「実態調査」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

スマホの利用時間トップは「2時間以上3時間未満」 MMDの調査
MMD研究所は、2月18日に共同調査「2019年版:スマートフォン利用者実態調査」の結果を発表。利用時間は「2時間以上3時間未満」が21.8%と最も多く、次いで「1時間以上2時間未満」が16.9%となった。(2020/2/19)

製造業IoT:
製造業のIoT活用、大手企業だけでなく中小企業でも拡大傾向
JMACは「第5回 ものづくりIoT実態調査」の調査報告を行った。2019年に引き続き、IoTで工場の課題解決に取り組む企業が増加した。取り組みは中小企業の間でも拡大傾向にある。(2020/2/12)

「Windows 10への移行を考えていない」が1割、中小企業の実態をデルとEMCジャパンが調査
デルとEMCジャパンは、中小企業の働き方改革とWindows 10への移行に関する実態調査の結果を発表した。(2020/2/3)

「移行を考えていない」は1割:
「Windows 10への移行完了」は約半数 デルとEMCジャパンが実態調査
デルとEMCジャパンは、中小企業の働き方改革とWindows 10への移行に関する実態調査の結果を発表した。約半数がWindows 10への移行を完了しており、移行方法は「PCの買い換え」が最も多かった。(2020/2/3)

暗号通貨とランサムウェア:
Trend Microがスマート工場に見せかけたハニーポットを設置、どのような脅威があったのか
Trend Microは2019年5〜12月に、外部からはスマート工場に見えるようなハニーポットを構築して、サイバーセキュリティにかかわる脅威の実態調査を実施。2020年1月に結果を報告した。暗号通貨発掘ソフトの無断設置やランサムウェアといった攻撃を受けたという。(2020/1/30)

国内8チェーンの加盟店が対象:
「24時間営業問題」にメス!? 公正取引委員会がコンビニ本部と加盟店の実態調査に着手
公正取引委員会が「コンビニエンスストア本部と加盟店との取引等に関する実態調査」を実施する。国内8チェーンの全加盟店オーナーに調査票を送付。24時間営業問題についての実態などを調べる。(2020/1/24)

今日のリサーチ:
ITツールの利用効果に対する実感に世代間ギャップ――Dropbox Japan調査
国内企業における創造性とITツール利用に関する実態調査です。(2020/1/24)

転職先の人間関係、事前に確認する人が約4割 何をチェックしているのか
人材会社のエン・ジャパンが「転職先の人間関係」実態調査の結果を発表した。(2020/1/22)

「キャッシュレス・消費者還元事業」の認知度は9割 「キャッシュレスの支払いが増えた」は約4割――MMD研究所とVisaが共同調査
MMD研究所とビザ・ワールドワイド・ジャパンが、共同で「キャッシュレス・消費者還元事業」に関する実態調査を実施。同事業の認知度は約9割で、同事業によって「キャッシュレス決済の支払いが増えた」と答えた人の割合は約4割となった。(2020/1/20)

企業のDX取り組み状況と顧客データ利活用実態調査
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名様にAmazonギフト券3000円分をプレゼント。(2019/12/24)

太陽光:
太陽光関連企業の経営状況は改善の傾向、帝国データが初の実態調査
帝国データバンクが国内の太陽光関連事業者に関する経営実態調査の結果を発表。2018年度は、増収となった事業者が約4割となり、減収を上回った。黒字企業の比率も上昇傾向にあり、平均した関連企業の収益性は改善傾向にあるという。(2019/12/23)

今日のリサーチ:
B2Bマーケターがオウンドメディアでできることはまだあるかい――ベーシック調査
リード獲得への期待は高いけれど現実は? B2B企業におけるオウンドメディア運営の実態調査です。(2019/12/19)

企業で紙の削減が進まない理由は? ビジネスパーソンの職場における環境問題意識・実態調査
環境意識は高まっているが、職場の約7割が紙の削減に対して、具体的な取り組みには至っていない――「ビジネスパーソンの職場における環境問題意識・実態調査」をエプソン販売が公開した。(2019/12/5)

今日のリサーチ:
インサイドセールスの成約率は訪問営業と大差なし HubSpot Japanが日本の法人営業の実態を調査
HubSpot Japanが日本の法人営業に関する意識・実態調査を実施。ついでに、HubSpot自身の営業スタイルも明かされました。(2019/12/3)

今日のリサーチ:
インフルエンサー調査 “ステマはNG”の意識は高いが便益の明示では課題も――WOMマーケティング協議会
日本のWOM(クチコミ)マーケティングの発展を目指すWOMマーケティング協議会がインフルエンサーを対象に実施したインフルエンサーマーケティングの実態調査です。(2019/11/28)

今日のリサーチ:
ビジネスパーソン1000人の「ソロ活」実態――GABA調べ
あえて一人で行動や体験をして楽しむソロ活動(ソロ活)の実態調査です。(2019/11/26)

「24時間書き続けて、それでも仕事は終わらない」 アニメ制作者実態調査が業界の闇を伝える
半年の報酬が10万円ということも。(2019/11/13)

KPMGの調査結果から探る
AIは経営層のプライドをズタズタにする? AIが普及しない3つの原因
AI技術の本格的な導入がそれほど進んでいないことが、このほど実施された実態調査で分かった。その原因は1つではなく、そして根深い。(2019/11/10)

コード決済でクレカ、銀行口座、現金でチャージする理由は? MMDが調査
MMD研究所は、11月6日に「QRコード決済の支払い登録方法別 利用実態調査」の結果を発表した。登録支払い方法・チャージ方法を選択した理由は、クレカ利用者は「ポイントやお得さ」、銀行口座や現金利用者は「キャンペーン期間中でお得だった」と回答した。(2019/11/6)

独禁法視野に巨大ITの監視強化 公取委報告書
 公正取引委員会は31日、「プラットフォーマー」と呼ばれる巨大IT企業のインターネット通販などに関する取引実態調査の報告書を公表した。出品者から「出品手数料を一方的に変更させられた」との意見が寄せられるなど、中小企業も多い出店者に不利な契約を結ばせている取引形態が浮かび上がった。公取委は「ネット通販業界の慣行改善が目的」とし、独占禁止法の適用も視野に監視を強める考え。(2019/11/1)

キャリアニュース:
仕事に関する学びの実態――労働時間の短縮は必ずしも学びにつながらない
リクルートマネジメントソリューションズが「職場での個人の学びに関する実態調査」の結果を発表した。「過去1年で仕事に直結する新しい学びがあった」と59.7%が回答し、労働時間が最も多いグループが多くを学んでいることが分かった。(2019/10/31)

台風15号による千葉県の大規模停電、8割の太陽光ユーザーが自立運転機能を活用
太陽光発電協会が千葉県に大規模な被害をもたらした台風15号の災害時における、太陽光発電の自立運転機能の利用に関する実態調査の結果を公表。住宅用太陽光発電システムを設置しているユーザーの約80%が自立運転機能を利用したという。(2019/10/30)

リノパートナーズ調べ:
育児休暇、希望する期間はどれくらい? 「女性活躍推進2.0実態調査2019」
人材育成コンサルティングを手掛けるリノパートナーズ(東京都千代田区)は10月25日、「女性活躍推進2.0実態調査2019」の調査結果を発表した。回答した女性の8割が現在の仕事に満足していることが分かった。また、性別を問わず育児休暇を取得する場合には、「できるだけ長く取得したい」という回答が最も多かった。(2019/10/28)

一時停止するクルマ、最低値は三重県3.4% JAF「信号のない横断歩道」歩行者優先の実態調査
止まる地域と止まらない地域では一時停止率に大きな差が見られました。(2019/10/27)

メールの使い方に特徴:
メールを好むが時間はかけない日本人、アドビが調査
アドビ システムズの電子メール利用実態調査によると、日本人は平日にメールチェックに費やす時間が最も短かった。未読メールをゼロにする習慣がある割合は51%。対面でのコミュニケーションを望む人は11%、メールを望む人は38%だった。(2019/10/11)

公取委、「食べログ」「ぐるなび」などグルメ情報サイトの実態調査へ
公正取引委員会が、「食べログ」「ぐるなび」などを含むグルメ情報サイトの実態調査を始めた。(2019/10/10)

カカクコム株価が大幅安 「公取委が飲食店サイト実態調査」伝わり
食べログの点数を巡る疑問が取り沙汰されたタイミング。(2019/10/10)

公取委、「飲食店ポータルサイト」の実態調査へ 「食べログ」など対象か
具体名は伏せるも「それなりに名の通ったところ」と説明。(2019/10/10)

MMD研究所調べ:
普及する? スマホ決済アプリ「インストールしたが使っていない」が約6割 最もインストールされているアプリも明らかに
MMD研究所が「2019年9月 スマートフォン決済に関する実態調査」を発表。同調査では、まだまだ「現金」が決済手段として人気なことが分かった。また、スマホ決済アプリをインストールした人でも、半数近くが利用するに至っていない実態も明らかに。10月の消費増税では、キャッシュレス決済にポイント還元が行われるが、スマホ決済は普及していくのだろうか。(2019/9/24)

マイナビ調査:
派遣社員として働く理由、最多は「正社員として就職できなかったから」 一方で正社員希望はおよそ3割
マイナビが「派遣社員の意識・就労実態調査」を発表。20〜59歳の男女1431人を対象に6月に調査したもの。多くの人が正社員として就職できなかったために派遣労働者として働いている現状が浮き彫りに。また、正社員を希望する人のうちおよそ7割が雇用の安定や賞与の支給を求めていることが分かった。(2019/9/24)

調査対象の約半数が「スマホ決済サービスアプリのインストール後に利用なし」 MMD調べ
MMD研究所が「2019年9月 スマートフォン決済に関する実態調査」の結果を発表した。調査対象の全体の約半数がスマホ決済サービスのアプリをインストールしたものの、利用にいたっていないことが判明。また、非接触決済はQRコード決済より利用頻度が高いことが分かった。(2019/9/19)

スピン経済の歩き方:
「世界一真面目な労働者は日本人」と触れ回っては、いけない理由
またしても日本の「働き方」のクレイジーさを物語る残念なデータが出てきてしまった。日本を含むアジア太平洋地域14の国・地域を対象にした就労実態調査(パーソル総合研究所調べ)を見て、筆者の窪田氏はどのように感じたのかというと……。(2019/9/3)

戦略と組織でDXに適した体制構築が重要:
NTTデータ経営研究所がDXの実態調査 DXに成功した企業に共通する5つの変革とは
NTTデータ経営研究所は、国内企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)に対する取り組みの実態について調査し、その結果速報を発表した。DXで成果を上げるには戦略と組織の両面でDXに適した体制を築くことが重要だとしている。(2019/8/22)

特に小売業に課題:
消費増税、約半数の企業が「対応できていない」 問題のある業務は?
アドビシステムズが「消費税増税に伴う業務に関する実態調査」を実施。増税に向けた業務対応の進捗について聞いたところ、半数近い企業でまだ対応ができていないことが分かった。(2019/8/7)

米国の約6割が「仕事で絵文字を使う」 米Adobeの調査
米Adobeが、世界絵文字デーに合わせて行った絵文字利用調査を分析し、SNSやメッセージングで普段から絵文字を使うユーザーの約61%が、仕事上の連絡でも絵文字を使っていると発表した。(2019/7/26)

今日のリサーチ:
フリーランス活用職種トップ3は「デザイナー」「エンジニア」「動画制作」――ランサーズ調査
ランサーズが企業を対象に実施した「外部人材(フリーランス)活用実態調査」によると9割以上の企業がフリーランスを「効果的」と考えているようです。(2019/7/23)

足りないのは「トップの理解」より「スキル」:
DXへの取り組みが遅れる日本企業 NRIセキュアが実態調査
NRIセキュアテクノロジーズは「企業における情報セキュリティ実態調査2019」の分析結果を発表した。日本でDXに取り組む企業の割合は米国やシンガポールに比べて大幅に低い。日本では、ヒューマンエラーに起因するセキュリティインシデントが多かった。(2019/7/22)

目的は「老後の備え」が最多:
あなたの貯金はいくら? 半数以上が「100万円以下」
カードローン情報サイトを運営するLeadingTechが「貯金実態調査2019」を発表した。(2019/7/4)

20代男性は約8人に1人が毎月速度制限にかかる 原因は「動画アプリ全般」「テザリング」――ソフトバンク調査
ソフトバンクが「スマートフォンの通信利用に関する実態調査」の結果を発表。スマホ利用者の約4割が速度制限を経験し、20代男性は約8人に1人がほぼ毎月速度制限となっている。速度制限になるユーザーがよく利用しているのは動画アプリ全般で、テザリングも使用頻度が高い傾向にあった。(2019/6/27)

28業種を対象に調査:
経済産業省が「平成30年特定サービス産業実態調査」の速報発表 従業者数と年間売上高、正社員比率ともにソフトウェア業がトップ
経済産業省が発表した「平成30年特定サービス産業実態調査」の速報結果によると、ソフトウェア業が、従業者数と年間売上高、正社員比率のいずれも最も高かった。パートやアルバイトの比率が高い業種は、映画館や学習塾、遊園地・テーマパークだった。(2019/6/21)

被害に遭いづらくなったが被害額は増加:
「オリンピックやGDPRの対策は?」 IDCが情報セキュリティ対策の実態を調査
IDC Japanが発表した情報セキュリティ対策の実態調査結果によると、過去1年間でセキュリティ被害に遭った企業は全体の14.2%。重大なセキュリティ被害に遭った企業は2018年からわずかに減ったが、1件当たりの被害額は増加傾向にあった。クラウドのセキュリティ対策は導入が進んでいる。(2019/6/14)

従業員の負担は減らないとの声も:
残業時間の上限規制、「良くないと思う」企業が3割 特に多い業種は……
エン・ジャパンが企業の「時間外労働の上限規制」実態調査を発表した。上限規制を「良くないと思う」と応えた企業は、全体の約3割。最も多い業種では6割を超えた。(2019/6/7)

旅行中の公共Wi-Fi接続に注意――IBMが旅先でのセキュリティに警鐘
旅行者が多くが旅先で公共のWi-Fiに接続するといった危険性の高い行動を取り、自分の情報をリスクにさらしていることが、IBMの実態調査で分かった。(2019/5/31)

就活セクハラの現状:
20代男性の5人に1人は「就活中にセクハラ受けた」 セクハラする側に「認識の甘さ」
日本労働組合総連合会が「仕事の世界におけるハラスメントに関する実態調査2019」を発表した。就職活動中にセクハラを受けた人は男女問わずいるが、被害を受けた人の割合が最も高いのは20代男性だった。(2019/5/29)

6割が「仕事を続けられそう」と前向きだが:
2019年新入社員の悩み「相談相手がいない」が4割 ジャストシステム調査
ジャストシステムが実施した「新卒社員に関する実態調査2019年春」によると、男性は業務量、女性は人間関係に困っていることが明らかになった。入社して約1カ月の時点で、6割近くの人が今の仕事を続けられそうだと前向きな判断をしていた。(2019/5/29)

女子の約8割が「Instagram」を利用 LINEはメッセージと音声通話手段の主流に――東京工科大学の調査
東京工科大学は5月16日に新入生を対象にしたコミュニケーションツール実態調査の結果を発表。女子の約8割が「Instagram」を利用し、4年連続で拡大傾向に。連絡手段としては「LINE」が主流な一方、音声通話手段として「LINE通話」が「キャリア通話」を大きく上回った。(2019/5/17)

今日のリサーチ:
日本の消費者はサブスクリプションにどれだけ前向きか――Zuora調べ
Zuoraが実施した世界のサブスクリプションビジネスの実態調査です。(2019/5/16)

中高生の9割以上が勉強にスマホを活用 約7割が「勉強はかどる」
MMD研究所は、5月15日に「2019年5月 中高生の勉強時におけるスマートフォン利用実態調査」の結果を発表。中学生の91.4%、高校生の94.5%が勉強にスマホを活用し、中高生の約7割が「スマホで勉強がはかどるようになった」と回答。(2019/5/15)

今日のリサーチ:
越境EC担当者に聞く「始めたきっかけ」「現在の課題」「必要な英語力」など――イーベイ・ジャパン調査
越境ECビジネス経験3年以上の担当者に実施した「越境ECに関する実態調査」の結果です。(2019/5/15)

業務過多を指摘する声も:
有休取得の義務化、企業の課題は「人手不足」 しかし実際の対応は……
人材会社エン・ジャパンは有給休暇の取得義務化の実態調査を発表した。7割以上の企業が「良いと思う」と回答したが、人手不足や業務過多といった問題もあるようだ。企業はどんな対応をするつもりなのか。(2019/5/9)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。