　もちろん電気自動車なども将来的に普及が見込まれていることから、さらなる高速充電化やコンパクト化は求められます。そこで現在最も有力だといわれているのが全固体電池という次世代二次電池です。電気を生み出す原理はリチウムイオンバッテリーと同様なのですが、内部に電解液を使用せず固体間でイオン交換を行うという構造が最も特徴的な部分です。

　まだまだ研究が進められている領域である事と、非常にマニアックな世界になってしまいますので詳細な説明は割愛しますが、ここまでお話ししてきたリチウムイオンバッテリーの弱点であった可燃性電解液が不要になる他、非常に熱にも強くなるというメリットがあると考えられています。さらに、セル同士の直列配置も配線を使わないより直結に近い接続を行うこともあって、電気的な接触面積が圧倒的に増えるので、発熱抑制はもちろん、充電速度も飛躍的に向上すると考えられています。

　とはいえ、全固体電池のメリットを全て網羅したものを量産化できるめどはまだ正式に立っておらず、今後の動向に注目といった所ですね。もしもこれらを全て網羅できた全固体電池が普及することになれば、一般的な給油と大差ない速度で満充電できる電気自動車が登場することも夢ではなくなるかもしれません。

　石油燃料からの代替を世界的に進めている昨今、全固体電池への期待は相当大きなものですので、世界に先駆けて日本が第一人者になってくれることを期待しています。

筆者プロフィール

カーライフプロデューサー　テル

1981年生まれ。自動車整備専門学校を卒業後、二輪サービスマニュアル作成、完成検査員（テストドライバー）、スポーツカーのスペシャル整備チーフメカニックを経て、現在は難問修理や車両検証、技術伝承などに特化した業務に就いている。学生時代から鈴鹿8時間耐久ロードレースのメカニックとして参戦もしている。Webサイト「カーライフサポートネット」では、自動車の維持費削減を目標にしたメールマガジン「マイカーを持つ人におくる、☆脱しろうと☆ のススメ」との連動により、自動車の基礎知識やメンテナンス方法などを幅広く公開している。

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EVの進化は生産技術に懸かっている、「車体重量半減」「全固体電池の量産」
「第29回日本国際工作機械見本市（JIMTOF2018）」（2018年11月1～6日、東京ビッグサイト）の基調講演に、日産自動車取締役副社長で生産事業担当の坂本秀行氏が登壇した。電気自動車（EV）「リーフ」の初代モデルと、2代目となる現行モデルの開発を担当した同氏が、EVの進化に必要な技術を生産の側面から語った。
バッテリー技術の進化がもたらす電気自動車への期待
EV（電気自動車）の行方を左右してきたのは、良くも悪くもバッテリー技術だった。リチウムイオン電池の登場によりついにEV市場が形成されつつある。液体を使わない全固体電池への期待が高まっているが、2025年以降もEVのバッテリーはリチウムイオン電池が主流になるだろう。
ホンダのモトクロス参戦車がリチウムイオン電池を始動用バッテリーにした理由
ハイブリッド車や電気自動車などをはじめ四輪車（以下、四輪）に広く搭載されるようになっているリチウムイオン電池。これからは二輪車（以下、二輪）向けにも普及していくかもしれない。ホンダが競技用車両に始動用バッテリーとしてリチウムイオン電池を採用。しかし、二輪の始動用バッテリーとして主流なのは、リチウムイオン電池よりも安価で安全性の高い鉛電池だ。リチウムイオン電池は課題を乗り越えて二輪を変えることができるのか。
補機用バッテリーが鉛蓄電池からリチムイオン電池に、マツダが2021年に製品化
マツダとエリーパワー、宇部興産は、電源電圧12Vの補機用バッテリー向けにリチウムイオン電池を共同開発する。
日産「リーフ」の走行距離が500km以上に!? 新型リチウムイオン電池の実力は
オートモーティブエナジーサプライは、「第7回国際二次電池展」において、日産自動車のハイブリッド車や電気自動車「リーフ」などで採用されているリチウムイオン電池を紹介した。2018年までにエネルギー密度を現状の1.3倍以上に向上する。「電気自動車の走行距離を従来の1.5倍から2倍に伸ばせるのではないか」（同社の説明員）としている。
容量はリチウムイオン電池の5倍、金属リチウム二次電池は実用化できるか
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と京都大学、産業技術総合研究所などの研究グループは、金属リチウム二次電池をはじめとする新コンセプトの二次電池「リザーバ型蓄電池」の研究成果を発表。現行のリチウムイオン電池の約5倍となる500Wh/kgのエネルギー密度が達成可能で、2030年ごろの実用化を目指している。
「中国メーカーにも売る」トヨタとパナソニックが車載用角形電池の合弁会社設立
トヨタとパナソニックは、2020年末までに車載用角形電池事業について合弁会社を設立し、共同で技術開発や製造、販売を行うことを発表した。