コロナ禍で分かった「なくてよかったもの」、1位は「対面での会議」：キャリアニュース

　エン・ジャパンは2021年9月9日、「コロナ禍で分かった なくてよかったもの、必要になったもの」についての調査結果を発表した。同調査の対象者は、同社が運営する人事向け情報サイト「人事のミカタ」を利用する企業の人事担当者。そのうち655社から回答が寄せられた。

　初めに、2020年からの1年間、新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をしたか尋ねたところ、「対応した」が86％を占めた。

2020年からの1年間、新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をしたか 出典：エン・ジャパン

　「対応した」と回答した企業に、実施した対応を尋ねると、トップ3は「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」（78％）、「テレワーク、在宅勤務の導入」（72％）、「オンライン会議システムの導入」（62％）となった。

実施した対応（クリックで拡大） 出典：エン・ジャパン

　また、「対応した」と回答した企業に、対応することで分かった「なくてよかったもの」を尋ねた。その結果、「対面での会議」（45％）が最も多かった。次いで「社内イベント」（25％）、「定時勤務」（23％）となっている。

　「対面での会議」と回答した具体的な理由には、「オンラインに移行すれば、宿泊を伴う出張や長時間の移動をしなくて済む」「紙の資料をオンラインでの画面表示に置き換えても支障がない」などのコメントが寄せられている。

対応によって分かった なくてよかったもの（クリックで拡大） 出典：エン・ジャパン

新たに必要になったものは「オンライン会議システム」

　続いて、新型コロナウイルスへの対応によって「新たに必要になったもの」を尋ねたところ、トップ3は、「オンライン会議システム」（65％）、「テレワーク用のモバイルPC、タブレット」（39％）、「ネットワーク増強」（34％）だった。

　1位「オンライン会議システム」についての具体的な理由を見ると、「商談や面接でオンライン実施を求められることが多く必要になった」「集合研修からオンライン研修へ切り替えるため」などのコメントが寄せられている。

対応によって新たに必要になったもの（クリックで拡大） 出典：エン・ジャパン

　最後に、新型コロナウイルスによる企業活動への影響はいつまで続くと考えるかを尋ねた。その結果、「〜2022年3月」が38％、「2022年度内まで」が41％（内訳は2022年4〜9月：25％、2022年10月〜2023年3月：16％）だった。新型コロナウイルスによる影響は、2021年度内までと考えている企業と、2022年度内までと考えている企業がほぼ同率だったことが分かる。さらに、「2023年4月以降」の回答も21％あり、見通しは企業によって差が見られた。

新型コロナウイルスによる企業活動への影響はいつまで続くと考えるか 出典：エン・ジャパン