年間30台から200万台まで、多様さに悩むニコンが進めたデジタルモノづくり革新：スマートファクトリー（1/2 ページ）

　モノづくり関連の総合展示会「日本ものづくりワールド2020（2020年2月26〜28日、幕張メッセ）」の特別講演にニコン 代表取締役兼社長 執行役員兼CEOの馬立稔和氏が登壇。「ニコンのモノづくりへの取り組みと未来への挑戦」をテーマに、同社のモノづくりの考え方および新たな価値を提供する取り組みについて紹介した。

生産量、要求レベル、生産地などが全て異なる多様なモノづくりの在り方

　ニコンでは「精密・光学のリーディングカンパニー」を目指す姿とし、その実現のため、モノづくり体制の強化と革新的技術開発に取り組んでいる。

ニコンのミラーレスカメラ「Z50」（クリックで拡大）出典：ニコン

　同社の製品領域は、民生用デジタルカメラ（年間200万台程度を生産）、顕微鏡システム（同3万台）、半導体露光装置（同30〜100台）、特注品となる衛星用光学系製品などである。いずれも精密技術と光利用技術を組み合わせたものが特徴でまさにこれらがニコンの強みとなっている。しかし、モノづくりのやり方で考えた場合、大量生産と少量生産、既製品中心と特注品中心、製品1つ当たりの価格が大きく異なることなどから、求められていることは大きく異なっており、これらの多様さに対応する必要があった。

　最も高額で大きく複雑な半導体露光装置は、最後の組み立ての段階でも精密な調整が必要となり、高度な技術が求められる。一方で民生用デジタルカメラは、最大の量産拠点はタイとなっており国内外の異なる生産拠点で人間と機械を組み合わせた最適な生産工程を組んでいる。なお、ミラーレスカメラは国内の工場でロボットを用いて組み立てを行っている。衛星搭載用の赤外線望遠鏡などカスタムプロダクツ製品は、長年蓄積した技能や技術を含めて、人手を中心に組み上げている。ただ、部品などは高性能のモノが要求されるため、特別に開発された機械などで生産するという。

ニコン 代表取締役兼社長 執行役員兼CEOの馬立稔和氏

　「このように製品カテゴリーによって、全く異なった特徴や要求がある。生産拠点も事業部ごとに分かれており、さらに事業部間の交流もなかったため、サイロ化しており、コングロマリットディスカウント^（※）といえる状況がモノづくり領域で起こっていた」と馬立氏はモノづくりにおける課題感を述べた。

（※）コングロマリットディスカウント：複合企業においてそれぞれの事業価値の総和が各事業体の合計値よりも小さいこと。複合化することでマイナスが生じている状況を指す

　これらのように、製品の特徴が大きく異なることでシナジーが生まれにくい環境ではあるが、こうした背景を含めて「克服していく必要があると考えた」（馬立氏）。そこで、モノづくりの共通基盤を構築するための取り組みを強力に推進している。

モノづくり革新と顧客へのモノづくり価値の提供

　最近のモノづくりの在り方として「価値観が多様化する中でこれらの多様性にどうやって対応するのか」「変化のスピードがより速く大きくなる中でどう対応していくのか」という点があらゆる業界の共通の課題となっている。これらに応えていくために「必要となるのがマスカスタマイゼーションになる」（馬立氏）という。

　マスカスタマイゼーションとは、一品一様のカスタム製品を大量生産（マスプロダクション）の生産性で実現する概念や仕組みのことである^（※）。マスカスタマイゼーションを実現するためには、IoT（モノのインターネット）技術の進化によるデジタルマニュファクチャリングの推進が重要なカギを握る。そこでニコンでは「社内のモノづくり体制の革新」と「顧客への価値提供」（レーザー加工、3D計測を核とした材料加工技術ソリューション）の2つの取り組みを、デジタルマニュファクチャリングを用いて展開する。

（※）関連記事：いまさら聞けない「マスカスタマイゼーション」