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» 2021年09月07日 14時00分 公開

「対応策の改善効果出ず」が約2割、半導体や樹脂などの材料調達アンケート製造マネジメントニュース

A1Aは2021年9月7日、国内の製造業調達担当者を対象とした、材料の逼迫(ひっぱく)状況に関するアンケート調査の結果を公開した。

[池谷翼,MONOist]

 購買/調達部門向けのクラウド型見積もりサービス「RFQクラウド」を展開するA1Aは2021年9月7日、国内の製造業調達担当者を対象とした、材料の逼迫(ひっぱく)状況に関するアンケート調査の結果を公開した。半導体や樹脂材料、鉄鋼材を中心に材料調達が困難になる中で、調達購買関連従事者にその実態を尋ねた。

半導体、樹脂、鉄鋼が不足

 今回の調査ではA1Aの発行するメールマガジン購読者の内、国内の製造業調達購買関連の従事者79人を対象に実施した。回答者の内、71人が製造業関連の従事者である。回答者の調査期間は2021年7月16日〜8月13日。

 逼迫している材料の種類については、調査対象者の約39.2%が電気・電子部品や電気ユニットなどの「電気機器関連」と回答した。これに、原材料の他に樹脂成型品や、ナイロン、ポリプロピレンなどを含む「樹脂関連」(約31.7%)、原材料の他に鉄鋼部品などを含む「鉄鋼関連」(約16.5%)が続く。なお、電気機器関連と回答した人の内、約90%は半導体が不足していると答えた。樹脂関連では、ナイロン66やPA(ポリアミド)6、POM(ポリアセタール)、PBT(ポリブチレンテレフタレート)を挙げる人が多く、鉄鋼関連では銅や非鉄金属、鋳物、鋼材などが挙げられた。

逼迫している材料の種類※出典:A1A[クリックして拡大]

 材料逼迫により引き起こされた事業上の課題点について複数回答可で聞いたところ、調査対象者の約70.9%が「製品原価の増加」と回答した。「製品出荷台数の減少」(約45.6%)、「営業販売活動の抑制」(約24.1%)、「販売価格の上昇」(約21.5%)を挙げる人もいた。

材料逼迫による事業への影響※出典:A1A[クリックして拡大]

「対応策の改善効果出ず」が約2割

 調達担当者や管掌部門従事者を対象に、課題解決のためにどのような対応を取っているかも尋ねた。回答者の約68.4%が「前倒し発注」と回答し、これに「値上げ受け入れ」(約64.6%)、「設計部門に対する代替品の追加承認依頼」(約57.0%)、「発注先拡大」(約41.8%)が続いた。

事業への影響を回避するための対応策※出典:A1A[クリックして拡大]

 課題の改善効果について聞いたところ、回答者の55.7%が「生産への影響を抑えられた」、また約45.6%が「顧客への影響を回避できた」としている。一方で、約21.5%は「改善効果が出ていない」としている。

対策による成果※出典:A1A[クリックして拡大]

 材料逼迫に対する将来的な対応策を複数回答可で尋ねると、「逼迫しやすい材料は代替品を調査・用意しておく」「逼迫しやすい部品は多めに在庫を確保する」がどちらも約64.6%となった。これに「国内・国外どちらも調達先を抑えておく」(約40.5%)、「BCP策定を行う」(約32.9%)が続く。

材料逼迫に対する将来的な対策※出典:A1A[クリックして拡大]

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