離職防止のカギは「働き続けやすさ」：キャリアニュース

　置き型社食サービスや、働く人のハイジーンファクター（不満足要因）の改善サービスを展開するOKANは、2019年8月13日、離職に関しての調査結果を発表した。同調査の対象者は、20〜50代の男女3760人。初めに、「働き方改革以降、離職者は増えましたか」と尋ねたところ、3分の1を超える35.3％が「増えた」と回答した。

働き方改革以降、離職者が増えたか（クリックで拡大） 出典：OKAN

　次に、「離職を検討する（実際にしたことがある）タイミング」として、ボーナスと夏季休暇について尋ねた。その結果、「ボーナスをきっかけに離職をした（検討した）」が31.8％、「夏季休暇をきっかけに離職をした（検討した）」が20.1％となった。ボーナスや夏季休暇のタイミングで離職の決断をしたり、検討したりする人が一定数いると考えられる。

離職をした（検討した）タイミング（クリックで拡大） 出典：OKAN

働く人は「働きがい」より「働き続けやすさ」を重視

　働き方改革は、その広がりとともに「働きがい改革」や「働き続けやすさ改革」の視点から語られることも増えてきた。「働きがい改革」には、企業理念への共感ややりがいなど仕事の満足度をさらに向上させるための「モチベーター」が必要であり、「働き続けやすさ改革」では、生活基盤の安定性や同僚との関係性など不満足を取り除くための要因「ハイジーンファクター」が重要視される。

　今回の調査で、働く人たちに、「モチベーター」と「ハイジーンファクター」のどちらの価値観を大切にしているか質問したところ、「ハイジーンファクター」と回答した人が72.2％に上った。「モチベーター」を重視すると答えたのは27.8％で、「働きがい」より、「働き続けやすさ」への関心が高いと言えそうだ。

支援する価値観（クリックで拡大） 出典：OKAN

　また、企業側にも「モチベーター」と「ハイジーンファクター」のどちらの視点で従業員を支援しているか尋ねた。その結果、「モチベーターの支援」が33.4％、「（モチベーター、ハイジーンファクターの）どちらも支援していない」が30.7％だった。働く人の約72％が望む「ハイジーンファクターの支援」は19.9％。「（モチベーター、ハイジーンファクターの）どちらも支援している」は15.9％にとどまった。

従業員のどのような価値観を支援しているか（クリックで拡大） 出典：OKAN

　離職理由に関する厚生労働省の調査では、モチベーターを起因とする離職が約2割、ハイジーンファクター起因は約8割という結果も出ている。人材の離職を防ぎ、働き続けてもらうためには、企業はモチベーターだけでなく、ハイジーンファクターの両方を支援する必要がありそうだ。