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» 2020年09月08日 15時00分 公開

医療技術ニュース:BCGワクチン接種義務が新型コロナウイルス流行を抑制する可能性を示唆

京都大学の研究チームは、BCGワクチンの接種を義務づけていた国々では、そうではない国々と比べて、新型コロナウイルスの流行初期における感染者数、死者数の増加率が有意に低いことを発見した。

[MONOist]

 京都大学は2020年8月25日、BCGワクチンの接種を義務づけていた国々では、そうではない国々と比べて、新型コロナウイルスの流行初期における感染者数、死者数の増加率が有意に低いことを明らかにした。京都大学こころの未来研究センター 特任教授の北山忍氏らの研究チームがミシガン大学で行った研究の成果だ。

キャプション 研究のイメージ図(クリックで拡大) 出典:京都大学

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 研究チームは、国ごとに異なる感染者数や志望者数の報告に関わるバイアス効果を排除するため、国ごとの流行初期30日間における感染者数、死者数の増加率に注目し、さまざまな交絡要因を統計的に統制した上で、少なくとも2000年までBCGワクチンを義務づけていた国とそうでない国の計130数カ国を比較した。

 その結果、少なくとも2000年までBCGワクチンを義務づけていた国々は、そうでない国々と比べて感染者数、死者数の増加率が、流行初期15日間、30日間でともに有意に低かった。その効果はかなり大きく、例えばBCGの接種を制度的に義務づけたことのないアメリカが仮に数十年前に制度化していれば、2020年3月30日における同国の死亡者総数は、実際の数の約27%であっただろうと推測できた。

キャプション BCG接種義務制度の有無と新型コロナウイルス流行開始から30日間の感染者数と死亡者数の推移(クリックで拡大) 出典:京都大学
キャプション BCG接種義務制度の有無と新型コロナウイルス流行の始まりから30日間の感染者数と死亡者数の増加率(クリックで拡大) 出典:京都大学

 今回の結果から、BCGワクチン接種義務の制度化が、新型コロナウイルスの拡散率を低下させる可能性が示唆された。しかし、従来BCGワクチンは幼年期に接種するため、大人になってからの接種でも影響があるかは今後検討する必要がある。また、BCGワクチンの効果は集団免疫効果によるものであり、個人が接種しても集団内の他者が接種しなければ大きな効果は期待できないと考えられる。

 新型コロナウイルスによる感染者数や死者数は国ごとに大きく異なり、BCGワクチンの接種義務が関連しているのではないかという議論がされてきた。しかし、国際比較データの分析に伴う方法的問題から結論は出ていなく、特に感染者数や死者数の報告に関わるバイアスが結果に影響している可能性があった。研究チームは、BCGワクチンの接種義務以外の地域、文化差による要因についても検討中で、今後順次発表をしていく予定だ。

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