「バイオマス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「バイオマス」に関する情報が集まったページです。

自然エネルギー:
北海道初の蓄電池併設型の風力発電所、年間3万世帯分を発電
北海道初となる蓄電池併設型の風力発電所が稼働を開始した。蓄電池を活用して出力変動対策を行いながら、年間3万世帯分に相当する発電量を見込んでいる。(2019/5/17)

第4次産業革命の現在地:
タイで進むタイランド4.0、日立製作所が取り組むASEANのデジタル変革
全世界的に第4次産業革命への動きが加速する中、タイでもタイランド4.0とする政策が進行。政府間での協力での覚書なども締結されているが、民間でも日本企業とタイ企業との連携強化の動きが進む。その中で日立製作所はいち早くタイにIoT拠点である「Lumada Center Southeast Asia」を設立し、東南アジア地域企業のデジタル変革を支援する取り組みを行う。日立製作所の取り組みを追う。(2019/5/16)

国内火力で約5割握る巨大「JERA」 再生エネルギーに本腰
東京電力ホールディングスと中部電力が折半出資する「JERA」が、再生可能エネルギー事業に本腰を入れる。(2019/5/8)

自然エネルギー:
「100%エネルギー永続地帯」、全国で100市町村に到達
千葉大学と環境エネルギー政策研究所が、日本国内における市区町村別の再生可能エネルギーの供給実態などをまとめた最新の報告書を公開。域内の民生・農水用電力需要を上回る量の再生可能エネルギー電力を生み出している「100%エネルギー永続地帯」は、2018年3月に100市町村に到達したという。(2019/4/10)

天候に左右されない:
「太陽光発電」は安定供給に不安、電源多様化が必要
昨秋の北海道胆振東部地震に伴う北海道全域停電を契機に、災害時も含めたエネルギーインフラの強靱(きょうじん)化が改めて求められている。(2019/4/8)

自然エネルギー:
ブランド牛のふん尿を再エネに、兵庫県に1.4MWのバイオガス発電所
ブランド牛「但馬牛」などで知られる兵庫県養父市に、家畜のふん尿などを活用するバイオメタンガス発電所が完成。地域のバイオマス資源を活用して発電を行い、農業振興への貢献も目指すプロジェクトだ。(2019/3/29)

コンビニ「脱プラ」加速 ローソンはコーヒーカップを紙に
コンビニエンスストアで脱プラスチックの取り組みが加速している。(2019/3/20)

宇宙開発:
衛星軌道投入ロケット「ZERO」は“みんな”で開発、MOMO2号機の失敗が教訓に
ロケット開発ベンチャーのインターステラテクノロジズ(IST)が、観測ロケット「MOMO」の開発状況を報告するとともに、衛星軌道投入ロケット「ZERO」の開発に向けた事業体制について発表した。(2019/3/20)

電力供給サービス:
東京電力とイーレックスが再エネ販売で新会社、“大手と新電力”の提携が加速する背景とは
電力自由化による市場環境の激化で、大手電力と新電力の提携が加速している。東京電力と“老舗新電力”のイーレックスが特別高圧・高圧向け小売事業を行う新会社を設立すると発表。「RE100」加盟企業などに向けて、再生可能エネルギー由来100%の電力プランも展開する。(2019/3/19)

自然エネルギー:
国産の木質バイオマスを調達する新会社、大阪ガスらが設立
大阪ガスが西信森林資源、日本製紙木材と共同で、国産木質バイオマスの調達および販売を行う事業会社「グリーンパワーフュエル(GPF)」(大阪市)を設立。国産燃料を利用したバイオマス発電事業を加速させる方針だ。(2019/3/14)

エコカー技術:
バイオ燃料の安定大量生産へ、デンソーとユーグレナが微細藻類を持ち寄る
ユーグレナとデンソーは2019年2月20日、東京都内で会見を開き、微細藻類に関するさまざまな事業の実用化に向けて、包括的な業務提携を結ぶことで基本合意したと発表した。提携を通して、バイオ燃料や微細藻類の培養技術の開発、食品や化粧品などへの藻類の応用、微細藻類による物質生産に協力して取り組む。(2019/2/22)

Amazon、2030年に「ゼロカーボン出荷」50%達成を目標に
Amazon.comが、顧客向け商品出荷で「ゼロカーボン」を目指すプロジェクトを発表した。2030年までに50%達成することを目標とする。(2019/2/19)

ZEBを目指す技術研究所と開発部門を統合した高砂熱学工業の新センター着工、つくばみらい市に2020年完成
高砂熱学工業は、茨城県つくばみらい市の用地に、技術研究所を移転し、本社機能の開発企画・開発部門も併設する「(仮称)イノベーションセンター」の建設工事に、2020年1月末の完成を目指し着手した。(2019/2/12)

自然エネルギー:
ミドリムシ燃料の生産効率化に貢献、生産時の「臭い」の原因を解明
ユーグレナなどの研究チームが、ミドリムシを利用したバイオ燃料生産時における「臭い」の原因を解明。ミドリムシの産生する油脂を利用したバイオ燃料の生産効率化に貢献する成果だという。(2019/2/8)

木質バイオマスを化成品の原料に、製造コストの大幅削減に成功
産業技術総合研究所が木質バイオマスからの糖製造の水使用量を削減すると同時に、糖化率を大幅に改善する技術を開発。木質バイオマスから糖化を経て合成される化成品の開発・普及への貢献が期待できるという。(2019/1/25)

蓄電・発電機器:
拡大する燃料電池システム市場、2030年度は5兆円規模か――富士経済予測
調査会社の富士経済が燃料電池システムの世界市場調査の結果を公表。2030年度の世界市場規模は2017年度比で28倍となる4兆9275億円に達すると予測した。(2019/1/23)

自然エネルギー:
木質バイオマスの利用が加速、FITで発電用途の間伐材利用が増加傾向に
林野庁が「木質バイオマスエネルギー利用動向調査」の結果を公表。2017年にエネルギーとして利用された木質バイオマスは、木材チップ、木質ペレット、薪(まき)、木粉の全てで前年比増となった。(2019/1/21)

自然エネルギー:
再エネ100%のデータセンター、京セラCSが北海道石狩市に建設
京セラコミュニケーションシステムが北海道石狩市に再生可能エネルギー100%で運用するデータセンターを建設すると発表。太陽光、風力、バイオマスで発電した電力を自営線で結び、直接電力供給を行う。(2019/1/18)

自然エネルギー:
奥村組が再エネ事業に参入、北海道でバイオマス専焼発電
ゼネコンの奥村組が再生可能エネルギー事業に参入。発電プラントコンサルタントのシンエネルギー開発が北海道で開発を進めている「石狩バイオマス発電事業」に参画する。(2019/1/16)

モノづくり最前線レポート:
離陸する航空機電動化の時代――この転換期に日本製造業は飛翔できるか
航空需要が飛躍的に高まる中、航空産業が排出する地球温暖化ガス削減は急務だ。また、空飛ぶクルマといった新たなモビリティも具現化しつつある。これらの実現を支える航空機電動化技術は日本製造業を大きく成長させる起爆剤となりえる。(2019/1/7)

自然エネルギー:
「パイナップル発電」で電力コストとCO2削減、伊藤忠がフィリピンで
伊藤忠商事がフィリピンの食品子会社を通じて「パイナップル発電」に取り組む。商品の製造過程で生じるパイナップル残渣からバイオガスを生成して発電を行う。電力コストの削減とCO2排出量の削減につなげる狙いだ。(2018/12/27)

自然エネルギー:
ジュビロ磐田の「ヤマハスタジアム」、CO2ゼロの電力プランを導入
「ヤマハスタジアム」が2019年3月からCO2排出係数ゼロの電力を購入。地域新電力のスマートエナジー磐田が供給する「いわたゼロエミでんき」を利用する。(2018/12/13)

太陽光:
太陽光発電を導入する公立小中校、全国で30%を突破
文部科学省が公立学校施設における再エネ設備の導入状況を公表。小中学校における太陽光発電設備の設置率は2018年度に30%を突破した。(2018/12/12)

太陽光:
パネル設置の工夫で発電量20%アップ、宮城県に2.4MWのメガソーラー
日本アジア投資とスマートソーラーが宮城県で建設を進めていたメガソーラーが完成。パネルの設置方向を工夫することで、発電量を20%向上させることに成功したという。(2018/12/11)

自然エネルギー:
捨てるナガイモで再エネ創出、青森に食品廃棄物を活用するバイオガス発電所
青森県東北町で廃棄するナガイモの食品残渣を利用するバイオガス発電所が稼働。ナガイモの残渣で作ったメタンガスを利用し、年間36世帯分に相当する発電量を見込む。(2018/12/10)

自然エネルギー:
清水建設が長野でバイオマス発電、虫害材の活用で地域林業にも貢献
清水建設が長野県東御市で2MW級のバイオマス発電事業を立ち上げると発表。燃料には地域の間伐材や、松くい虫の被害材など、地域内の未利用材を活用する。(2018/12/4)

「ポストパリ協定時代」における企業の気候変動対策(4):
世界トップ企業が加盟する「RE100」、日本企業が「再エネ100%」を達成するには?
「パリ協定」以降の企業の気候変動対策について解説する本連載。第4回は日本企業の加盟も増えている国際的な環境イニシアチブ「RE100」について解説する。(2018/12/3)

自然エネルギー:
鉄道施設の食品廃棄物をバイオガス化、1.1万世帯分の電力に
JFEエンジニアリング、JR東日本らが建設を進めてきた食品リサイクルプラントが本格稼働。食品廃棄物から得たバイオガスで、年間1.1万世帯分に相当する電力を発電する計画だ。(2018/11/28)

自然エネルギー:
水素も供給できるバイオマス発電所、未利用材で2500世帯分を発電
トーヨーグループが石川県輪島市で建設を進めていたバイオマス発電所が完成。未利用の間伐材などで発電し、将来は水素ガスの供給も可能だという。(2018/11/27)

医療技術ニュース:
藻類のデンプン合成の仕組みを解明、環境に優しいプラスチックや医薬品へ
東京工業大学は、藻類がデンプン合成を調整する新たな仕組みとして、GLG1タンパク質のアミノ酸がリン酸化修飾を受け、リン酸化状態がデンプン合成のON/OFFを決定していることを解明した。(2018/11/22)

自然エネルギー:
歴史ある水力発電所を大規模改修、再エネ自給率を高める旭化成
旭化成は宮崎県にある自社の水力発電所の大規模改修を決定。現在、発電した電力は自社の工場設備などに送電しており、改修によって発電量を増やすことで、再エネ自給率を高める狙いだ。(2018/11/21)

ホステル「泊まり放題」の仕掛け人を直撃:
旅をするような多拠点生活で「働く」はどう変わった?
「ホステルパス」という新サービスが話題になっています。月1万5000円から登録している全国のホステルに泊まり放題になるというもの。東京〜地方、地方〜地方の多拠点生活が実現できるのです。この仕掛け人である「Little Japan」の柚木理雄さんを直撃しました。(2018/11/21)

自然エネルギー:
木質ペレットを「空気」で搬送、1トンを11分でサイロに送れる
バイオマス発電の燃料として利用される木質ペレット。極東開発工業はこの木質ペレットを「空気の力」で効率よく搬送できる新しい装置を開発した。1トンの木質ペレットを約11分でサイロに搬送できるという。(2018/11/21)

自然エネルギー:
ミドリムシ燃料の実現へ前進、日本初の製造実証プラント完成
ユーグレナらが建設を進めてきた、日本初というバイオジェット・ディーゼル燃料製造実証プラントが横浜市鶴見区の京浜臨海部に完成。微細藻類のミドリムシや廃食油を主原料としたバイオジェット燃料などの実証製造がスタートする。(2018/11/8)

自然エネルギー:
石油火力をバイオマス発電に転換、2023年稼働へ改造がスタート
関西電力が兵庫県相生市で運営する火力発電所で、一部の設備を改修して燃料をバイオマスに転換するプロジェクトがスタート。営業運転開始は2023年を予定している。(2018/11/8)

自然エネルギー:
製油所跡地にバイオマス発電所を新設、10万世帯分を発電
出光興産が山口県周南市の事業所でバイオマス発電事業を計画。製油所の跡地を活用し、出力5万kW級の発電所を建設する方針だ。(2018/11/6)

ソーラーシェアリング入門(4):
数年で大きな変化、ソーラーシェアリングを巡る政策動向
太陽光発電と農業を両立する手法として、近年、国内で大きな期待と注目を集めている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)」について解説する本連載。今回はソーラーシェアリングを巡る日本の政策動向について解説する。(2018/10/29)

自然エネルギー:
再エネを直流で無駄なく活用、金沢工業大が“生活”実証
金沢工業大学は再生可能エネルギーで発電した電力を「直流」のまま、効率よく活用するシステムの構築と実証実験に取り組んでいる。キャンパス内の太陽光発電と蓄電設備を設置したコテージで、実際に被験者が生活を行いながら実証を進めているという。(2018/10/25)

自然エネルギー:
落差270メートルで3200世帯分を発電、熊本県に水力発電所
九電みらいエナジーが熊本県で建設を進めていた水力発電所が完成。未利用の落差270メートルを利用して、年間3200世帯分に相当する電力を発電する。(2018/10/16)

太陽光:
目標は再エネ100%、シンガポールの離島で進むマイクログリッド実証を探訪
集中型エネルギーシステムから分散型エネルギーシステムへ。電力系統の在り方が、いま改めて問われている。フランスの重電大手・シュナイダーエレクトリックが、同国のエネルギー大手・エンジーとともに展開する、シンガポールのマイクログリッド実証プロジェクトを訪ねた。(2018/10/18)

詳細は10月25日に公表:
京都の僧侶が立ち上げた企業、電力小売りに参入 檀家減少を事業でカバー
僧侶が設立したベンチャーTERA Energy(京都市)が電力小売り事業に参入することが判明。商材は再生可能エネルギーを中心で、中国地方で展開する。過疎化による檀家の減少をビジネスでカバーする狙いがあるという。(2018/10/15)

自然エネルギー:
沖縄最大の木質バイオマス発電所が2021年稼働へ、11万世帯分を発電
沖縄県うるま市に、県内最大級となる出力4万9000kWの木質専焼バイオマス発電所の建設が決定。2021年7月末の営業運転開始を予定している。(2018/10/10)

自然エネルギー:
排水から回収したバイオガスを再利用、大王製紙が建設
大王製紙はクラフトパルプ製造工程で発生する排水からバイオガスを取り出す設備を自社工場に導入する。このバイオガスを重油の代替燃料として利用することで、年間約1万5000トンのCO2排出量削減効果を見込む。(2018/10/5)

自然エネルギー:
再エネで地域課題を解決、日本版シュタットベルケが動き出す
ドイツの公共インフラサービス事業者「シュタットベルケ」。日本においても、自治体新電力の目指すべき姿として、しばしば語られる。そもそもシュタットベルケとは、どのようなものなのか? 日本版シュタットベルケの可能性は? 日本シュタットベルケネットワーク設立1周年記念シンポジウムに、その答えを探った。(2018/10/4)

医療機器ニュース:
糖リン酸類を完全分離し、代謝を正確に計測する技術を開発
大阪大学と島津製作所は、細胞内代謝物の糖リン酸類を正確に分析する技術を開発した。細胞内代謝物の中でも重要な役割を担う糖リン酸類を完全に分離することで、より正確な代謝計測が可能になった。(2018/10/3)

ソーラーシェアリング入門(3):
多種多様なソーラーシェアリング、知っておきたい設備の基本
太陽光発電と農業を両立する手法として、近年、国内で大きな期待と注目を集めている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)」について解説する本連載。今回はソーラーシェアリング設備の種類やポイントについて解説する。(2018/10/2)

太陽光:
オリックスが山口県に56.4MWのメガソーラー、1.8万世帯分を発電
オリックスが山口県に56.4MWのメガソーラーの建設を開始。2021年10月の稼働を予定しており、一般家庭1万8000世帯分の使用電力量に相当する発電量を見込んでいる。(2018/9/27)

自然エネルギー:
木材チップのエネルギー利用が加速、輸入チップは15.2倍に増加
林野庁は2017年の木質バイオマスエネルギーとして利用された木材チップ量の速報値を公表。間伐材・林地残材等などに由来する木質チップの他、輸入された木質チップの利用量が大きく増加している。(2018/9/19)

ソーラーシェアリング入門(2):
ソーラーシェアリングはどこまで広がったか、導入件数とその実態
太陽光発電と農業を両立する手法として、近年、国内で大きな期待と注目を集めている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)」について解説する本連載。今回は日本での導入実績や、近年の制度改正について解説する。(2018/9/25)

法制度・規制:
政府が太陽光発電のコスト目標を見直しへ、入札制度を2MW未満に拡大も
経済産業省・資源エネルギー庁は、「2030年に7円/kWh」という現行の太陽光発電の発電コスト目標を、前倒しで達成する新しい方針を示した。同時にコスト低減に向けて入札制度などのFIT制度の改革も視野に入れる。(2018/9/13)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。