「エネファーム」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「エネファーム」に関する情報が集まったページです。

エアコン室外機と同サイズ 東京ガスが世界最小の家庭用燃料電池
京セラと協業して製品化し、燃料電池ユニットをエアコン室外機と同等の大きさとしたことで、これまでスペースの問題で設置できなかった住宅やマンションなどでも利用できるようにした。(2019/10/11)

ZEH-M:
積水ハウスの“36階建て超高層マンション”が経産省「ZEH-M実証事業」に採択
(2019/9/19)

ZEH:
ZEH累積棟数で世界No.1、“植栽もスゴイ”【積水ハウス】が考える住宅の「環境戦略」
積水ハウスは、2050年の脱炭素を目指し、住宅分野で独自の環境戦略に取り組んでいる。主力となるゼロエネルギー住宅は、2018年度ベースで新築に占めるZEH比率は79%と国内で最多。その基本理念には、単純に省エネの実現だけでなく、顧客のことを考えた住みやすさやデザイン性も考慮し、事業戦略と一体で進め、一時的では無い持続可能性を持った取り組みとすることが掲げられている。(2019/9/13)

「クラウドは大都市だけのものではない」――関西初のAWS Summit、社長が「西日本への注力」強調
アマゾン ウェブ サービス ジャパンが「AWS Summit Osaka 2019」を大阪・梅田で開催。2018年は大阪北部地震の影響で中止となったため、関西でAWS Summitを開くのは初めて。基調講演に長崎忠雄社長が登壇し、西日本での事業展開に注力する方針をあらためて強調した。(2019/7/1)

スマート化/リノベ:
IoTで「防災持続力を備える家」、パナソニック ホームズが全国展開
パナソニック ホームズは、「防災持続力を備える家」を開発し、全国の展示場でキャンペーンを展開している。新しい家のあり方を考えるに当たって、独自に実施した防災に対する意識調査から市場ニーズを分析した。(2019/5/14)

3日分の水や電気を自動的に確保 「防災持続力を備える家」、パナソニックホームズが展開
大雨暴風警報が発令されると住人に通知すると同時に電動シャッターを閉め、停電に備えて蓄電を始める。パナソニックホームズがIoTを活用したスマートホーム「防災持続力を備える家」を発表した。(2019/4/11)

「高層 ZEH-M 実証事業」採択マンション7物件を販売開始、月8本のブナを植えるCO2量削減
大京と穴吹工務店は、マンションのエネルギー消費量削減を促進する経産省の「2018年度 高層ZEH-M(ゼッチマンション)実証事業」で採択された7物件の販売を開始した。(2019/4/2)

大和ハウスが目指す、IoTやAIを活用した居住者の健康促進を図る「スマートウェルネスシティー」
大和ハウス工業が、神奈川県藤沢市で街びらきを執り行った「セキュレアシティ藤沢 翼の丘」では、入居者の健康や住みやすい居住性を考慮し、IoTやAIを採り入れ、スマートウェルネスシティーの実現を目指している。(2019/3/18)

蓄電・発電機器:
蓄電池に直流給電できる新型「エネファーム」、最大8日間の給電が可能
パナソニックが家庭用燃料電池「エネファーム」の新製品を発表。停電時に蓄電池に対して直流給電できる機能などレジリエンス機能を強化した他、小型・軽量化も図ったのが特徴だ。(2019/2/25)

晴海再開発の名称「HARUMI FLAG」に決定:
五輪選手村跡地の再開発全容、東京の“どまんなか”に5632戸・人口1.2万人の街が誕生
東京・晴海五丁目西地区で、東京オリンピック・パラリンピック大会の選手村跡地を活用する再開発計画の事業名称が「HARUMI FLAG(ハルミ・フラッグ)」に決定した。東京湾に面した都心中央部の広大な敷地13ha(ヘクタール)に、5632戸の分譲・賃貸住宅と商業施設の計24棟を建設し、計画人口1万2000人の新たな街が誕生する。(2018/11/2)

蓄電・発電機器:
小型の水素発生装置、東京ガスが2019年度に商用化へ
東京ガスは小型の都市ガス改質型水素発生装置「suidel(スイデル)」の販売に向け、実証実験を開始した。(2018/10/23)

製造業IoT:
20社30機種では不十分、家庭用IoT普及のカギを握る「ECHONET Lite AIF認証」
パナソニック エコソリューションズ社は2018年10月5日、家庭内のさまざまな住宅設備機器をインターネットにつないで連携させる住宅向け「HOME IoT」の中核機器となる「AiSEG2(アイセグ2)」のバージョンアップを行った。機器連携を拡大し、スマートスピーカーとの連携機能の搭載とともに、機器選択の自由度を高めたという。(2018/10/9)

スマートホーム:
「太陽光と燃料電池」を搭載の分譲住宅、近鉄不動産が販売
近鉄不動産は奈良市で、家庭用燃料電池「エネファーム」、太陽光発電システム、HEMSを標準搭載する分譲住宅の販売を開始した。(2018/9/4)

製造IT導入事例:
パナソニック草津工場が見える化、BIダッシュボードを活用
ウイングアーク1stは、パナソニック アプライアンス社が同社のBIダッシュボード「MotionBoard」を草津工場に導入したと発表した。4M3Hの変化点など全25項目の製造管理指標を見える化し、IoTへの取り組みを進める。(2018/8/16)

エネルギー管理:
蓄電池を操るノウハウを獲得、大阪ガスが米ベンチャーと共同実証
大阪ガスが米国のベンチャー企業と共同で、蓄電池を活用したピークカットや需給調整などの実証実験に着手。「仮想発電所(VPP)」の構築で求められる、蓄電池制御に関する知見の獲得などが目的だ。(2018/8/13)

電力供給サービス:
電気と「Amazonプライム」がセットに、大阪ガスが新料金プラン
大阪ガスは、米Aamzonの有料会員サービス「Amazonプライム」がセットになった電気料金プランを発表。他社との提携によるサービスの拡充で、顧客獲得を目指す。(2018/8/10)

ウイングアーク1st MotionBoard:
パナソニック アプライアンス社、25項目の工場指標をBIダッシュボードで見える化
ウイングアーク1stは、パナソニック アプライアンス社が家庭用燃料電池「エネファーム」を製造する草津工場(滋賀県草津市)で、BIダッシュボード「MotionBoard」を導入したことを発表した。(2018/8/3)

水素社会に向け安定供給を実現:
田中貴金属、燃料電池用電極触媒の生産能力を7倍に
田中貴金属工業は湘南工場(神奈川県)内にあるFC触媒開発センターを増設する。新棟建設により、燃料電池用電極触媒の生産能力はこれまでに比べ7倍となる。(2018/7/17)

電力供給サービス:
エナリスがデマンドレスポンスの提供を開始、東電・九電の調整力落札で
新電力のエナリスは、東電・九電が公募した調整力を落札。これを受け、2018年7月からデマンドレスポンスサービスの提供を開始した。(2018/7/10)

蓄電・発電機器:
高効率な燃料電池の実現へ前進、実用サイズの新型セルを新開発
産総研はNEDO事業でプロトン導電性セラミックを用いた実用サイズの燃料電池セルの作製に成功。高効率な次世代燃料電池の実現を後押しする成果だという。(2018/7/7)

TechFactory 人気記事TOP10【2018年3月版】:
機械学習を現場に定着させるコツ
TechFactoryオリジナル記事コンテンツの人気ランキングTOP10をご紹介。今回のトップは故障時の対応時間短縮などの成果を出している大阪ガス担当者の語る、“機械学習を現場に定着させるコツ”でした。(2018/4/24)

大阪ガス DataRobot 導入事例:
機械学習の現場導入、必要なのは「理解」ではない
機械学習を利用した予兆保全にかかる期待は大きいが、特性上ブラックボックスが残るため現場の理解を得られない可能性も残る。機械学習導入で故障時の対応時間短縮などの成果を出している大阪ガス担当者の語る、現場定着のコツとは。(2018/3/20)

故障検知予測やマーケティングに:
IoTデータ分析に機械学習の自動化ツール、大阪ガスが導入を「即決」した理由とは?
機械学習を用いた予測モデルの作成を自動化する「DataRobot」。日本では、大阪ガスが早くから導入して成果を上げてきた。ビジネスアナリシスセンター長の河本さんは、製品の存在を知ったときに、導入を即決したという。その理由はどこにあるのか?(2018/3/15)

ゴアセレクトメンブレン:
冬季五輪で自動運転L4実走の燃料電池車、MIRAIと同じ主要部品
日本ゴアは同社プロトン交換膜「ゴアセレクトメンブレン」がヒュンダイ「NEXO」に採用されたと発表した。トヨタ「MIRAI」やホンダ「CLARITY」などに続く採用となる。(2018/3/15)

新規事業の模索にも活用:
ノンプログラミング機械学習のDataRobotが新パッケージ発表、大阪ガスの河本氏が利用経緯を説明
DataRobotの日本法人が、「市民データサイエンティストのための」ノンプログラミング機械学習ソフトウェア/サービス「DataRobot」で、ライセンスとサービスを組み合わせたパッケージを発表した。前日に実施された説明の場では、大阪ガス情報通信部ビジネスアナリシスセンター所長の河本薫氏が、DataRobotの活用経緯について話した。(2018/3/13)

IT活用:
話しかけるとお風呂が沸く、大阪ガスがIoTサービスを拡充
大阪ガスは、IoT(モノのインターネット)対応ガス機器を利用する顧客を対象に、スマートスピーカーを活用した風呂への給湯や、遠方に暮らす家族の見守り機能などIoTを活用したサービスを2018年4月から拡充する。(2018/2/21)

スマートホーム:
積水ハウス、東京ガスの「エネファーム」設置数が1万台に
積水ハウスは自社の新築戸建住宅で、東京ガスの販売する家庭用燃料電池「エネファーム」の設置台数が累計1万台を達成。単独の都市ガス事業者で1万台に達したのは、積水ハウスが初という。(2018/1/30)

エネルギー管理:
世界トップを目指す日本の水素戦略、再エネ水素は2032年に商用化
政府は日本での水素社会の実現に向けた行動目標を示す、「水素基本戦略」を固めた。コストと低減と水素需要の拡大に向け、さまざまな実現目標が盛り込まれた。(2018/1/12)

IT活用:
IoTが生む新しいエネルギーサービス、成功の鍵は――大阪ガスのキーマンに聞く
IoT(モノのインターネット)を活用したエネルギーサービスとして、業界外からも注目されている大阪ガスの“クラウドにつながるガス機器”。サービスを開発したきっかけやその狙い、エネルギー業界のIoT活用のポイントや課題について、大阪ガスのキーマンに聞いた。(2018/1/9)

スマートホーム:
三菱地所レジが全戸採用、「省エネ+停電対応」をエネファームで
三菱地所レジデンスは東京ガスのガス供給区域で販売する住宅に、エネファームを標準搭載する。停電時の長期連続運転が可能なレジリエンスモデルを採用し、省エネと停電対策の機能を担う。(2017/12/5)

蓄電・発電機器:
燃料電池の高性能化に道、非フッ素系電解質膜の開発に成功
山梨大学は、これまで難しいとされていた固体高分子形燃料電池(PEFC)用の非フッ素系電解質膜の開発に成功。電池の高効率化および耐久性の向上に大きく貢献する成果だという。(2017/10/31)

スマートホーム:
中層マンションで「Neary ZEM」を実現、全戸で36%の省エネに
大京が兵庫県に建設するマンションが国交省の「2017年度(第1回)サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)」に採択。中層共同住宅でありながら、基準一次エネルギー消費量を75%以上削減する「Nearly ZEM(Nearly Zero Enargy Mansion)」を達成するという。(2017/10/23)

まだ君は間に合う! 現役エンジニアに聞く、学生のときにやっておくべきこと(15):
いろいろやってみたって、いいじゃないか――DeNA プロジェクトリーダーの「食わず嫌いしない」生き方
最初からターゲットを決めてまい進するのではなく、興味を持ったものは全て検討対象としてみる。開発以外の業務もあえてやってみる。ある意味「非論理的」な手法は、自らの可能性を狭めない生き方なのかもしれない。(2017/9/28)

省エネ機器:
購入後も進化するIoT給湯器、入浴見守りやヘルスケア管理も実現
大阪ガスは、給湯器「エコジョーズ」にインターネット接続機能を加えた新モデルを2017年10月から発売する。スマートフォンアプリを利用した、入浴時の見守りやヘルスケア管理サービスを提供できるのが特徴だ。(2017/9/4)

イノベーションは日本を救うのか 〜シリコンバレー最前線に見るヒント〜(15):
“技術の芽吹き”には相当の時間と覚悟が必要だ
今回は、200年以上の開発の歴史を持つ燃料電池にまつわるエピソードを紹介したい。このエピソードから見えてくる教訓は、1つの技術が商用ベースで十分に実用化されるまでには、非常に長い時間がかかるということだ。(2017/7/14)

スマートホーム:
“つながる”エネファームを全278戸に導入、スマホで外から遠隔操作も
東急電鉄、三菱地所レジデンスなどが販売する横浜市の新築マンションの全戸に、家庭用燃料電池「エネファーム」の採用が決まった。東京ガスが2017年8月から提供予定の「ネットワーク接続サービス」を利用することで、外出先でもスマートフォンアプリから風呂や床暖房、発電のオン/オフ操作などが行える。(2017/7/11)

蓄電・発電機器:
直接アンモニアと燃料電池で発電、CO2フリー発電の新手法へ期待
水素エネルギーの拡大に向けて、燃料電池の研究開発が進んでいる。京都大学などの研究開発チームは、「固体酸化物形燃料電池(SOFC)」で水素の代わりにアンモニアを直接利用し、1kW(キロワット)の発電に成功した。発電しても水と窒素しか排出せず、有害物質や温暖化ガスの発生を伴わない発電が、実用規模まで拡大できる可能性を示す結果だという。(2017/7/5)

蓄電・発電機器:
ミニストップが燃料電池を導入、京セラの業務用SOFCの効果を検証
コンビニエンスストアのミニストップは、千葉市の店舗に京セラ製の固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを実証導入し、省エネ性能などを検証する。エネルギー効率がよく、CO2排出量が少ないというメリットがある燃料電池。これまでは「エネファーム」などの家庭向けが中心だったが、業務用に店舗や施設へ導入する動きが進みつつある。(2017/7/4)

蓄電・発電機器:
発電効率52%、京セラが3kWのSOFC燃料電池システム
京セラは、コージェネレーション型の業務用固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを開発し、2017年7月から受注を開始する。発電出力は3kWで、発電効率は業界最高の52%という。(2017/6/16)

エネルギー管理:
積水ハウス、新築戸建住宅の販売でZEH比率74%を実現
積水ハウスは2017年5月15日、2016年度における新築戸建住宅のZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)販売実績が74%となり、目標の71%を上回ったことを発表した。(2017/5/18)

エネルギー管理:
近未来の家を実現へ、水と電気の完全自給自足に挑む
TOKAIホールディングズは、水と電気の完全自給自足を実現する近未来の住宅を検証するため、静岡県島田市に「OTSハウス」を着工する。2017年7月末に完成し、同年10月に検証内容が公開予定だ。(2017/5/8)

予測型の食品安全管理を目指す
Domino's Pizzaのフランチャイズ店がIoT導入へ、レストランの温度管理に活用
Domino's Pizzaのフランチャイズ店は、IoTの導入によって手動プロセスの自動化、コストの削減、予測型の機器メンテナンスに取り組み、ピザ作りにまい進しようとしている。(2017/4/19)

蓄電・発電機器:
3電池の最適制御で電力を有効活用、エネファームと連携する新型蓄電池システム
大阪ガスと京セラは、家庭用燃料電池「エネファームtype S」で発電した電力を充電できる3.2kWh蓄電システムを発表した。希望小売価格は160万円(税別)。2017年4月から発売を開始する。(2017/3/29)

自然エネルギー:
「水素先進都市」を臨海工業地帯に、風力発電と副生水素を生かす
太平洋岸に数多くの風力発電所が集まる茨城県・神栖市は「安全で持続可能なエコ・シティ」を目指して水素エネルギーの導入に力を入れる。風力発電の電力で作る水素に加えて、臨海工業地帯の工場で発生する副生水素を活用する方針だ。国の戦略に合わせて「水素先進都市かみす」を目指す。(2017/3/22)

省エネ機器:
家庭の省エネを初期費用ゼロで、電気代の節約分で冷蔵庫を買い替え
消費電力量の大きい冷蔵庫を初期費用ゼロで買い替える社会実証が静岡県内の一般家庭で実施中だ。地元のガス会社が無償で冷蔵庫を設置して、毎月の電気代の節約相当分を家庭から受け取る。最新の冷蔵庫に買い替えたことで消費電力量を6割以上も削減できた。家庭に省エネ機器を普及させる有効な手段になる。(2017/2/27)

蓄電・発電機器:
“つながる"新型エネファーム、機能アップで価格は初の150万円未満に
東京ガスとパナソニックは家庭用燃料電池「エネファーム」の戸建て向け新製品を共同で開発した。インターネット接続機能や、連続運転性能など、さまざまな機能強化を図ったが、税別150万円を下回る価格を実現した。2017年4月1日から東京ガスが販売する。(2017/2/15)

蓄電・発電機器:
「エネファーム」の導入コスト低下、補助金を付けて100万円を切る
政府は家庭用の燃料電池「エネファーム」の普及を加速させるため、2017年度も引き続き総額100億円規模の補助金を交付する。導入コストの低下に向けて、補助金の対象になる基準価格を前年度と比べて11〜16万円引き下げることを決めた。普及タイプのエネファームは100万円以下で導入できる。(2017/2/3)

電力供給サービス:
ガス会社が木質バイオマス発電の電力、1万1000世帯分を供給開始
北海道ガスは苫小牧市の木質バイオマス発電所から電力の全量を買い取り、道内の家庭や企業に向けて供給を開始した。北海道産の間伐材や林地残材を100%利用した電力で、年間に1万1000世帯分を調達する予定だ。再生可能エネルギーの地産地消を通じて北海道内のCO2排出量の削減に生かす。(2017/2/3)

省エネビル:
横浜に低炭素マンション、エネファームを全66戸に採用
明和地所は横浜市に建設する分譲マンション「クリオ横濱綱島」の全66戸に、東京ガスが販売する家庭用燃料電池エネファームを採用する。これにより神奈川県で初めて低炭素建築物認定を取得した。(2017/1/26)

自然エネルギー:
オール水素で電力と湯、家庭向け水素ボイラー
純水素で動作する燃料電池の実用化が進んでいる。ただし、システム全体では都市ガスなどを使う必要があった。長府工産は貯湯(加熱)用の水素ボイラーを開発。オール水素で動作するシステムの実証実験を開始した。(2017/1/20)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。