「電気」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「電気」に関する情報が集まったページです。

電気自動車の世界市場予測 2年後にHVなど抜き主力に
調査会社の富士経済は20日、電動車の世界販売台数予測について、電動モーターのみで動く電気自動車(EV)が、ガソリンエンジンと併用するハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV)を令和3(2021)年に抜いて主力となるとの見通しを発表した。17(2035)年には2202万台と、現在の17倍にまで急成長するという。(2019/8/21)

スマートシティ:
施工〜施設維持まで「再エネ100%」目指すプロジェクト始動、大和ハウス工業
大和ハウス工業は千葉県船橋市における船橋塚田プロジェクトで、「再生可能エネルギー100%のまちづくり」を開始した。施工から施設維持に至るまで電力の大半を再生可能エネルギー電気で賄う試みは日本初だという。(2019/8/21)

電池寿命と航続距離を最大化する:
ルネサス、最大14セル対応のバッテリー監視用IC
ルネサス エレクトロニクスは、ハイブリッド車や電気自動車における電池寿命と航続距離の最大化に向けて、最大14セル対応のリチウムイオンバッテリー監視用IC「ISL78714」を発売した。(2019/8/14)

製造IT導入事例:
電子部品メーカーが「SAP S/4HANA」を採用、経営の可視化や製品別の損益把握に
SAPジャパンのERPスイート「SAP S/4HANA」を日星電気が次期経営基幹システムとして採用した。これにより日星電気は、経営情報の可視化や生産管理業務全体の見直しを図り、将来のデジタル改革に向け次期プラットフォームを構築する。(2019/8/9)

電気自動車:
インホイールモーターの走行中無線給電の特許をオープン化、2025年に実証実験
東京大学とNSK、ブリヂストンは2019年8月1日、電気自動車(EV)に搭載するインホイールモーターへの給電技術について基本特許に関する合意を結び、走行中のインホイールモーターへのワイヤレス給電の実用化を目指すと発表した。(2019/8/7)

太陽光:
蓄電池を使わず太陽光の電力を“預けて”活用、東電が卒FIT向け新プラン
東京電力エナジーパートナーが卒FITを迎える住宅太陽光発電ユーザー向けの新サービス「再エネおあずかりプラン」の詳細を公表。蓄電池を設置せずに太陽光発電の余剰電力を活用でき、電気代を節約できるというユニークなアイデアのサービスだ。(2019/8/7)

モノづくり最前線レポート:
ローカル5Gは世界に比べて日本が先行? 2019年11月には免許交付へ
「第2回5G/IoT通信展」の基調講演に総務省 総合通信基盤局 局長の谷脇康彦氏が登壇。「データ主導社会の実現に向けて〜電気通信事業分野における競争ルールなどの包括的検証〜」と題して、電気通信事業分野における競争政策や5Gなど次世代通信サービスについて説明した。(2019/8/6)

産業動向:
長谷工は5年で約3割の従業員増、労働生産性は戸田建設がトップ
ヒューマンタッチ総研は、建設関連6業種別の主要上場企業10社の従業員数および1人当たり売上高の推移をまとめた。従業員数は6業種全てで大幅に増加した他、管工事業、住宅建設業、電気設備工事業、ゼネコンの4業種で1人当たりの売上高が増えたと判明した。(2019/8/7)

導入事例:
戸建住宅の電気/ガス/水道の共同自動検針を実用導入
積水ハウスは、電力スマートメーターの通信技術を活用した戸建住宅の電気/ガス/水道の共同自動検針を2019年10月に実用導入する。(2019/8/6)

Y!mobileの分離プランは楽天次第、半額サポートも9月末に終了へ ソフトバンク宮内社長が語る
ソフトバンクが8月5日、2019年度第1四半期の決算説明会を開催。電気通信事業法の改正により、端末割引や分離プランなどで、ソフトバンクやY!mobileは大きな変更を強いられる。今後の通信事業の見通しについて、宮内社長が語った。(2019/8/5)

太陽誘電 LP12352R7206:
容量20Fのシリンダ形電気二重層キャパシター
太陽誘電は、シリンダ形電気二重層キャパシターLPシリーズに、静電容量が従来の2倍となる「LP12352R7206」を追加した。サーバやドライブレコーダー、スマートメーターなどのピークアシストやバックアップ用途を見込む。(2019/8/5)

KDDI「4年縛り」プラン受け付け終了へ 継続困難
KDDIは1日、4年間の分割払いを条件にスマートフォンの代金を半額にする「4年縛り」と呼ばれるプランの新規受け付けを9月末で終了すると発表した。iPhone(アイフォーン)のような高額機種を安く購入できる利点があるが、今秋施行される改正電気通信事業法ではスマホの割引額に2万円の上限が設けられることが決まっており、プランの継続が困難と判断した。(2019/8/2)

auが「アップグレードプログラムEX」などの新規受付を9月30日で終了 市場環境の変化を受けて
au(KDDIと沖縄セルラー電話)の機種変更サポートプログラムが、9月30日をもって新規申し込みの受け付けを終了する。電気通信事業法の改正とそれに伴う総務省令の改正や楽天モバイルの新規参入など、事業環境の変化を受けた判断だ。(2019/8/1)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
夏は電気代とニオイとの戦い
カラッとしたい。(2019/8/1)

WiTricity:
「一度ワイヤレスになると元に戻れない」、EVも同じ
ワイヤレス給電技術を扱う米WiTricityは、報道機関およびアナリスト向けに開催されたシンポジウム「DX INITIATIVE 2019 〜モビリティ産業に見るデジタルトランスフォーメーション〜」(2019年7月26日)において、同社の技術や、電気自動車(EV)向けワイヤレス給電の動向などを説明した。(2019/8/1)

デジタルネイティブのためのフォントとデザイン:
EVでのドライブはフォントとUIの近未来
この連載の旅シリーズ、鉄道、空に次いで、今回は車、それも電気自動車(EV)の旅に見るフォントとデザインがテーマだ。(2019/7/31)

BAS:
ダイダンがクラウド型ビル制御サービス開始、省エネと維持管理の負担軽減
ダイダンはビルの空調制御をIoTにより完全クラウド化するシステム「REMOVIS(リモビス)」を提供開始した。ビルの電気・空調設備の省エネと維持管理の負担低減を実現する。(2019/7/30)

エネルギー管理:
太陽光発電の抑制量を削減する新手法、EVの充電シフトをオークションで実現
早稲田大学および東京大学の研究グループが、需要家が所有する電気自動車(EV)を利用した新しいエネルギーマネジメント手法を開発。EVの充電機会を対象としたオークションの仕組みを利用することで、公平性などを確保しながら、太陽光発電の出力抑制量および電力コストの削減が可能になるという。(2019/7/30)

医療技術ニュース:
ミミズの筋肉で弁開発、電気を使わずに化学刺激で収縮
理化学研究所と東京電機大学は、ミミズの筋肉組織を用いて電気刺激によらない化学エネルギーのみで動作する小型の弁を開発した。アセチルコリン刺激の結果、既存のバルブに匹敵する機能を持つことが明らかとなった。(2019/7/30)

ルイガノから良デザインのE-Bike「AVIATOR-E」登場 シマノの新型電動ユニットを搭載
電気の力で楽々サイクリング。(2019/7/26)

石川温のスマホ業界新聞:
法改正で100万契約以上のMVNOにも規制適用——MVNO市場の成長にブレーキも
電気通信事業法の改正に合わせて改定される携帯電話サービスに関するガイドラインでは、MNOだけではなく契約数が100万件を超えるMVNOも規制の対象となる。この規制は、総務省の狙いとは裏腹にMVNO市場の停滞を招いてしまう可能性がある。(2019/7/26)

VRニュース:
アウディが新車の生産プロセスをVRで検証、ドイツとメキシコのやりとりにも活用
Audi(アウディ)は2019年7月19日、電気自動車(EV)「e-tron GT」を生産するネッカーズルム工場のにおいて、組み立てプロセスと関連する物流プロセスの検証を全てVR(仮想現実)上で行ったと発表した。VR活用により拠点を超えたコラボレーションが容易になり、リソースの節約も達成できたとしている。生産設備や建屋まで3次元スキャンすることが生産ラインのVR化の基盤になったという。(2019/7/25)

元ベテラン店員が教える「そこんとこ」:
「解約金1000円まで」「機種代金の割引2万円まで」 本当に“乗り換え”は盛んになるのか?
改正電気通信事業法が制定され、それに伴う新しい総務省令が今年(2019年)の秋に施行される予定です。目玉は「解約金1000円まで」「機種代金の割引2万円まで」ですが、これでMNP(乗り換え)は活発なのでしょうか……?(2019/7/25)

充電インフラなどの課題もあるが:
EV市場の“有望株”は東南アジア、急成長への期待
ASEAN諸国は、今後5年の間に、最も成熟した電気自動車(EV)市場の一つになるとみられている。必要とされる技術のほとんどが、既に現地にあるか、または今後実現される見込みだということに加えて、電気自動車への切り替えに対する消費者たちの意欲も大きいなど、あらゆる状況が良い方向に向かっているためだ。(2019/7/23)

電気自動車:
BYDとトヨタが中国向けEVを共同開発、2020年代前半に発売
比亜迪(BYD)とトヨタ自動車は2019年7月19日、電気自動車(EV)の共同開発契約を締結したと発表した。2020年代前半にトヨタブランドで中国市場に導入することを目指し、セダンタイプと低床SUVタイプのEVを開発する。その車両に搭載する駆動用バッテリーの開発も進める。(2019/7/22)

自然エネルギー:
まちづくりを再エネ由来電力100%で実現、大和ハウスが国内初のプロジェクト
大和ハウス工業が千葉県船橋市で進めているまちづくり事業において、建築施工からユーザーの暮らしまで、再生可能エネルギー由来電気100%で運用すると発表。日本初の取り組みだという。(2019/7/19)

ママさん設計者が教える「メカ設計者のための電子回路超入門」(1):
エレメカ協調設計に備えよ! メカ設計者が知っておくべき電気/電子の基礎知識
電気やプリント基板の設計と、メカ設計がシームレスに連携する“エレメカ連携(エレメカ協調設計)”をテーマに、ママさん設計者が優しく教える連載。第1回は、メカ設計者が知っておくべき電気/電子の基礎知識を取り上げます。(2019/7/19)

1〜2人乗りで短距離スイスイ「超小型EV」今度こそ広まるか
1〜2人乗りで手軽に移動できる「超小型電気自動車(EV)」への注目が高まっている。自動車メーカー以外も開発を本格化しているが、10年ほど前から存在しながら広まっていない経緯もあり、普及には法整備や、シェアリングなどのサービス展開がカギとなりそうだ。(2019/7/18)

製造マネジメントニュース:
VWとフォードの協業がEVと自動運転に拡大、フォードは欧州でEV60万台
Volkswagen(VW)とFord Motor(フォード)は2019年7月12日(現地時間)、記者会見を開き、自動運転と電気自動車に関して提携をグローバルに拡大すると発表した。(2019/7/16)

ドコモは分離プラン/5G時代をどう戦い抜くのか? 吉澤和弘社長インタビュー
2019年は、モバイル業界が大きく変わる年になる。改正された電気通信事業法が2019年秋に施行され、分離プランが義務化される。これを見据えて、NTTドコモは6月から新料金プランを提供している。同社の吉澤社長に、分離プラン時代の戦略を聞いた。(2019/7/11)

AWA社長に直撃:
サブスクは音楽を生かすのか、殺すのか――電気グルーヴ配信停止も波紋
日本でなかなか浸透しきれない音楽の定額配信。「電気グルーヴ」の曲が配信停止になるなどちょっとした騒動も。運営会社の1つ、AWA社長に理由を直撃した。(2019/7/11)

自然エネルギー:
JR東日本の男鹿駅を再エネ由来100%で運用、トラッキング付き非化石証書を活用
JR東日本が男鹿駅(秋田県男鹿市)で使用する電気を100%再エネ由来に切り替え。環境価値(CO2が排出されないこと)を証書化した「非化石証書」を活用している。(2019/7/10)

電気自動車:
プリウスPHVのルーフやバックドアで太陽光発電、シャープ製ソーラーパネルで実証
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、シャープ、トヨタ自動車は2019年7月4日、世界最高水準の高効率太陽電池を電動車に搭載して公道実証を開始すると発表した。実証試験は2019年7月下旬から始める。電気自動車(EV)の走行距離延長や、燃費改善の効果を検証する。(2019/7/8)

渋滞中はスマホ操作もOK ホンダ、自動運転で「レベル3」対応方針
ホンダは2020年に確立するとしてきた高速道路での自動運転技術で、渋滞時には運転者がスマートフォンの操作などができる「レベル3」に対応する方針を示した。電気自動車では、電池のパックを床面に敷き詰めた基本構造を世界で共通化してコストを低減する。(2019/7/5)

MVNOの深イイ話:
“通信と端末の分離”で何が起こる? キャリア、MVNO、端末メーカーへの影響を考える
5月17日に国会で可決された電気通信事業法改正は、「端末と回線の分離」「行き過ぎた囲い込みの禁止」「代理店届出制度の導入」の3つが主な柱です。これらの法改正により何が変わるのか? MVNOはどうなるのか? 端末と回線の分離と行き過ぎた囲い込みの禁止が与える影響をお伝えします。(2019/7/5)

メルセデス初のEV「EQC」 航続距離400キロで1080万円
メルセデス・ベンツの電気自動車EQCが国内でも発表となった。価格は1080万円で納車は2020年春。航続距離は400キロメートル、出力は408馬力(300kW)となっている。安全支援装備などは、同社最高位モデルのSクラスと同等だ。(2019/7/4)

Volkswagen、ジョブズ氏も愛した“ワーゲンバス”のEVコンセプトモデルをまた披露
Volkswagenが、シリコンバレーの研究拠点の名称変更に合わせ、“ワーゲンバス”の愛称で知られる1962年製造の「Type 2」の復刻コンセプトカー「Type 20」を披露した。電気自動車で、顔認証や音声アシスタントなどの先端技術を搭載する。(2019/7/3)

京都大学など、未知の中性粒子発見 電気通さず熱だけ運ぶ
金属のような熱伝導率で熱を運ぶ未知の中性粒子が、京都大学などの研究グループによって発見された。(2019/7/2)

太陽光:
東京電力が卒FIT太陽光の買取価格を公表、電気の「預かり」プランも
東京電力エナジーパートナーが卒FITを迎える住宅太陽光発電の買取単価を発表した。(2019/7/2)

「電気グルーヴ」石野卓球 ソニー・ミュージックアーティスツとの契約解除
4月には「もう事務所は辞める」「瀧もいないし」と退社の意向を示したこともありました。(2019/7/1)

製造IT導入事例:
ルノーが3DEXPERIENCEプラットフォームを活用、スマートモビリティ開発に
ルノーのグループ内共創ラボは、Dassault Systemesの「3DEXPERIENCEプラットフォーム」を活用して、スマートシティの宅配システム向け電気自動車を開発するプロジェクトメンバーが連携・協業できるネットワークを構築した。(2019/7/1)

PHM Conference 2019 in JAPANレポート:
PR:コマツダイキン明電舎古野電気ANAが故障予測に活用した「PHM」とは
電通国際情報サービスが開催した「PHM Conference 2019 in JAPAN 〜 様々な取り組み事例に学ぶ 〜」では、コマツ、ダイキン工業、明電舎、古野電気、ANAの5社が登壇し、故障予測などに役立つ「PHM」の取り組み事例を紹介した。(2019/6/28)

タイムズ24、カーシェアにEV導入 20年1月までに100台
タイムズ24はカーシェアサービス「タイムズカーシェア」に電気自動車を8月から100台導入すると発表した。(2019/6/26)

組成の異なるTMDを連続成長:
首都大学東京ら、TMDの新たな合成技術を開発
首都大学東京と筑波大学の研究チームは、新たに開発した遷移金属ダイカルコゲナイド(TMD)の合成技術を用いて、半導体原子層の接合構造(半導体ヘテロ接合)を実現し、その構造と電気的性質を解明した。(2019/6/27)

部屋中どこでもワイヤレス充電できる技術、東大が開発
部屋全体に発生させた磁場を、機器側の受電装置で電気に変える仕組み。(2019/6/25)

EVの長距離走行実現に向けて:
imec、エネルギー密度2倍の全固体電池を開発
ベルギーの研究開発機関imecは、ドイツ ベルリンで2019年6月17〜19日に開催された「European Electric Vehicle Batteries Summit 2019」において、全固体リチウム金属電池のエネルギー密度を、従来の2倍に高めることに成功したと発表した。現在、電池の試作用製造ラインを拡張しているという。これにより、電気自動車(EV)の長距離走行実現への道が開かれる。(2019/6/26)

石野純也のMobile Eye:
総務省の「端末割引2万円まで」が業界に与える影響は? 残債免除プログラムとの整合性を考える
電気通信事業法の改正を受け、端末割引の上限を2万円までに定めた新制度案を総務省が公表した。割引の上限はドコモが3万円という水準を提案していたが、総務省案では根拠が不明瞭なまま、1万円引き下げられている。3キャリアが提供している残債免除プログラムは、一部見直しを迫られそうだ。(2019/6/22)

自然エネルギー:
東京都が第一本庁舎を「再エネ100%」に、非FIT電力の供給で
東京都が都庁第一本庁舎で受電する電力を、2019年8月から再生可能エネルギー100%に切り替える。環境価値を持つ非FIT電気を活用して達成する計画だ。(2019/6/21)

裁判官、ピエール瀧被告に写真見せ説諭 「『人生』と書いてあります」
麻薬取締法違反の罪に問われたミュージシャンで俳優のピエール瀧被告の判決公判が18日、東京地裁で開かれ、小野裕信裁判官は懲役1年6月、執行猶予3年(求刑懲役1年6月)を言い渡した。判決言い渡し後、小野裁判官は、5分以上にわたる説諭を行い、所属するバンド「電気グルーヴ」の前身のバンド名にちなみ「人生」について瀧被告に問いかけた。瀧被告は時折うなずきながら、裁判官の言葉を神妙に聞いていた。(2019/6/19)

あなたのスマホにも発火リスク? 「水」「使用過多」などで危ないリチウムイオン電池
スマホやモバイルバッテリー、パソコン、電気自動車など、多種多様な製品に利用されるリチウムイオン電池。いまや大半の人が持ち歩いたり家庭で使ったりしている状態だが、突然発火するなど重大な事故につながりかねない例もある。使用上のNG行為や、処分方法など、今一度注意しておきたい。(2019/6/12)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。