　UL1974は、駆動用バッテリーとして製造、使用された電池パックやモジュール、セルを選別、分類するプロセスを定めた規格で、2018年10月に第1版が発行された。電池の健全性や継続使用の適否を見極めるための分類を規定している。このプロセスを通じて、性能が検証された使用済みの駆動用バッテリーを、蓄電システムに転用することを可能にする。

　フォーアールエナジーは、日産自動車と住友商事が2010年に設立した共同出資会社だ。2018年3月には、福島県浪江町に、電気自動車（EV）の使用済みリチウムイオン電池の再利用と再製品化に特化した「日本初」（日産自動車）の工場を開設した。製造するのはEV向けの交換用バッテリーの他、大型蓄電システム、電動フォークリフト、電源や電線が不要な太陽光発電の外灯など向けのバッテリーだ。

　フォーアールエナジー代表取締役社長の牧野英治氏は「2010年の設立以来、EV用電池の転用における安全性と信頼性の確保を当社の最重要課題として位置付けてきた。当社のプロセスが第三者機関に認められたことで、再利用電池の転用に対する信頼の獲得ならびに蓄電システムの普及拡大につなげることができると考えている」とコメントした。

リチウムイオン電池を車載用にするための幾つものハードル、そして全固体電池へ
クルマのバッテリーといえば、かつては電圧12Vの補機バッテリーを指していました。しかし、ハイブリッドカーの登場と普及により、重い車体をモーターで走らせるために繰り返しの充放電が可能な高電圧の二次電池（駆動用バッテリー）の重要性が一気に高まりました。後編では、ニッケル水素バッテリーの欠点だったメモリ効果をクリアしたリチウムイオンバッテリーについて紹介します。
日産は2022年に年間100万台の電動車販売、使用済みバッテリーの再利用も並行で
日産自動車は、電気自動車（EV）とシリーズハイブリッドシステム「e-POWER」搭載車の世界販売台数を2022年度までに合計100万台に拡大する。同年度までに、軽自動車やクロスオーバータイプなどEVの新モデルを8車種投入する。「ノート」「セレナ」に採用しているe-POWERは、今後さらに搭載車種を増やしていく。
2021年にEVがHVの販売台数を上回る、電動車市場は4000万台に
富士経済は2019年8月20日、電動車のグローバル市場の調査結果を発表した。トラックやバス、超小型モビリティを除いた乗用車を対象とした。
トヨタの超小型EVは「オープン価格で販売」、電池活用まで事業を企画
トヨタ自動車は2019年6月7日、東京都内で会見を開き、電気自動車（EV）の普及戦略を説明した。超小型EVを活用した新たなビジネスモデルの構築や、さまざまなEVの低コストで効率的な開発とグローバル展開、電池の供給体制整備や電池の付加価値を最大限に生かすビジネスモデル構築などに取り組む。
EVの使用済み電池はまだ使える、日産が北米で実証実験へ
リーフのリチウムイオン二次電池は、繰り返し使って容量が70％まで低下した時点で寿命となる。ただし、寿命に達した後もさまざまな用途で利用できる。電気自動車（EV）が内蔵する電池の量は非常に多い。寿命に達した電池をどう使うか。今後EVが伸びていくに従い、再利用技術が重要になっていく。