　同社が開発するSCiBは、安全性の高いチタン酸リチウムを使用しており、破裂や発火の可能性が低い。また、長寿命で充放電回数は2万回以上に達し、－30℃の環境下でも充放電できる特性を持つ。従来の鉛電池やリチウムイオン電池に比べて安全性が高く、自動車、産業機器だけでなく、電池推進船や国内の内航船でも採用が拡大している。

　蓄電池システムコンポーネントは、SCiB電池モジュールをはじめ、電池モジュールの電圧や電流、温度を監視する電池管理ユニット（BMU）、電流センサーなど12種類の部品からなる。今回、鑑定書を取得したことで、個々の部品検査が免除になり、短期間で船舶用蓄電池システムを構築できる。

SCiBを搭載した電池モジュール（クリックで拡大）出典：東芝

　鑑定書は日本海事協会の「大容量蓄電池ガイドライン」に基づいている。また、BMUは経済産業省が所管する「製品評価技術基盤機構」の蓄電池評価センターで試験を実施しており、「JIS C8715-2」（産業用リチウム二次電池の単電池および電池システムの安全性規格）にも適合する。

電池管理ユニット（BMU）出典：東芝

　SCiBを用いた蓄電池システムを船舶に搭載すると、航行中に自然エネルギーから得た電力をSCiBに蓄電して、停泊時の船内の電力や入港時などの動力源として利用できる。海運から排出される温室効果ガスを削減し、海洋環境を含む地球環境の保全に貢献する。

船はどうやって自動運航するのか、クルマから使える技術も
東京海洋大学が、2019年9月4日と5日に東京都内で水陸連携マルチモーダルMaaS（Mobility-as-a-Service、自動車などの移動手段をサービスとして利用すること）の実証実験を実施。この記事では実証実験と討論会における自動運航に関する内容について主に解説する。
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船舶の自動化に向け、「3D-LiDAR」技術搭載の自動運航船を開発へ
パイオニアと東京海洋大学は、船舶の自動化に向けて、MEMSミラー方式の小型センサー「3D-LiDAR」を活用した共同研究契約を締結した。人為的要因による海難事故を抑止し、海運事業の労働環境の改善、生産性向上を目指す。
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東芝は2018年10月16日、リチウムイオン二次電池事業の生産体制強化を目的として、新工場の建設を発表した。新工場は同社横浜事業所（横浜市）内に建設し、投資金額は建屋と設備を含めて162億円。生産能力は公表していない。