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「ZenFone Live」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ZenFone Live」に関する情報が集まったページです。

auの「povo(ポヴォ)」は189機種に対応(SIMフリー含む) SIMカードはそのままで移行可能(条件あり)
KDDIと沖縄セルラー電話が、オンライン専用料金ブランド「povo(ポヴォ)」に対応するスマートフォンの機種を発表した。SIMロックフリーモデルを含めて189機種に対応する。(2021/3/5)

LINEモバイルがAndroidスマホのセール Xiaomi「Mi Note 10」も販売開始
LINEモバイルは、4月1日〜5月13日に対象のAndroid搭載端末を値引きする「Android 限定!格安スマホ全メーカーセール」を開催。Xiaomiの「Mi Note 10」も販売開始し、抽選で10人に端末が当たるTwitterキャンペーンも行う。(2020/4/2)

LINEモバイル、音声SIM契約で月額基本利用料が5カ月間半額になるキャンペーン開催
LINEモバイルが音声通話SIMの対象プランを新規契約すると月額基本利用料が5カ月間半額になるキャンペーンをスタートした。「コミュニケーションフリー(3GB)」なら、利用開始月は600円(税別)から、2〜5カ月目は845円(税別)から利用できる計算だ。(2019/8/23)

イオンモバイルが30GB以上の大容量プランを最大1820円値下げ 7月1日から
イオンモバイルは、7月1日から30GB以上の大容量プランを値下げする。最大値下げ幅は月額1820円で、既存ユーザーにも自動適用される。値引きに先駆けて「納得!夏得!キャンペーン2019」も実施する。(2019/6/12)

SIMロックフリースマホメーカーに聞く:
バッテリーだけじゃない、新「ZenFone Max」の進化 「Zen SIM」の狙いは?
ASUS JAPANが、3月15日に「ZenFone Max(M2)」と「ZenFone Max Pro(M2)」の2機種を発売した。さらに、これら2機種に合わせて「ASUS Store Akasaka」および直販サイトで契約できる「Zen SIM」のサービスを開始した。新機種とZen SIMの狙いを聞いた。(2019/4/2)

PR:セットで買えるスマホが100円から! 「IIJmio」の大特価キャンペーンを見逃すな
IIJが、端末代金と通信料金を大幅に割り引くキャンペーンを実施。人気のSIMロックフリースマートフォンを100円からの大特価で販売する他、毎月の通信料を3カ月にわたって1300円割り引く。格安SIMへの乗り換えを検討している人は、今が最大のチャンスだ。(2019/3/25)

IIJmio向けに「Xperia XZ Premium」ほか3機種を発売
IIJが、3月20日から「IIJmio」向けに「Xperia XZ Premium」「ZenFone Max(M2)」「ZenFone Max Pro(M2)」を販売開始。すべて同日または3月27日から開始となるキャンペーンの対象に含まれる。(2019/3/19)

人気スマホを100円から購入できる IIJmioが「シェアNo.1記念キャンペーン」開催
インターネットイニシアティブ(IIJ)が、IIJmioの音声SIMを契約するとスマートフォン4機種100円(税別)から購入できる「シェアNo.1記念 人気スマホ100円キャンペーン」と、音声SIMを月額300円(税別)で利用できる「シェアNo.1記念 スマホ代月額300円キャンペーン」を開始。SIMカードの追加とカード交換・再発行(サイズ変更)手数料を0円とするキャンペーンも行う。【追記】(2019/2/22)

ASUS、初心者向けスマホ「ZenFone Live(L1)」のイオンモバイル限定版を発売
ASUS JAPANは、2月15日にSIMフリースマホ「ZenFone Live(L1)(ZA550KL)」のイオンモバイル限定モデルを発売。プロセッサをSnapdragon 425、内蔵ストレージを16GB、カラーバリエーションを3色としたことで本体価格1万4800円(税別)を実現した。(2019/2/18)

イオンモバイルが「3年学割」提供 50万回線突破で次は「100万回線」を目指す
イオンモバイルが「3年学割」を2月15日から提供する。3〜9GBのプランでデータ容量1GBを増量する。契約数は50万を突破した。今後は新たな属性のユーザー増を狙う。(2019/2/6)

ASUS、5000mAhバッテリー搭載の「ZenFone Max Pro(M1)」発売 約3万円
ASUS JAPANは、12月21日にSIMフリースマホ「ZenFone Max Pro(M1)(ZB602KL)」を発売する。最長35日間(4G通信時)の連続待ち受けが可能な5000mAhバッテリーを搭載し、2つのSIMスロットとVoLTEが使えるDSDVに対応。「ZenFone Live(L1)(ZA550KL)」も同日に発売する予定だ。(2018/12/19)

ASUS、5.5型の初心者向けSIMフリースマホ「ZenFone Live(L1)」12月中旬に発売
ASUS JAPANが、初心者向けのSIMロックフリースマートフォンを発売。初心者でも安心して扱える「簡単モード」や「キッズモード」を搭載し、DSDSや顔認証機能も利用可能だ。本体も1万円台半ばとお手頃だ。(2018/12/5)

PR:端末代込みで月額1880円から! IIJmio「コミコミセット」がお得な理由
通信料と端末代がセットになったIIJmioの「コミコミセット」がリニューアル。月額2980円のプランが追加され、選べるスマホも増加。コミコミセットは何がお得なのだろうか?(2018/2/19)

BIGLOBEモバイルが「スマホまる得プラン」提供開始 音声SIMと通話オプションがセット
ビッグローブがMVNOサービス「BIGLOBEモバイル」で「音声SIM」と通話オプション「BIGLOBEでんわ」をセットにしたプランの提供を開始した。2年間の利用で最大総額2万5200円のキャッシュバックを行う特典も用意している。(2018/2/5)

ASUS、「ZenFone 3」「ZenFone Live」を値下げ
ASUS JAPANは、10月13日にSIMロックフリースマートフォン「ZenFone 3(ZE552KL)」「ZenFone Live(ZB501KL)」の価格を改定。ZenFone 3(ZE552KL)は3万9800円(税別)、ZenFone Live(ZB501KL)は1万7800円(税別)となる。(2017/10/13)

エックスモバイルが設立4周年 サービス名変更、iPhone 7/7 Plus発売も
エックスモバイルは、2017年10月10日に設立から4年を迎えた。同日からサービス名称を「もしもシークス」から社名である「エックスモバイル(X-Mobile)」に変更し、iPhone 7/7 Plusなどを提供開始する。(2017/10/10)

MVNOに聞く:
申込数は「想定通り」、内容には「賛否両論あった」 IIJmio「コミコミセット」の狙い
IIJが、「IIJmio」で端末と通信費をセットにした「コミコミセット」を開始。IIJ側でチョイスした端末とSIMカードをセットで契約することで、1年目の料金が1880円からと安くなる。まだトライアルの段階だが、IIJにはどのような狙いがあるのだろうか。(2017/10/6)

IIJmio、月額1880円〜の「コミコミセット」をトライアルで開始 その狙いは?
IIJが、MVNOサービス「IIJmio」向けに、端末代、通信料、通話定額の3つをセットにした「コミコミセット」を提供する。1年目を中心に通信料と通話定額の月額料金を割り引く。テストマーケティングとして、3カ月限定でオンラインのみで提供する。(2017/8/23)

nuroモバイル、「データ前借り」サービスや「深夜割」プランを提供
nuroモバイルに新サービスや新プランが追加。「データ前借り」は、翌月のデータ容量を当月分として利用できる。「深夜割プラン」は、午前1時〜6時に高速通信が使い放題になる。(2017/8/1)

美顔でライブ配信できるエントリースマホ「ZenFone Live」登場 1万9800円
ASUS JAPANが、7月14日に「ZenFone Live」を発売する。1万9800円のエントリーモデル。SNSでのライブ配信時にリアルタイムで美顔補正する機能を用意した。(2017/7/12)

ASUS、ライブ配信特化の「ZenFone Live」、リアルタイムの美顔エフェクト付き
ASUSが「ZenFone」シリーズでライブストリーミング機能に特化したAndroid端末「ZenFone Live」を発表した。セルフィー用のソフトなLEDフラッシュ、2マイクでのノイズリダクション、美顔アプリ「BeautyLive」などを搭載。スペックはやや低めで、台湾での販売価格は4990台湾ドル(約1万8500円)からだ。(2017/3/16)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。