとする新コンセプトの二次電池「リザーバ型蓄電池」の研究成果を発表。現行のリチウムイオン電池の約5倍となる500Wh/kgのエネルギー密度が達成可能で、2030年ごろの実用化を目指している。
従来比6万倍の速さで自己修復するセラミックス、人間の骨と同じ治り方だった
物質・材料研究機構は、自己修復するセラミックスの修復速度が最速で従来比6万倍になり、発生した亀裂を1分で修復できる技術を開発。航空機エンジンのタービンなどに用いられている金属材料をセラミックスに代替でき、大幅な軽量化によるCO2排出量の削減につなげられるという。その修復プロセスは、人間の骨と同じだった。
五感センサー最後の砦「嗅覚」攻略を目指す、MSSフォーラムが発足
物質・材料研究機構など7者は、超小型センサー素子であるMSS（膜型表面応力センサー）を用いた嗅覚IoTセンサーの業界標準化推進に向け公募型実証実験活動を行う「MSSフォーラム」を設立する。「2020年に約900億円が見込まれる」（NIMS 理事の長野裕子氏）という嗅覚センサー市場に向けて活動を加速させたい考え。