コロナ禍でもCASE対策はたゆまず、セキュリティや超小型EV、超急速充電に関心集まる：オートモーティブ 年間ランキング2020（1/2 ページ）

　みなさん、おはようございます。2020年最後の金曜日です。年末の1週間、そして1年間、本当にお疲れさまでした。以前からの計画で遂行しなければならない物事がある一方で、環境の大きな変化や先の読めない状況が続いたので、多くの方にとってハードな1年だったことと思います。

　また、オンラインでのやり取りを含めた社内外とのコミュニケーションの在り方、感染症への不安を含めて安全に安心して働ける職場であるかどうか、仕事をする場所が職場以外にも広がっている中で業務に必要な環境はどのようなものなのか等、働き方の根本的なところの見直しも迫られました。

　個人的な話で恐縮ですが、2020年は「クルマを作るために自動車メーカーやサプライヤーの工場が動き、部品や完成したクルマを運ぶ人がいて、販売店がクルマを売って、収益になる」という自動車業界の当たり前を改めて認識した1年でした。2020年の前半、特に4月末から6月いっぱいくらいは、自動車メーカーの工場の稼働予定や、海外の調達先の生産拠点の状況を、不安な思いで見守った人が多かったのではないでしょうか。

　年末が近づくにつれて、コンテナ船の荷崩れ事故や中国での車載半導体の供給不足、英国とフランスの間の物流の制限など、サプライチェーンに関わる話題も出てきました。まさに、改めて考えたい「BCP」ですね。コロナ禍のような出来事がまた起きるかどうかは分かりませんし、世界的な感染症の流行を前提としたBCPの優先順位は、地震や台風などと比べると必ずしも高くないかもしれません。それでも、先が見えず、いつ終わるか分からない中で下した判断や成果は、またどこかで生きる場面があるように思えます。

　折に触れて思い出すのは、トヨタ自動車が2020年5月13日に発表した2020年度通期の販売見通しです。「2021年3月期の連結販売台数は、2020年3月期の895.8万台から195.8万台減（21.9％減）となる700万台を想定している。地域別の内訳は公表しなかったが、2020年4〜6月で販売台数が前年の6割、7〜9月が同8割、10〜12月が同9割、その後、前年並みに回復するという見立てだ」と記事で触れました。5月の時点でこれだけ具体的な見通しを示したこと、さらにその後、見通しを上回って推移してきた点は大変興味深いです。

　毎月発表される日系乗用車メーカーの生産実績からは、中国や北米の新車市場の好調さが伺えますが、必ずしも楽観視はできません。2021年は少しでも前向きな状況になり、各社がクルマや移動の進化に没頭できるようになればと願って止みません。さて、そんな2020年にMONOistのオートモーティブフォーラムで公開した記事の閲覧数ランキングをご紹介します。

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による工場の稼働への影響を取り上げた記事が1位、3位、4位、6位にランクインしました。3位の記事は、自動車メーカーから稼働調整の発表がなくなるまで約2カ月間、随時更新したものです。前回書いた部分を確認しながら追記していくと「ああ、この工場はずっと止まっているなあ」などと見えてきたのをよく覚えています。

　2位にランクインした超小型モビリティに関する記事は3月に公開したのですが、年間を通じて読まれました。検索してこの記事にたどりつく方が多かったようで、超小型モビリティへの関心の高さが伺えます。超小型モビリティについて忘れられないのは、日本電産 代表取締役会長の永守重信氏の言葉です。

　永守氏は、自転車の前と後ろに子どもを乗せて毎日移動する親の姿について「雨の日にカッパを着てまで自転車で必死に送り迎えするのは、先進国の姿ではない。新興国だ。10万円を超える電動アシスト自転車が珍しくないのだから、50万円の電気自動車（EV）があれば多くの人が買うのではないか」と言及しました。物言いは強烈でしたが、二輪車と既存の軽自動車の間を埋めるような超小型モビリティによって生活が変わる人がたくさんいることでしょう。観光用途では既に超小型モビリティの引き合いがあるようですので、日常生活にどれだけ浸透できるか期待したいです。