VR/ARが描くモノづくりのミライ 特集

デザインレビューの先へ、業務活用が“当たり前”になるVR関連製品群をHPが発表VRニュース(1/2 ページ)

日本HPは2019年6月13日、AI(人工知能)やVR(仮想現実)用途などに対応する高機能ワークステーションの新製品群を発表した。2019年6月下旬から順次製品投入を開始する。

» 2019年06月14日 07時30分 公開
[三島一孝MONOist]

 日本HPは2019年6月13日、AI(人工知能)やVR(仮想現実)用途などに対応する高機能ワークステーションの新製品群を発表した。2019年6月下旬から順次製品投入を開始する。

photo 日本HPが新たに投入する製品群(クリックで拡大)

製造業の業務プロセスをフルカバーするワークステーション

photo HP ワークステーション事業担当 バイスプレジデント&ゼネラルマネジャー シャビ・ガルシア氏

 ワークステーションの商品戦略について、HP ワークステーション事業担当 バイスプレジデント&ゼネラルマネジャー シャビ・ガルシア(Xavier Garcia)氏は「HPが目指すのは世界中のさまざまなワークフローを変革することだ。既に製造業では、3Dデータをベースに、3Dスキャナーで追加データを取得して、ワークステーションで編集やキャリブレーションを行い、VRなどで確認しながら、3Dプリンタで造形するというような一連のプロセスをエンドツーエンドでカバーしている。新製品では、生産性や汎用性、セキュリティ、モビリティや汎用性などを特徴とし、業務プロセスを支援していく」と語っている。

 国内でも日本HPはワークステーションで高シェアを維持するなど好調を持続し、一般的なワークステーションも順調だが、今後は特にVRおよびAI向けの提案を強化するという。日本HP 代表取締役 社長執行役員 岡隆史氏は「VRやAIなどを自由に活用することを考えると高機能なハードウェアインフラが必要になる。その役割をワークステーションが担う。グローバルで強化する領域だが、特に日本では注力して取り組んでいく」と方向性を述べている。

業務活用が当たり前になるVR

 実際にVRを中心とした引き合いについて、日本HP パーソナルシステムズ事業統括 ワークステーションビジネス本部 本部長 大橋秀樹氏は「既に多くの製造業や建設業で活用するのが当たり前になってきている。これらの動きを加速させ、最適に支援する機器群を用意する」と語る。

 VR向けの新製品群としては、バックパック型VRソリューション「HP VR Backpack G2」(税別36万円、2019年7月中旬発売)高解像度で鮮明な映像を実現するVRヘッドセット「HP Reverb Virtual Reality Headset プロフェッショナルエディション」(同6万3500円、7月中旬発売)を発売する。

 「HP VR Backpack G2」は2017年に最初に投入したバックパックモデルの第2世代機となる※)。CPUには第8世代インテル Core i7、GPUにはNVIDIA GeForce RTX 2080を使用し、前モデルと比較してグラフィック処理能力を約25%向上したという。加えて、コンピューティング以外の面でも改善。ハーネスとカバーを取り外せることで洗濯可能とした他、外付けバッテリーを装着できる位置なども改善し、VRへの没入感を邪魔しない設計としたという。

※)関連記事:カッコいいだけじゃない、バックパック型VRマシンの裏側にあったHPのビジネス戦略

photo 「HP VR Backpack G2」。コンピューティング性能だけでなく装着性などを高めている点も特徴だ(クリックで拡大)

 VRヘッドセットである「HP Reverb Virtual Reality Headset プロフェッショナルエディション」は、左右それぞれ2160x2160ピクセルという高解像度の液晶ディスプレイを採用していることが最大の特徴となる。視野角も114度と広げた他、本体重量500g弱の軽量化も実現している。Bluetooth接続が可能なペアリング済みのモーションコントローラーを備えている他、Windows Mixed RealityやSteam VRにも対応し、簡単に利用できることも魅力である。

photo 「HP Reverb Virtual Reality Headset プロフェッショナルエディション」は高解像度化した点が最大の特徴(クリックで拡大)

 大橋氏は「業務内でのVRの活用は定着へと進んでいる。特に製造業や建設業ではワークフローの中に組み込まれるようになってきている。ただ、活用を進める中でハードウェアインフラがボトルネックになる場合も多く、その中でワークステーションへの引き合いも出ている」と国内のVR関連での売り上げの手応えについて語っている。

 加えて、バックパック製品についても「海外ではエンタテインメント用で実際に多くの企業に使われている。国内でも一部で使われているが、まだ限られた動きだった。しかし、2019年後半から2020年にかけてエンタテイメント以外の領域でも着実に導入が進むと見込んでいる。デザイン部門とそれ以外の部門とのレビューであったり、VRコンテンツを使って企業PRを行う使い方だったり、引き合いは増えてきている」と大橋氏は述べている。

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